JIS A 8604:1994 工事用水中ポンプ | ページ 4

16
A 8604-1994
4.6   耐圧力 電動機の耐圧力は,附属書1の8.7によって試験を行い,水漏れ,その他の異常があっては
ならない。
4.7   使用電圧の変化 電動機は,その端子の供給電圧に定格電圧の±10%の変化があっても,実用上差
し支えなく使えるものでなければならない。ただし,端子とは,キャブタイヤケーブルの電源側をいう。
    備考 “実用上差し支えない”とは,寿命を著しく短縮する程度にならないことをいい,特性及び温
          度上昇などは,定格状態の規定値に必ずしも従わなくてもよい。
5. 構造,形状及び寸法
5.1   回転方向 電動機の回転方向は,上から見て時計回りとする。
5.2   始動方式 電動機の始動方式は,原則として全電圧始動とする。
5.3   絶縁の種類 電動機の絶縁の種類は,JIS C 4003によるE種以上とする。
5.4   軸受 電動機の軸受は,ラジアル荷重のほか,電動機の回転部の質量及びポンプから発生するスラ
スト荷重を支えるための転がり軸受を設ける。ただし,ラジアル軸受とスラスト軸受とを兼用させること
ができる。
5.5   キャブタイヤケーブル キャブタイヤケーブルは,次による。
(1) キャブタイヤケーブルは,フレーム又はブラケットから引き出すものとし,その材質は,JIS C 3327
    に規定する4心2種以上のキャブタイヤケーブル,又はJIS C 3312に規定する4心ビニルキャブタイ
    ヤケーブルとし,口出部からの長さは,附属書1表2による。
                            附属書1表2 キャブタイヤケーブルの長さ
                                                            単位m
                              基準揚程(2)  キャブタイヤケーブルの長さ
                                10以下                10
                                20以下                15
                                21以上                20
                                注(2) 基準揚程とは,基準吐出し量におけ
                                      る全揚程をいう。
      ただし,当事者間の協定による場合は,附属書1表2の値によらなくてもよい。
(2) キャブタイヤケーブルの公称断面積は,附属書1表3の値以上とする。
                         附属書1表3 キャブタイヤケーブルの公称断面積
    電動機出力 kW     0.25  0.4  0.75  1.5   2.2  3.7  5.5   7.5  11   15  18.5  22   30   37
 キャブタイヤ  A(3)   1.25  1.25 1.25  1.25  1.25 2.0  3.5   5.5  14   22   22   30   38 60
 ケーブルの公   B(4)  1.25  1.25 1.25  1.25  1.25 2.0  3.5   3.5   8   14   14   22   30 38
 称断面積 mm2
 注(3)   は絶縁物の最高許容温度が60℃のキャブタイヤケーブル
   (4)   は絶縁物がブチルゴム混合物及びエチレンプロピレンゴム混合の最高許容温度が80℃のキャブタイヤケー
      ブル
(3) 接地線 4心キャブタイヤケーブルの緑色の心線は,その一端を電動機内の適当な位置に設けられた
    接地端子に,確実に接続しなければならない。
(4) 端子記号 キャブタイヤケーブルの電源側端子には,附属書1表4に示す色分けと記号を付ける。た
    だし,記号については,接地線を除くほかは省略してもよい。
      電源側の相順がR-S-Tの順序であるとき,キャブタイヤケーブルの端子をR-U,S-V,T-Wのよう
    に接続したとき,電動機は,附属書1 5.1に定められた方向に回転するものとする。

