JIS B 7027:2018 耐衝撃携帯時計―衝撃性能及び試験方法

                                                                                   B 7027 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 性能・・・・[2]
•  5 衝撃つい試験方法・・・・[3]
•  6 自由落下試験方法・・・・[5]
•  7 表示・・・・[7]
•  附属書A(規定)衝撃特性の検証・・・・[8]
•  附属書B(規定)フローチャート・・・・[10]
•  附属書JA(規定)落下衝撃試験・・・・[13]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[16]

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――――― [JIS B 7027 pdf 1] ―――――

B 7027 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本時計協会(JCWA)及び一
般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,
日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              B 7027 : 2018

耐衝撃携帯時計−衝撃性能及び試験方法

Shock-resistant wrist watches-Impact performance and test methods

序文

  この規格は,2016年に第3版として発行されたISO 1413を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。また,附属書JAは,対応国際規格にはない事項で
ある。

1 適用範囲

  この規格は,1 mの高さから硬い木の上に落下させた衝撃に耐える携帯時計(以下,耐衝撃時計という。)
の衝撃性能及びその試験方法について規定する。ただし,提時計は除く。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 1413:2016,Horology−Shock-resistant wrist watches(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7001 時計−試験方法
    JIS B 7010 時計部品−名称
    JIS B 7021 一般用防水携帯時計−種類及び防水性能
      注記 対応国際規格 : ISO 22810,Horology−Water-resistant watches
    JIS B 7023 潜水用携帯時計−種類及び性能
    JIS G 4303 ステンレス鋼棒

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 7001及びJIS B 7010によるほか,次による。
3.1
耐衝撃時計(shock-resistant watch)
  1 mの高さから硬い木の上に落下させた衝撃に耐える携帯時計。

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B 7027 : 2018
3.2
機械式
  動力源,時間基準及び指示装置の全てが機械的構造である時計の形式。
3.3
表示部材(display components)
  消費者への物理的な値を決定し表示する時計の要素。
    例 針,日車,曜車などの機械的要素,LCDなどの電子光学ディスプレイ要素。
3.4
不可逆残留影響(permanent residual effect)
  試験後に残存する表示情報,及び時計機能の変化。専門的な時計修理を行うことなく消費者自身では修
正及びリセットが困難な変化。
    例 歯車のかみ合い外れ,時分針のかなとのずれ,LCDなど電子セグメントの消え,アラーム異常,
        部品の破損・ひび,時分針の非同期。
3.5
可逆残留影響(reversible residual effect)
  試験後に一時的に残存する表示情報,及び時計機能の変化。専門的な時計修理を行うことなく消費者自
身で修正又はリセットできる変化。変化は時刻及びカレンダーの設定機構を使用して,消費者によって初
期位置又は初期値に手動で戻すことができる。
    例 ジャンパーずれによる日車・曜車のずれ,筒かなの滑りに起因する分針の位置ずれ。

4 性能

4.1   不可逆残留影響
4.1.1  第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験後の不可逆残留影響
  5.3によって試験をしたときの不可逆残留影響は,次を満足しなければならない。
a) 歩度の変化量は,水晶式の時計の場合2 s/d以内,機械式の時計の場合60 s/d以内でなければならない。
b) 修正できない時分の変化があってはならない。
c) 修正できない曜及び日の変化があってはならない。
d) 時刻の誤認及び視認不可を引き起こす電子表示の変化があってはならない。
e) 時計には,機能,性能又は外観に修正できない品質低下があってはならない。
      例 針の曲がり,針の外れ,表示の変化,自動巻き機構の損傷,カレンダー機構の損傷,ガラスの
          割れ,かん曲がり,りゅうず・ボタンの曲がりなど
f)  防水性を維持しなければならない。
4.1.2  第3衝撃つい試験後の不可逆残留影響
  5.4によって試験をしたときの不可逆残留影響は,次を満足しなければならない。
a) りゅうず,ボタン,スライドスイッチなどの破損及びわい(歪)曲があってはならない。
b) 時刻,カレンダーの設定機能が維持されなければならない。
c) 防水性を維持しなければならない。
4.1.3  自由落下試験後の不可逆残留影響
  箇条6によって試験をしたときの不可逆残留影響は,次を満足しなければならない。
a) 時計のバンドの壊れ,部品の外れ及び極端な変形があってはならない。

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b) 美錠及び中留が正しく機能しなければならない。
c) 時計とバンドとが正しく連結していなければならない。
4.2   可逆残留影響
4.2.1  第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験後の可逆残留影響
  5.3によって試験をしたときの可逆残留影響は,次による。
  なお,修正可能な変化はそれほど重要でないとされるが,時計の表示情報及び機能の修正可能な変化の
許容限度については,考慮されなければならない。
a) 分針のずれが−5分以内,又は−30°以内でなければならない。
b) 衝撃後のクロノグラフ,アラーム及びカウントダウンの表示の変化はあってもよい。
c) 日車,曜車,日針及び曜針の修正可能なずれはあってもよい。

5 衝撃つい試験方法

5.1   一般
  試験方法の一般的事項については,JIS B 7001による。
  試験装置の衝撃特性は,附属書Aによる。
  時計は,バンド一体形のものを除き,バンドを外して試験を行う。
  なお,衝撃つい試験の代替試験を行う場合には,附属書JAの規定による。
  フローチャートを附属書Bに示す。
5.2   試験前作業
5.2.1  防水性の確認
  防水性の確認は,次による。
a) 防水時計については,JIS B 7021によって,防水性を確認する。
b) 潜水時計については,JIS B 7023によって,防水性を確認する。
5.2.2  衝撃つい試験前の歩度及び指示差の測定
  衝撃つい試験前の歩度及び指示差の測定は,次による。
a) 機械式の時計は,ぜんまいを全巻きにしてから試験前のならし運転を60分間行う。このならし運転後
    に指示差を測定した後,30秒間以上の歩度安定化時間をとり,文字板下,6時上及び9時上の姿勢で,
    歩度測定器によって各1分間以上,順次歩度を測定する。
b) 水晶式の時計は,試験前のならし運転を2時間以上行う。このならし運転後に指示差を測定した後,
    歩度測定器によって文字板上又は文字板下の姿勢で歩度を測定する。
5.3   第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験
5.3.1  第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験に使用する時計の準備
  第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験に使用する時計の準備は,次による。
a) 時計の各機能の事前確認は,次による。
  1) カレンダー機構は,かみ合い外れ又は回転異常がなく正しく作動しなければならない。
  2) 時計の停止機構が正しく作動しなければならない。
  3) ボタン,スライドスイッチなどの全ての機能(クロノグラフのスタート・ストップ・リセット,ア
      ラームのオン・オフ,照明など)が正しく作動しなければならない。
  4)   CDセグメント又はほかの電子表示項目全てが機能しなければならない。
  5) 機械的動作,振動,音又は信号を発生させる機械的要素が正しく作動しなければならない。

――――― [JIS B 7027 pdf 5] ―――――

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