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を使用することは推奨しない。実流校正時の変化は,制御弁の下流の流速分布の乱れによって
も起こる。乱れは概してひどく,それは流速とバルブ開度との両方の関数である。制御弁を流
量計の近くに設置せざるを得ない場合は,実流校正に与える影響が無視できる下流側に設置す
ること。
5.2.3.3 曲管 上流側に1個又は2個の曲管を使用した配管構成を附属書1表4に示し,次に若干の内容
を示す。試験のための配管構成は,関係する流量計の製造業者,使用者及び校正機関の間の合意による。
備考 特に指定しない限り,電極面とは,管軸に垂直で一対の電極を含む平面のこととする。
附属書1表4 曲管の配管構成
テスト配管 内容 曲管出口から 注 配管の概念図*
電極面までの距離
1 電極軸に平行な一つの曲管 じか付け
>
2 電極軸に垂直な一つの曲管 じか付け
3 配管1に同じ 5D
4 配管2に同じ 5D
5 同一平面内にある じか付け
二つの隣接する曲管
6 直交する平面内にある じか付け
二つの隣接する曲管
7 配管5に同じ 5D
8 配管6に同じ 5D
9 配管5に同じ じか付け 配管5に対し電極面が垂直
10 配管6に同じ じか付け 配管6に対し電極面が垂直
11 配管7に同じ 5D 配管7に対し電極面が垂直
12 配管8に同じ 5D 配管8に対し電極面が垂直
注*
a) 一つの曲管 試験は,曲率半径1.5Dの曲管を,1)流量計の上流側のフランジにじかに取り付けた場合,
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2)電極を含む面から5Dだけ上流に取り付けた場合,で行う。
b) 二つの曲管 二つの互いに直角な曲管が分離することなく設置される場合については,1)流量計の上
流側のフランジにじかに取り付けた場合,2)電極を含む面から5Dだけ上流,の条件について更に一
連の試験を行う。
各試験においては,流量計の測定レンジ内の各推奨される測定点で結果を記録する。すべての試験
において,電極同志を結ぶ仮想線に対する曲管の向きを,できれば適切に表現されたスケッチで試験
結果データとして記録する。
備考 口径の大きいものを配管する場合には,これらの試験に多額の費用が発生する。口径100mmよ
り大きいものを試験する場合には,使用者と製造業者との合意の上で,例えば,環状又は半月
状の障害板を使用するなど他の安価なものを使用してもよい(附属書1図4参照)。
附属書1図4 入り口の流速分布の乱れが流量計の出力に及ぼす効果を測定する環状又は半月状の障害板
5.2.4 液体圧力 実際に行うことができるときには,最高使用圧力範囲を超えて流体の圧力変化の影響を
調べる。最大影響量は出力スパンに対するパーセント (%) で記述する。
5.3 外部の影響
5.3.1 電源異常
5.3.1.1 主電源の変動 この試験は,低レンジ値の変化及び次の値に対する電源変動によって発生するス
パンの変化を測定することによって行う。負荷インピーダンスは,5.1に指定されたとおりとする。
a) 電圧
1) 定格値
2) 定格値+10%,又は製造業者による制限値(少ない場合)
3) 定格値−15%,又は製造業者による制限値(少ない場合)
b) 周波数
1) 定格値
2) 定格値+2%及び定格値−10%,又は製造業者による制限値(少ない場合)
低電圧/低周波数の条件で,高レンジ値近辺の入力に対して,出力が高レンジの制限値には到達しない
ことを確認する。この影響は,出力スパンのパーセント (%) で表す。
5.3.1.2 瞬時停電 この試験は,正規の指定電源からスタンドバイ電源への切換え時における電磁流量計
の動作を調べることを目的とする。流量は,スパンの50%で一定に維持されるものとする。
電源は,供給DC電源に対し5ms,20ms,100ms,200ms及び500msで中断され,また,供給AC電源
に対してクロスオーバーポイントで1サイクル,5サイクル,10サイクル及び25サイクルで中断されなけ
ればならない。次の値を記録する。
a) 出力における最大変化の正負変化量
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b) 電源再接続後に出力が定常値の99%に達するために要する時間
c) 出力における恒久的変化
正確度を高めるために,この試験は10回繰り返して行うものとし,各試験の時間間隔は,試験時間の少
なくとも10倍とする。
5.3.1.3 電源ひずみ 可変位相で5%の3次高調波ひずみを電源電圧に重畳すること。流量信号の最大変
化量をスパンのパーセント (%) として測定し,記録する。
5.3.2 電気的干渉 この項目でのすべての試験中,流量は,スパンの50%で一定に維持されるものとする。
5.3.2.1 主電源のトランジェント過電圧 主電源に電圧スパイクを重畳する。スパイクエネルギーは0.1J
とし,スパイク幅は過電圧の100%,200%及び500%とする[公称実効値(以下,r. m. s. と記す。)電圧の
パーセント値]。
コンデンサの放電によるスパイク,又は同等の波形によるスパイクを使用すること。電源ラインは,適
