JIS B 7414:2018 ガラス製温度計

                                                                                   B 7414 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類・・・・[3]
•  4.1 形式による区分・・・・[3]
•  4.2 浸没による区分・・・・[3]
•  5 許容誤差・・・・[3]
•  6 材料・・・・[3]
•  6.1 ガラス・・・・[3]
•  6.2 毛細管・・・・[3]
•  6.3 感温液・・・・[3]
•  6.4 封入気体・・・・[4]
•  7 構造・・・・[4]
•  7.1 形状・・・・[4]
•  7.2 頭部の仕上げ・・・・[4]
•  7.3 膨張容積・・・・[4]
•  7.4 孔の膨らみ・・・・[4]
•  7.5 各部の名称及び寸法・・・・[4]
•  7.6 目盛・・・・[4]
•  7.7 機構・・・・[5]
•  7.8 零点示度変化量・・・・[5]
•  8 試験方法・・・・[5]
•  8.1 試験装置・・・・[5]
•  8.2 器差試験・・・・[6]
•  8.3 零点示度変化量試験・・・・[8]
•  9 検査・・・・[9]
•  10 表示・・・・[9]
•  附属書JA(規定)取引又は証明用のガラス製温度計・・・・[20]
•  附属書JB(規定)使用中検査・・・・[27]
•  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[28]

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――――― [JIS B 7414 pdf 1] ―――――

B 7414 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づき,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本
工業規格である。これによって,JIS B 7411-1:2014及びJIS B 7411-2:2014は廃止され,この規格に置き換
えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS B 7414 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              B 7414 : 2018

ガラス製温度計

Glass thermometers

序文

  この規格は,1981年に第1版として発行されたISO 1770及びAmendment 1:1983並びにISO 1771を基
とし,我が国の生産・使用の実態に合わせるため,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。
  この規格の附属書JA及び附属書JBは,取引又は証明に使用するガラス製温度計が計量法の特定計量器
として要求される要件のうち,構造及び性能に係る技術上の基準,検定,使用中検査の方法などを規定す
るが,これらの附属書の適合だけをもって計量法で定める検定に合格したことにはならない。

1 適用範囲

  この規格は,目盛範囲が−100 ℃+500 ℃の棒状又は二重管の液体封入ガラス製温度計(以下,温度
計という。)で,かつ,棒状については全浸没用又は部分浸没用とし,二重管については全浸没用に目盛ら
れた温度計について規定する。ただし,取引又は証明用のガラス製温度計は,附属書JAを適用する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 1770:1981,Solid-stem general purpose thermometers及びAmendment 1:1983
          ISO 1771:1981,Enclosed-scale general purpose thermometers(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS Z 8103 計測用語

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 8103によるほか,次による。
3.1   浸没
3.1.1
全浸没
  温度計の球部下端から感温液柱頂部までを,測定対象(媒体)に浸すこと。
  温度計の液柱頂部が測定しようとする温度媒体の表面と同一面,又は2目盛以上上方にならないように

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B 7414 : 2018
浸せきされている状態。
3.1.2
部分浸没
  温度計の球部下端から指定された位置までを,測定対象(媒体)に浸すこと。
3.2
浸没線
  測定する温度に保つ部分の境界を表示する線。
3.3
毛細管
  封入された感温液が上昇又は下降する細い管。
3.4
感温液
  温度に対応する膨張の度合いによって,毛細管中で温度を指示する温度計の球部に封入された液体。
3.5
液切れ
  気泡などによって,毛細管内の感温液が切れて不連続になっている状態。
3.6
経年変化
  同じ温度に対する温度計の計量値が,年月の経過とともに変化する現象。
3.7
計量値
  計量器の表示する物象の状態の量の値。
3.8
補正値
  真実の値から計量値を減じた値。
3.9
器差
  計量値から真実の値を減じた値。
3.10
目盛標識
  計量値又はそれに関連する値を表示するための数字,点,線,又はその他の記号。
3.11
目幅
  二つの隣接する目盛標識の中心間の長さ。
3.12
目量
  隣接する目盛標識のそれぞれが表す物象の状態の量(温度)の差。

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4 種類

4.1 形式による区分

  温度計は,型式・形状によって次の二つに区分する。
a) 棒状温度計 棒状温度計は,下端に球部を溶着し,上端を溶封した管状の厚い壁の毛細管によって構
    成する。表面に,適切な方法で,目盛線などが恒久的に消えないように印を付ける。
b) 二重管温度計 二重管温度計は,目盛板に固定した毛細管をもつガラス細管及びそれらを封入して保
    護するガラス被覆管(以下,外管という。)によって構成する。ガラス細管の下端は球部に溶着し,上
    端は溶封する。外管の上端は,溶封,金属などの適切な材料のスリーブを取り付けて仕上げる。

4.2 浸没による区分

  温度計は,浸没の状態によって次に区分する。
a) 全浸没の温度計 全浸没の状態で正しい示度を示すよう目盛られた温度計
b) 部分浸没の温度計 部分浸没の状態で正しい示度を示すよう目盛られた温度計

5 許容誤差

  温度計の目盛の許容誤差は,8.2によって試験したとき,表3表8を満足しなければならない。

6 材料

6.1 ガラス

  ガラスは,次による。
a) ガラスは,温度計に適したガラスであって,仕上げられた温度計は,経年変化が少なく,機械的耐久
    性・熱的耐久性をもつように熱処理し,かつ,安定化を図らなければならない。
b) 温度計に用いるガラス管は,その切り口が円形又は平形で,次の欠点があってはならない。
  1) 熱的又は機械的な衝撃によって,容易に破損するおそれがあるようなひずみ。
  2) 読取りに支障をきたすような気泡,きずなど。

6.2 毛細管

  毛細管は,次による。
a) 温度計の毛細管は,2本以上の孔があってはならない。
b) 温度計は,毛細管の内壁が著しく汚れ,毛細管の補球部に示度に影響を及ぼす程度の量の感温液が付
    着し,又は毛細管内に水分,空気,ちりなどを含んでいることが原因で,温度を測定するときに感温
    液の液切れが生じるおそれ又は示度に誤差が生じるおそれがあってはならない。
c) 温度計は,ガラス管が異常反射するものであってはならない。また,二重管の温度計については,そ
    の毛細管若しくは目盛板が著しく動くもの,又はその外管に水,ちりなどが入り,示度を視定しにく
    いもの若しくは示度を誤認するおそれがあるものであってはならない。

6.3 感温液

  感温液は,次による。
a) 水銀などの金属又は合金(以下,“水銀など”という。)の場合は,不純物を含有してはならない。
      なお,感温液に水銀又はその合金を用いるガラス製温度計については,2020年12月31日以降は,
    次に掲げるものを除き,日本国内で製造する製品は,“水銀による環境の汚染の防止に関する法律(平
    成27年法律第42号)”に基づく製造許可が,輸入製品は“輸入貿易管理令(昭和24年政令第414号)”
    に基づく製品の輸入承認が必要となる。

――――― [JIS B 7414 pdf 5] ―――――

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