この規格ページの目次
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A 5756 : 2013
4 種類及び記号
4.1 用途による区分
ガスケットは,用途によって区分し,表1による。
表1−用途による区分
用途による区分 記号
目地ガスケット Jo
グレイジングガスケット Gl
気密ガスケット We
4.2 性状による区分
ガスケットは,性状によって区分し,表2による。
なお,多重成形ガスケットの場合は,性状による区分が異なる部分ごとに該当する区分を適用する。
なお,この規格では,硬質系はPVC系のグレイジングガスケットに限定する。
表2−性状による区分
性状による区分 記号
軟質系 Ss
発泡系 Cl
硬質系 Hm
4.3 形態による区分
ガスケットは,形態によって区分し,表3による。
表3−形態による区分
形態による区分 記号
単一成形品 Sf
多重成形品 Mf
4.4 主成分による区分
ガスケットは,主成分によって区分し,表4による。
表4−主成分による区分
主成分による区分 記号
シリコーンゴム系(SR系) SR
エチレン・プロピレンゴム系(EPDM系) EPDM
クロロプレンゴム系(CR系) CR
TPE
サーモ・プラスチック・エラストマー系(TPE系)
ポリ塩化ビニル系(PVC系) PVC
4.5 使用温度範囲による区分
ガスケットは,使用される環境の温度範囲によって区分し,表5による。
なお,PVC軟質系,CR発泡系及び硬質系は,使用温度範囲T1及びT3に適用し,T2及びT4には適用
しない。
――――― [JIS A 5756 pdf 6] ―――――
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A 5756 : 2013
表5−使用温度範囲による区分
使用温度範囲 記号
−20 ℃+70 ℃ T1
−20 ℃+85 ℃ T2
−40 ℃+70 ℃ T3
−40 ℃+85 ℃ T4
5 要求事項
5.1 形状及び寸法
5.1.1 断面形状及び寸法
ガスケットの断面形状及び寸法は,受渡当事者間の協定による。
5.1.2 断面寸法の許容差
特に指定がない限り,ガスケット断面の各部における寸法の許容差は,軟質系及び硬質系の部分では表
6とし,発泡系の部分では表7による。
なお,寸法測定部位,箇所数などは受渡当事者間の協定による。また,軟質系及び硬質系ガスケットに
おける許容差の級の選択は,通常,表6による。
表6−軟質系及び硬質系ガスケット断面の各部における寸法の許容差
単位 mm
断面の各部における寸法 許容差
(±)
1級 2級
0 超 1.5 以下 0.15 0.25
1.5 超 2.5 以下 0.20 0.35
2.5 超 4.0 以下 0.25 0.40
4.0 超 6.3 以下 0.35 0.50
6.3 超 10 以下 0.40 0.70
10 超 16 以下 0.50 0.80
16 超 25 以下 0.70 1.00
25 超 40 以下 0.80 1.30
40 超 63 以下 1.00 1.60
63 超 100 以下 1.30 2.00
該当する主成分 TPE系 SR系
PVC系 EPDM系
CR系
――――― [JIS A 5756 pdf 7] ―――――
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A 5756 : 2013
表7−発泡系ガスケット断面の各部における寸法の許容差
単位 mm
断面の各部における寸法 許容差
(±)
0 超 3.0 以下 0.4
3.0 超 5.0 以下 0.5
5.0 超 10 以下 0.6
10 超 20 以下 1.0
20 超 30 以下 1.5
30 超 40 以下 2.0
40 超 100 以下 6.0(%)
該当する主成分 SR系
EPDM系
CR系
5.2 品質
5.2.1 外観
ガスケットは,表面にきず,割れ,その他の使用上の欠陥があってはならない。
なお,ガスケットの色については,任意とし,受渡当事者間の協定による。
5.3 性能
ガスケットの性能は,性状による区分及び使用温度範囲による区分によって,表8のとおりとする。
なお,部分的に性状による区分が異なる多重成形品の場合,素材試験は,各々の部分が属する区分の性
能の規定に適合しなければならない。また,製品試験項目の性能値は受渡当事者間の協定による。
表8−ガスケット及びその部分の性能
性状による区分 使用温度範囲による区分 性能の規定
軟質系 T1又はT3 表9に示す性能
T2又はT4 表10に示す性能
(PVC系は対象としない)
発泡系 T1又はT3 表11に示す性能
T2又はT4 表12に示す性能
(CR系は対象としない)
硬質系 T1又はT3 表13に示す性能
5.3.1 軟質系
5.3.1.1 一般性能
軟質系ガスケット又はガスケットの軟質系部分は,6.4,6.66.9及び6.12によって試験したとき,表9
又は表10の規定に適合しなければならない。
なお,表9及び表10に示す硬さの範囲は,受渡当事者間の協定によって定められた硬さが含まれる範囲
を示す。また,硬さの許容差は,6.4によって試験したとき,受渡当事者間の協定によって定められた硬さ
に対し,±3とする。
なお,PVC系の場合はT2及びT4は対象としない。
5.3.1.2 特別要求性能
軟質系ガスケット又はガスケットの軟質系部分は,必要な場合には6.146.16によって試験したとき,
表9又は表10の規定に適合しなければならない。
――――― [JIS A 5756 pdf 8] ―――――
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A 5756 : 2013