――――― [JIS A 8604 pdf 16] ―――――

                                                                                             17
                                                                                    A 8604-1994
                        附属書1表4 キャブタイヤケーブルの心線の色分け
                           キャブタイヤケーブルの心線の色  端子記号
                                        赤                    U
                                        白                    V
                                        黒                    W
                                        緑                    E
5.6   形状,寸法及び精度 電動機の形状,寸法及び精度は,次による。
(1) 主軸とポンプ羽根車とのはめあいは,本体6.7の表4による。
(2) 羽根車の位置を決める端面とポンプの取付面との寸法差は,±0.5mmとする。
(3) 主軸の軸方向の遊び(5)は,0.5mm以下とする。
(4) 主軸の振れの値は,軸端付近において0.08mm以下とする。
(5) ポンプと接続する面の軸に対する直角度は,接続面の外径付近における振れで表し,その値は,0.1mm
    以下とする。
(6) ポンプと接続する面のいんろう部と軸心との偏心は,軸受と軸との片側すき間に0.05 mmを加えた値
    以下とする。
      なお,偏心を測定する場合は,電動機を任意の角度に回して数回行う。
    注(5) 測定する場合には,軸を電動機の主スラスト方向に寄せた状態で行うものとする。
    備考 (4),(5)及び(6)の検査は,軸にスリーブなどをはめて行ってもよい。
5.7   保護装置 電動機には,過電流又は温度検出による保護装置を内蔵しなければならない。ただし,
内蔵が困難なものは外部に設けてもよい。
6. 外観 電動機の外観は,次による。
(1) 鋳造品は,内外面とも滑らかで,有害な鋳巣,き裂,偏肉などの欠点があってはならない。
(2) 電動機の本体内外面には,十分なさび止め塗装を施し,その他必要な部分には,十分な防食処理を施
    さなければならない。
7. 材料 電動機に使用する材料のうち,フレーム,ブラケット,主軸,キー,ボルト類は,本体8.の表
5による。
8. 試験方法
8.1   特性試験 電動機の特性を算定するため,次の各試験を行う。ただし,試験は,軸封装置を付けな
い状態で行う。
(1) 抵抗測定 任意の周囲温度で,固定子巻線端子間の抵抗を測定する。
(2) 無負荷試験 任意の周囲温度で,定格電圧,定格周波数で電動機を無負荷で運転し,入力が一定にな
    ったのち各相に通じる電流 (A) 及び入力 (W) を測定する。各相の無負荷電流とその平均値との差は,
    平均値の±5%を超えてはならない。ただし,この試験は,電動機の軸方向を使用状態に合わせて行う。
(3) 拘束試験 任意の周囲温度で,回転子を拘束し固定端子間に定格周波数の電圧を加え,全負荷電流に
    近い電流を通じて,電圧 (V) ,電流 (A) 及び入力 (W) を測定し,また,全負荷電流の2倍近い電流
    を通じて,電圧 (V) 及び電流 (A) を測定する。
(4) 低周波拘束試験 特殊かご形電動機の特性を特殊円線図法によって算定する場合は,前項の試験のほ

――――― [JIS A 8604 pdf 17] ―――――

18
A 8604-1994
    か,更に低周波拘束試験を行う。この試験では,任意の周囲温度で回転子を拘束し,固定子端子間に
    定格周波数の21の周波数の電圧を加え,全負荷電流に近い電流を通じて,電圧 (V) ,電流 (A) 及び入
    力 (W) を測定する。
    備考 拘束試験及び低周波拘束試験においては,回転子の位置を変更し,一定の電流に対する電圧及
          び入力,又は一定の電圧に対する電流及び入力を測定し,その平均値をとる。
8.2   特性の算定 電動機の特性は,8.1の試験結果に基づいて始動特性を除き,JIS C 4207に規定する方
法で算出するものとし,普通かご形のものにあっては,T形円線図法,特殊かご形のものにあっては,特
殊L形円線図法を用いる。
  始動特性の算定に当たっては,附属書1の8.1(3)の拘束試験で得られた電流値を対数目盛方眼紙上で延
長し,全電圧を加えたときの電流を求めてこれらを始動電流とし,次の式によって始動トルク (%) を算出
する。
                                                     2
                                         3  2    Ist
                             1(−S)   's −I'sR1
                                         2       I's
                        Tst=                           100
                                         P
                      ここに,    Tst :  始動トルク(全負荷トルクに対する百分率) (%)
                                  R1 :  各端子間において測定した一次巻線抵抗の平均値 (  圀
                                  I's :  全負荷電流に近い拘束電流 (A)
                                 W's :  全負荷電流に近い電流を通じたときの拘束時入力 (W)
                                  Ist :  始動電流 (A)
                                   S :  定格出力における滑り
                                  P :  定格出力 (W)
  ただし,JIS C 4207に規定する損失分離法又は実負荷法を便利とする場合は,これによることができる。
8.3   温度上昇試験 電動機は,次の(1)(3)に示す状態において,定格電圧,定格周波数,定格出力のも
とで連続運転し,電動機の温度上昇がほぼ一定になったとき,JIS C 4210に規定する抵抗法によって測定
する。
  周囲温度は,電動機の温度上昇が,ほぼ一定となったときの温度とし,電動機から0.5m離れたところ
で測定する。ただし,周囲温度は,40℃を超えてはならない。
  次に示す(1)の状態では水温を,(2)及び(3)の状態では気温を周囲温度とする。
(1) 完全に水没させた状態で行う。
(2) ポンプ接合面まで水没させた状態で,電動機を気中に露出して行う。
(3) ポンプ接合面を水面上適当な高さに保ち,電動機を気中に露出して行う。ただし,適当な高さは,当
    事者間の協議によって決定するものとする。
8.4   絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は,出荷前に500V絶縁抵抗計で口出線とフレーム間を測定する。
8.5   耐電圧試験 耐電圧試験は,口出線とフレーム間の絶縁抵抗を測定し,20M    坎  上あることを確かめ
たのち,次に示す周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い附属書1表5の試験電圧を1分間加える。ただし,
多量生産の電動機には,附属書1表5の試験電圧の120%の電圧を1秒間加えてこれに代えることができ
る。

