JIS A 1804:2009 コンクリート生産工程管理用試験方法―骨材のアルカリシリカ反応性試験方法（迅速法）

                                                                                   A 1804 : 2009

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 試験用器具・・・・[1]
•  4 試料及び供試体・・・・[3]
•  4.1 試料・・・・[3]
•  4.2 供試体の作製及び養生・・・・[3]
•  5 試験方法・・・・[4]
•  6 計算・・・・[4]
•  7 精度・・・・[5]
•  8 判定・・・・[5]
•  9 報告・・・・[5]

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――――― [JIS A 1804 pdf 1] ―――――

A 1804 : 2009

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,全国生コンクリー
ト工業組合連合会(ZENNAMA)及び財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工
業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工
業規格である。これによって,JIS A 1804:2001は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許
権,出願公開後の特許出願,実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について,責
任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                          JIS
                                                                              A 1804 : 2009

コンクリート生産工程管理用試験方法−骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(迅速法)

Methods of test for production control of concrete- Method of rapid test for identification of alkali-silica reactivity of aggregate

1 適用範囲

  この規格は,主としてコンクリートの生産工程管理に適用するもので,モルタルバーを高温・高圧で養
生し,その特性の変化を測定することによって,骨材のアルカリシリカ反応性を迅速に判定する試験方法
について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 1127 共鳴振動によるコンクリートの動弾性係数,動せん断弾性係数及び動ポアソン比試験方法
    JIS A 1146 骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(モルタルバー法)
    JIS A 5308 レディーミクストコンクリート
    JIS B 7503 ダイヤルゲージ
    JIS K 8576 水酸化ナトリウム(試薬)
    JIS R 5201 セメントの物理試験方法
    JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部 : 金属製網ふるい

3 試験用器具

  試験に用いる器具は,次による。
3.1   はかり 骨材のふるい分けに用いるはかりは,ひょう量2 kg以上で,目量0.1 g又はこれより精度の
よいものとする。
3.2   ふるい ふるいは,JIS Z 8801-1に規定する公称目開き150 μm,300 μm,600 μm,1.18 mm,2.36 mm
及び4.75 mmのものとする。
3.3   乾燥機 乾燥機は,空気かくはん機及びべンチレータ付きの電気定温乾燥機とする。
3.4   粉砕機 粉砕機は,骨材の粒度を0.155 mmに調整できるものとする。
3.5   練混ぜ機 練混ぜ機は,JIS R 5201の8.1 (2)(機械練り用練混ぜ機)に規定するものとする。
3.6   モルタル供試体成形用型 モルタル供試体成形用型は,JIS R 5201の10.1 (2)(モルタル供試体成形
用型)に規定するものとする。
  なお,長さ変化を測定する場合,JIS A 1146に規定するものでもよい。

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A 1804 : 2009
3.7   突き棒 突き棒は,軟鋼材を使用し,質量1 000±5 g,突き部分の縦横の寸法35±1 mmとする。
  なお,突き部分は立方体で磨き仕上げをし,握り部分は滑り止め仕上げとする(図1参照)。
                                                                                      単位 mm
                                          図1−突き棒
3.8   反応促進装置 反応促進装置は,その内部にたくわ(貯)えた水を加熱装置で加熱し,ゲージ圧150
kPa(温度127 ℃)の状態を保持でき,かつ,30±10分間で水温を2040 ℃に下げることができる密閉
圧力容器とする。加熱装置は,モルタルバーとそれらが完全に水没する量の水を入れた状態で,約40 ℃
から40±10分間で127 ℃まで加熱することができる能力をもつものとする。
  なお,反応促進装置は,過大な圧力とならないように安全装置を備えることが望ましい。
3.9   超音波伝ぱ(播)速度測定装置 発振子は,縦波で50 kHzの周波数が出力できるものとする。また,
伝ぱ時間の読取り精度は,0.1 μs以上あり,有効けた数が3けたまで表示可能なものとする。
3.10 一次共鳴振動数測定装置 一次共鳴振動数測定装置は,JIS A 1127に規定するものとする。
3.11 長さ変化測定装置 長さ変化測定装置は,図2の一例に示す構造のもので,ダイヤルゲージを附属
した測長枠を主体とし,必要によって受け台を設け,測長枠に供試体をはめ込むか,受け台で支持した供
試体に,測長枠をはめ込んで,ダイヤルゲージの目盛を読み取る構造のもので,次の条件を備えているも
のとする。
a) 供試体の受け台は,供試体をその長軸が水平又は水平に対して一定の傾きになるように支持でき,か
    つ,供試体の長さをはかる場合,供試体が動かないように支持できる構造とする。

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                                                                                              3
                                                                                   A 1804 : 2009
                                                                                      単位 mm
                                  図2−長さ変化測定装置の一例
b) 測長枠は,供試体の長さ変化を測定する場合,測長枠の接点とダイヤルゲージのスピンドルの先端と
    を結ぶ軸線を供試体の軸線に正しく一致させることができ,しかも,測定を繰り返して行う場合に,
    常に一定の状態で測定することができるものとする。
c) 附属のダイヤルゲージは,JIS B 7503に規定する目量0.001 mm,長針の1回転に対するスピンドルの
    動きが0.2 mmのものとする。
d) 測長枠の接点とダイヤルゲージのスピンドルの先端との距離を容易に測定できる標準尺を備えている
    ものとする。

4 試料及び供試体

4.1 試料

  試料は,気乾状態の骨材を粉砕し,150300 μm,300600 μm,600 μm1.18 mm,1.182.36 mm,2.36
4.75 mmにふるい分けた後,水洗いによって微細な粒子を取り除き,105110 ℃で一定質量となるまで
乾燥し,150300 μmを90 g,300600 μmを150 g,600 μm1.18 mmを150 g,1.182.36 mmを150 g,
2.364.75 mmを60 gそれぞれ採取し,混合したものを用いる。

4.2 供試体の作製及び養生

  供試体の作製は,次による。
a) モルタルの材料 モルタルの材料は,4.1によるほか,次による。
  1) セメントは,JIS A 1146の6.2(セメント)に規定するものを用いる。
  2) 標準砂は,JIS R 5201の附属書2の5.1.3(標準砂)に規定するものを用いる。
  3) 水酸化ナトリウムは,JIS K 8576に規定するものを水酸化ナトリウム水溶液として用いる。また,
      市販されている2 mol/Lの水酸化ナトリウム水溶液を用いてもよい。ただし,使用する水酸化ナト
      リウム水溶液の濃度は,モルタル中の全アルカリ量(Na2O換算)がセメント質量の2.50 %となる
      ように調整したものとする。

――――― [JIS A 1804 pdf 5] ―――――

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