当なサプレッションフィルタで保護されるものとし,このフィルタはライン電流を通電できる500
ョークから構成されなければならない。
主電源ピーク電圧に位相を合わせた各振幅をもつパルスを2個印加するか,又は主電源に対し無作意に
位相を合わせたパルスを少なくとも10個印加する。機器の出力に現れる変化又はDC出力の変化を記録す
る。
5.3.2.2 妨害電圧の影響 変換器を調整して正負の変化を検出できるようにすることが必要となる。附属
書1図5に代表的な回路例を示す。各試験の結果を,誤差と誤差を引き起こした妨害電圧と比率で表す。
附属書1図5 一般的な試験結線図
5.3.2.2.1 コモンモード電圧−検出器,及び変換器のアース間のAC電圧の影響[疑似誘導コモンモード
電圧(附属書1図6a)参照)]
検出器のアースと変換器のアースとの電位差によって,測定電極にコモンモード電圧が発生する。この
電位差は,多くの場合,電源周波数で発生する。次の試験は,電源周波数のコモンモード電圧が電磁流量
計の性能に与える影響を測定するためのものである。検出器と変換器とのアース端子間に,電源周波数の
50V (r. m. s. ) C電圧を印加し,次の2種類の試験を行う。妨害電圧と主電源の位相とを一致させた試験,
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及び妨害電圧と主電源の位相とを90度ずらした試験。
上の試験において,検出器及びその内部の流体をアースから確実に絶縁させなければならない。誤差は,
出力スパンのパーセント (%) で表す。
注a) 検出器,変換器のアース間のAC電圧の影響
b) ニュートラルと検出器アースとの間のAC電圧の影響
附属書1図6 コモンモード電圧の影響試験
5.3.2.2.2 アースと主電源との間のAC電圧の影響[高圧ニュートラルライン電圧(附属書1図6b)参照]]
検出器のニュートラルライン及びアース間端子に,電源周波数に合った0V50V (r. m. s. ) 間の調整可
能な電位差を印加する。試験手順は,5.3.2.2.1と同様とする。
a) 電源周波数コモンモード電圧(検出器と変換器とのアース間のAC電圧)の影響を測定する試験
b) ニュートラルと一次アースとの間の電源周波数電圧の影響を測定する試験(可能ならば,アースと主
電源との間に電圧を印加する。)
5.3.2.2.3 アースと出力端子との間のAC電圧の影響(附属書1図7参照)
アースと出力端子間に,電源周波数に合った0V50V (r. m. s. ) の調整可能な電位差を印加し,次の2
種類の試験を行う。妨害電圧と主電源の位相とを一致させた試験,及び妨害電圧と主電源の位相とを90
度ずらした試験。
備考 変換器の出力が絶縁されていない場合,製造業者と協議することが望ましい。
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附属書1図7 アースと変換器出力端子との間のAC電圧の影響試験
5.3.2.2.4 検出器−変換器間の電流の影響(附属書1図8参照)
この場合,妨害電圧を0A20Aで調整可能な電流と取り替えることによって,5.3.2.2.1に示すプロセス
が変更される。誤差は,電流のアンペア値に対する出力スパンのパーセント (%) で表す。
――――― [JIS B 7554 pdf 30] ―――――
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JIS B 7554:1997の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 6817:1992(MOD)
- ISO 9104:1991(MOD)
JIS B 7554:1997の国際規格 ICS 分類一覧
- 17 : 度量衡及び測定.物理的現象 > 17.120 : 流量の測定 > 17.120.10 : 閉水路における流れ
JIS B 7554:1997の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB2238:1996
- 鋼製管フランジ通則
- JISB2239:2013
- 鋳鉄製管フランジ
- JISC0903:1983
- 一般用電気機器の防爆構造通則
- JISC0920:2003
- 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード)
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3451:1987
- 水輸送用塗覆装鋼管の異形管
- JISG4103:1979
- ニッケルクロムモリブデン鋼鋼材
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG5527:2014
- ダクタイル鋳鉄異形管
- JISH4553:1999
- ニッケル及びニッケル合金棒
- JISH4650:2016
- チタン及びチタン合金―棒
- JISH4701:2001
- タンタル展伸材
- JISZ8103:2019
- 計測用語