――――― [JIS A 8604 pdf 18] ―――――

                                                                                             19
                                                                                    A 8604-1994
                                     附属書1表5 試験電圧
                            電動機定格出力      試験電圧(実効値)
                               1kW未満      2E+500 (V) (最低1 000 V)
                               1kW以上      2E+1 000 (V) (最低1 500 V)
                           備考 ここに,E : 定格電圧 (V)
8.6   振動測定 振動測定は,電動機を定盤上に置いたままの状態で,無負荷で運転して各部の振動を測
定する。電動機の構造上,そのまま定盤上に置けないものは,電動機をばねで空中につるすか,又は他の
フレームを利用して定盤上に置いてもよい。
8.7   耐圧試験 耐圧試験は,本体の9.1及び9.2による。
9. 検査 電動機の検査は,構造,形状,寸法,性能及び外観について行い,それぞれ附属書1の4.,5.
及び6.の規定に適合すれば合格とする。
10. 表示 電動機には,次の事項を表示する。ただし,ポンプと電動機を総合した銘板の場合は,本体12.1
と重複する事項を省略してもよい。
(1) 名称(例 三相誘導電動機)
(2) 極数
(3) 定格出力 (kW)
(4) 定格電圧 (V)
(5) 定格周波数 (Hz)
(6) 電流(全負荷電流の近似値をAで示す。)
    備考 電動機には,必要があれば検査合格証及びその電動機の特性曲線(又は特性表)を付ける。た
          だし,電動機の定格出力における効率のばらつきが±2%の場合には,代表特性曲線でよい。

――――― [JIS A 8604 pdf 19] ―――――

20
A 8604-1994
                           附属書1付表1 水中形三相誘導電動機特性表
        種類                                           乾式
  定格出力   極数               全負荷特性              全負荷電流     始動電流     始動トルク
    kW                 効率        力率       滑り                  (各相の平均値)
                                                      (各相の平均値)                  %
                    %(以上)   %(以上)  %(以上)          以下)        以下)   (以上)
     0.25     2        57.0        67.0       10.0         1.9            19           125
              4        58.5        56.0       10.5         2.2            17
              6        57.0        47.0       10.5         2.7            21
     0.4      2        62.0        72.0        8.5         2.6            26
              4        63.5        63.0        9.0         2.9            23
              6        62.0        55.0       10.0         3.4            27
     0.75     2        68.0        77.0        7.5         4.1            39
              4        69.5        70.0        8.0         4.4            35
              6        68.0        63.0        8.5         5.0            40
     1.5      2        74.5        80.5        7.0          7.2           68
              4        75.5        75.0        7.5          7.6           60
              6        74.5        69.0        8.0          8.3           64
     2.2      2        77.0        81.5        6.5         10.0           94
              4        78.5        77.0        7.0         10.5           83
              6        77.0        71.0        7.0         11.5           89
     3.7      2        80.0        82.5        6.0         16.0          155
              4        81.0        78.0        6.5         17.0          135
              6        80.0        73.0        6.5         18.5          140
     5.5      2        82.0        80.0        6.0         24            230
              4        82.5        78.0        6.0         25            195
              6        82.0        73.0        6.0         26            200
     7.5      2        83.0        81.0        6.0         32            300
              4        83.5        79.0        6.0         33            250
              6        83.0        74.0        6.0         35            260
    11        2        84.0        82.5        5.5         46            420           100
              4        84.5        80.0        6.0         47            350
              6        84.0        75.5        6.0         49            360
    15        2        85.0        83.0        5.5         61            560
              4        85.5        80.5        5.5         62            470
              6        84.5        76.0        6.0         66            500
    18.5      2        85.5        83.5        5.5         75            700
              4        85.5        80.5        5.5         77            580
              6        85.0        76.5        5.5         81            610
    22        2        86.0        84.0        5.5         88            820
              4        86.0        81.0        5.5         90            680
              6        85.5        77.0        5.5         95            710
    30        2        86.5        84.5        5.0        118            850
              4        86.5        81.5        5.5        122            775
              6        86.0        78.0        5.5        129            815
    37        2        87.0        85.0        5.0        144           1035
              4        87.0        82.0        5.5        149            945
              6        86.5        78.5        5.5        157            995

――――― [JIS A 8604 pdf 20] ―――――

次のページ PDF 21