なお,PVC系の場合はT2及びT4は対象としない。
また,試験を行うか否かは受渡当事者間の協定による。
5.3.2 発泡系
5.3.2.1 一般性能
発泡系ガスケット又はガスケットの発泡系部分は,6.56.9及び6.13によって試験したとき,表11又は
表12の規定に適合しなければならない。
なお,CR系の場合は使用温度範囲T2及びT4は対象としない。
5.3.2.2 特別要求性能
発泡系ガスケット又はガスケットの発泡系部分は,必要な場合には6.146.16によって試験したとき,
表11又は表12の規定に適合しなければならない。
なお,CR系の場合は使用温度範囲T2及びT4は対象としない。
また,試験を行うか否かは受渡当事者間の協定による。
5.3.3 硬質系
5.3.3.1 一般性能
硬質系ガスケット又はガスケットの硬質系部分は,6.6及び6.96.11によって試験したとき,表13の規
定に適合しなければならない。
なお,硬質系の場合は使用温度範囲T2及びT4は対象としない。
――――― [JIS A 5756 pdf 9] ―――――
A5
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表9−軟質系のガスケット又はその部分の性能(使用温度範囲による区分 : T1,T3)
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主成分による区分 性能値 試験
6 : 2
加硫ゴム 熱可塑性樹脂 方法
0 1
SR系 EPDM系 SR系 EPDM系 SR系 EPDM系 TPE系 PVC系 TPE系 PVC系 TPE系 PVC系 TPE系 PVC系
3
CR系 CR系 CR系
呼び硬さ 60 70 80 60 70 80 90
硬さの範囲a) 5665 6675 7685 5160 6170 7180 c) 8193 6.4
一般 引張強さ − 7 8.5 7 10.5 7 10.5 4.5 7 6 8 6 9 6 10 6.6
性能 (N/mm2) 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上
伸び − 200 200 200 200 150 150 250 300 300 280 350 250 350 200 6.6
(%) 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上 以上
圧縮永久ひずみ 70 ℃ 10 30 10 30 10 30 50 70 50 70 50 70 −d) −d) 6.7
(%) 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
熱 硬さの変化 85 ℃ +15 +15 +15 +15 +15 +15 ±5 +5 ±5 +5 ±5 +5 ±5 +5 6.8
老 −5 −5 −5 −5 −5 −5 −7 −7 −7 −7
化 引張強さの −20 −20 −20 −20 −20 −20 −10 −10 −10 −10 −10 −10 −10 −10
性
変化率(%) 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内
伸びの変化率 −20 −50 −20 −50 −20 −50 −15 −15 −15 −15 −15 −15 −15 −20
(%) 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内 以内
加熱減量 1 3 1 3 1 3 2 2 2 2 2 2 2 2
(%) 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
加熱収縮率 70 ℃ 1.0 2.0 1.0 2.0 1.0 2.0 1.0 2.5 1.0 2.5 1.0 2.5 1.0 2.5 6.9
(%) 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下 以下
低温ぜい化性 −20 ℃ 亀裂がない 亀裂がない − 6.12
(T1)
−40 ℃ −
(T3)
特別 圧縮力b) − 受渡当事者間の協定による 受渡当事者間の協定による 6.14
要求 耐オゾン性b) − 亀裂がない 亀裂がない 6.15
性能 耐候性b) − 受渡当事者間の協定による 受渡当事者間の協定による 6.16
注a) 材料区分がSR系,CR系及びEPDM系の場合,硬さは3秒値とする。材料区分がTPE系及びPVC系の場合,硬さは15秒値とする。
b) 特に指定がない限り,圧縮力試験,耐オゾン性試験及び耐候性試験は行わなくてもよい。
c) 形材かん(嵌)合部など,圧縮変形を伴わずに使用される場合は,受渡当事者間の協定により,圧縮永久ひずみ試験は省いてもよい。
d) 圧縮永久ひずみ試験は行わなくてもよい。
――――― [JIS A 5756 pdf 10] ―――――
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JIS A 5756:2013の引用国際規格 ISO 一覧
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JIS A 5756:2013の国際規格 ICS 分類一覧
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- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.140 : ゴム及びプラスチック製品 > 83.140.50 : シール
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