JIS A 1227:2009 土の定ひずみ速度載荷による圧密試験方法

                                                                                   A 1227 : 2009

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 試験装置及び器具・・・・[2]
•  4.1 圧密試験機・・・・[2]
•  4.2 供試体作製器具・・・・[3]
•  4.3 その他の器具・・・・[3]
•  5 供試体・・・・[3]
•  5.1 供試体の形状及び寸法・・・・[3]
•  5.2 供試体の成形・・・・[4]
•  6 試験方法・・・・[4]
•  6.1 準備・・・・[4]
•  6.2 軸圧縮及び測定・・・・[4]
•  6.3 解体・・・・[5]
•  7 計算・・・・[5]
•  7.1 供試体の初期状態・・・・[5]
•  7.2 圧密量と圧力との関係・・・・[5]
•  7.3 透水係数・・・・[8]
•  7.4 圧密係数・・・・[9]
•  8 報告・・・・[9]

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――――― [JIS A 1227 pdf 1] ―――――

A 1227 : 2009

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,社団法人地盤工学
会(JGS)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会
の審議を経て,国土交通大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS A 1227:2000は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS A 1227 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              A 1227 : 2009

土の定ひずみ速度載荷による圧密試験方法

Test method for one-dimensional consolidation properties of soils using constant rate of strain loading

序文

  この規格は,2000年に制定され,その後圧縮性,透水性及び圧密速度に関する計算方法の変更,JIS Z 8301
に基づく表記,用語の変更などに対応するために改正した。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,土を片面からの排水を許しながら,一定のひずみ速度で連続的に一次元圧密し,圧縮性,
透水性及び圧密速度に関する定数を求める方法について規定する。この規格は,細粒分を主体とした透水
性の低い飽和土に適用する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 1202 土粒子の密度試験方法
    JIS A 1217 土の段階載荷による圧密試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
3.1
圧密
  細粒分を主体とした透水性の低い土が静的荷重を受け,間げき(隙)水を徐々に排水して密度を増加す
ること。
3.2
定ひずみ速度載荷
  供試体を片面排水条件のもとで,一定のひずみ速度で連続的に圧縮する載荷方法。
3.3
ひずみ速度
  供試体の初期高さをもとに算定した,ひずみの時間的変化の割合。

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A 1227 : 2009
3.4
軸圧縮圧力
  供試体の軸方向に作用する圧縮力を,供試体断面積で除したもの。
3.5
間げき水圧
  供試体内部の背圧を上回る水圧。
3.6
背圧
  供試体の飽和度を高める手段として,供試体内部の間げき水に付加される圧力。
3.7
圧密降伏応力
  土が可逆的な体積変化を示す領域から,非可逆的な体積変化を示す領域に移行する境界の圧密圧力。
3.8
過圧密
  現在受けている圧密圧力が,その土の圧密降伏応力より低い状態。
3.9
正規圧密
  現在受けている圧密圧力が,その土の圧密降伏応力を超えている状態。

4 試験装置及び器具

4.1 圧密試験機

  圧密試験機は,次による。圧密試験機の構成例を,図1に示す。
                              図1−定ひずみ速度圧密試験機の構成例
a) 圧密容器 圧密容器は,次のものから構成され,圧密圧力によって変形しない十分な剛性をもつもの。
  1) 圧密リング 圧密リングは,内面の滑らかなリングで,内径6 cm,高さ2 cmを標準とする。ステ
      ンレス鋼などのさびない材質で,土との摩擦の少ないものを用いる。また,最大圧密圧力時の内径
      変化は,0.05 %以下のもの。
        なお,供試体の土質特性によっては,5.1に基づいて異なる寸法のリングを使用する。

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                                                                                              3
                                                                                   A 1227 : 2009
        注記 圧密リングとガイドリングとが一体化した構造のものでもよい。
  2) ガイドリング ガイドリングは,圧密リングと同じ内径で,高さが加圧板の外周の高さと同程度の
      もの。
  3) 加圧板 加圧板は,中心に載荷点がある剛な円板で,多孔板をもち,ガイドリング及び圧密リング
      内を滑らかに動くもの。
        なお,加圧板の直径は,圧密リングよりも0.2 mm程度小さく,外周面は滑らかで,外周の高さ
      は10 mm15 mmのもの。
  4) 底板 底板は,圧密リングを固定する剛板で,間げき水圧を測定するための多孔板をもつもの。
  5) 多孔板 多孔板は,十分な剛性をもち,土粒子が入らない程度に間げきが小さいもの。試験前に多
      孔板に目詰まりがないことを確認する。
        なお,加圧板に用いる多孔板は,透水係数が1×10−6 m/s以上で,供試体の断面積の85 %以上の
      面積をもつものとする。また,多孔板に土粒子の侵入が懸念される場合は,圧縮性の小さな親水性
      の透水性薄膜をフィルターとして用いる。
b) 密閉容器 密閉容器は,次の条件を満たすもの。
  1) 圧密容器内の供試体を水浸し,密閉状態で背圧を加えることができるもの。
  2) 背圧の作用下で,加圧板を介して供試体に軸圧縮力を加えることができるもの。
c) 圧縮装置 圧縮装置は,圧密容器を水平に支持し,所定の軸圧縮力まで,±10 %の変動の範囲内で一
    定のひずみ速度を供試体に与えることができるもの。
d) 背圧供給装置 背圧供給装置は,所定の背圧を200 kN/m2未満では±2 kN/m2,200 kN/m2以上では±
    1 %の圧力変動の範囲内で試験終了まで連続して加え得るもの。
e) 荷重計 荷重計は,電気式荷重計を用い,供試体に作用する軸圧縮力をその最大値の±0.5 %の許容
    差で測定できるもの。
f)  変位計 変位計は,電気式変位計を用い,予想される供試体の総圧密量が10 mm未満の場合は0.002
    mmまで,10 mm以上の場合は0.01 mmまで測定できるもの。
g) 間げき水圧測定装置 間げき水圧測定装置は,電気式圧力変換器を用い,供試体内の間げき水圧を200
    kN/m2未満では±2 kN/m2,200 kN/m2以上では±1 %の許容差で測定できるもの。間げき水圧測定系
    の脱気を十分に行い,気泡が残らないようにする。
      注記1 間げき水圧測定系の容積を小さくするなどして,間げき水圧の変化に伴う圧力変換器を含
              む測定系の容積変化をできるだけ小さくすることが望ましい。
      注記2 間げき水圧の測定は温度変化の影響を受けやすいので,試験室内の温度変化を±2 ℃以内
              に制御することが望ましい。
h) 記録装置 記録装置は,試験中の軸圧縮力,間げき水圧及び圧密量を連続的に記録できるもの。

4.2 供試体作製器具

 供試体作製器具は,JIS A 1217に規定するもの。

4.3 その他の器具

 その他の器具は,JIS A 1217に規定するもの。

5 供試体

5.1 供試体の形状及び寸法

  供試体は,直径6 cm,高さ2 cmを標準とする。それ以外の寸法の供試体を用いる場合は,供試体の直
径を高さの2.5倍以上にする。
    注記 供試体の高さは,試料の最大粒径の10倍以上にすることが望ましい。

――――― [JIS A 1227 pdf 5] ―――――

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