JIS A 1321:1994 建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             A 1321-1994

建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法

Testing method for incombustibility of internal finish material and procedure of buildings

1. 適用範囲 この規格は,建築物の内装に用いる材料及び工法の火災初期における難燃性試験方法につ
いて規定する。
  なお,この難燃性試験は,表1に示すとおり,難燃性の級別に応じて,基材試験,表面試験,付加試験
によって行う。
    備考 この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS A 5413 石綿セメントパーライト板
    JIS C 1602 熱電対
    JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管
    JIS G 3532 鉄線
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS G 4309 ステンレス鋼線
    JIS R 2305 高アルミナ質耐火れんが
                                              表1
                        難燃性の級別              試験方法
                        難燃1級    2.に規定する基材試験及び3.に規定する表面試験
                        難燃2級    3.に規定する表面試験
                        難燃2級A   3.に規定する表面試験及び4.に規定する付加試験
                        難燃3級    3.に規定する表面試験
2. 基材試験
2.1   試験体 試験体は,次のとおりとする。
(1) 試験体の材料及び構成は,実際に用いられるものと同一のものとする。ただし,表面に付加された塗
    装その他の化粧仕上げ層を除いたものとすることができる。
(2) 試験体の個数は3個とする。
(3) 試験体の大きさは,高さを50±3mm,他の2辺を40±2mmとし,供試材料から採取する。材料の厚
    さがこの大きさより小さい場合には,供試材料のかさ比重とほぼ等しくなるようにし,かつ,可燃物
    を最大限に含むように重ね合わせてJIS G 3532に規定する線径0.5mm以下の鉄線で図1-2に示すよう
    に緊結する。

――――― [JIS A 1321 pdf 1] ―――――

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A 1321-1994
(4) 試験体は,製造後,通風のよい室内におおむね1か月以上放置したものを,3545℃の乾燥器中で120
    時間以上乾燥した後,デシケーター中に24時間以上放置して養生したものとする。
(5) 試験体支持枠は,JIS G 4305に規定する冷間圧延ステンレス鋼板及びJIS G 4309に規定するステンレ
    ス鋼線で,材質はいずれもSUS 304として図1-3のように作製し,その質量は,15g以下とする。試
    験体支持棒は,JIS G 3459に規定する材質SUS 304のステンレス鋼管で,外径4±0.1mm,肉厚1mm
    以下,長さ300±1mmとして図1-4のように作製する。支持棒にはストッパーを付け,試験体を2.3(4)
    に規定する炉内位置に速やかに挿入できるようにする。
2.2   加熱炉 加熱炉は,次のとおりとする。
(1) 加熱炉の構造は,図1-1に示すものとする。
(2) 加熱炉の熱源は,定電圧装置を備えた電熱とする。
(3) 炉内温度を測定する熱電対は,図1-1のように熱接点を炉壁内面から10±1mm離し,炉壁の高さの中
    央で中心軸に対称な位置に2個設置する。
(4) 加熱炉は,2.3(3)に規定する標準材料を挿入して加熱したとき,(3)に規定する2個の熱電対の示度(以
    下,炉内温度という。)が各々750±10℃において30分間以上継続加熱できるものとする。

――――― [JIS A 1321 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    A 1321-1994
                                             図1-1
                     図1-2                                          図1-3

――――― [JIS A 1321 pdf 3] ―――――

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A 1321-1994
                     図1-4                                          図1-5
2.3   加熱試験 加熱試験は,次のとおりとする。
(1) 加熱試験は,試験体挿入後20分間加熱して行う。
(2) 炉内温度の測定は,JIS C 1602に規定する0.75級以上の精度をもつ,外径1.6mm以下の先端封じ式シ
    ース型CA熱電対及び実線記録式の電子管式自動平衡記録温度計で行う。
(3) 加熱は,あらかじめ試験体を挿入する前に,JIS R 2305に規定する高アルミナ質耐火れんがの2種特
    級品で2.1(3)の規定と同一寸法で作製した標準材料を挿入し,炉内温度が2個の熱電対の各々の示度
    で750±10℃に20分間以上安定するよう加熱炉を調整した後行う。試験体は(4)に規定する位置に速や
    かに挿入して試験を開始する。
(4) 加熱炉に挿入した試験体の位置は,図1-5に示すように試験体の側面の中心線と炉内温度測定用熱電
    対の熱接点との位置が,ほぼ一致するようにする。
2.4   判定 3個の試験体のそれぞれについて行った加熱試験において,試験体挿入後の炉内温度が,2対
の熱電対のうちの高い方の値で810℃以下である場合を合格とする。
3. 表面試験
3.1   試験体 試験体は,次のとおりとする。
(1) 試験体の材料及び構成は,実際に用いられるものと同一のものとする。
(2) 試験体の個数は3個とする。
(3) 試験体の大きさは,縦・横それぞれ22cmとし,厚さは実際のものと同一とする。ただし,厚さが15mm
    を超える場合には,試験体の防火上の性能を増大させず,かつ,発煙の程度を減少させない方法で,
    その厚さを15mmまで減ずることができる。
(4) 試験体は,製造後通風のよい室内におおむね1か月以上放置したものを,3545℃の乾燥器中で24
    時間以上乾燥した後,デシケータ中に24時間以上放置して養生したものとする。
3.2   試験装置
3.2.1  加熱炉 加熱炉は,次のとおりとする。
(1) 加熱炉の構造は,図2に示すものとする。
(2) 加熱炉の主熱源は,原則として定電圧装置を備えた電熱とし,副熱源は,原則として都市ガスとする。
(3) 加熱炉の排気温度(以下,排気温度という。)を測定する熱電対は,図2に示すように,その熱接点を
    配置するものとする。

――――― [JIS A 1321 pdf 4] ―――――

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                                          図2 加熱炉
(4) 加熱炉は,標準板[JIS A 5413に規定する厚さ1cmの0.8石綿パーライト板でオートクレーブ養生し
    たもので,3.1(3)及び(4)に適合するものをいう。]を用いて3.3(1)に規定する加熱を10分間行った場合
    に,表2に掲げる排気温度を20℃以内の誤差で再現できるものとする。
                                              表2
                   経過時間 min  1   2    3   4    5    6   7    8   9   10
                   排気温度 ℃  70   80   90  155 205 235 260 275 290 305
3.2.2  集煙箱 集煙箱は,次のとおりとする。
(1) 発煙量(単位面積当たりの発煙係数)を測定するため,3.2.1に規定する加熱炉の上部に図3に示す直
    方体の集煙箱(内面における大きさは,高さ1m,他の2辺を1.41mとする。)を設け,煙かくはん(攪
    拌)装置及び光量測定装置を備えるものとする。

――――― [JIS A 1321 pdf 5] ―――――

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