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凰 R2
1234.5 t1 t2 t1
R1
ここに, 温度上昇値(℃)
R1 : 初期抵抗値(Ω)
R2 : 温度飽和時抵抗値(Ω)
t1 : 初期周囲温度(℃)
t2 : 飽和時周囲温度(℃)
7.2 静特性試験
7.2.1 入力信号に対する制御圧力特性試験 入力信号に対する制御圧力特性試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図2による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 信号発信器(三角波発振器)によって,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,供試弁
の入力信号を0(ゼロ)から供試弁最高使用圧力になる入力信号値まで1往復させ,X−Y記録計(又
はこれに代わるもの)のX軸に入力信号を,Y軸に供試弁制御圧力を記録する。
g) 試験結果から,次の特性値を付図2に基づいて読み取る。
1) ヒステリシス
Pmax
ただし,ヒステリシス(%) 100
最高使用圧力
ここに, Pmax : 供試弁入力信号の1往復の中で同一入力信号に対す
る供試弁制御圧力の差の最大値
2) 圧力調整範囲
3) 最高使用圧力時の入力信号値
4) 最低調整圧力
5) 不感帯
7.2.2 分解能試験 分解能試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図2による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 7.2.1 f) の手順において,入力信号を0(ゼロ)から増加させる過程で,供試弁の最高使用圧力の15 %
で停止させ,その時の入力信号値 (I1) を記録する。停止状態を10秒以上保ち,再び入力信号を徐々
に増加させ,供試弁の制御圧力が上昇し始めたときの入力信号値 (I2) を記録する。記録及び読取りは
X−Y記録計(又はこれに代わるもの)によってもよい。
g) 供試弁最高使用圧力の50 %及び85 %の値となるように入力信号を加え,f) の手順を繰り返す。
h) 分解能は,それぞれの入力信号における
I2−I1
供試弁最高使用圧力時の入力信号×100 (%)
――――― [JIS B 8652 pdf 6] ―――――
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の最大値で表す。
7.2.3 流量変化に対する制御圧力変化特性試験 流量変化に対する制御圧力変化特性試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図3による。
b) 計測回路は,付図4による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図3の絞り弁13を全閉とする。
f) 供試弁の入力信号を最高使用圧力に相当する値に設定する。
g) 付図3の絞り弁13の開閉によって供試弁流量を,供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,
0(ゼロ)から供試弁定格流量まで1往復させ,X−Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供試
弁流量を,Y軸に供試弁制御圧力を記録する。
h) 供試弁最高使用圧力の50 %及び0(ゼロ)の値となるように入力信号を加え,g) の手順を繰り返す。
i) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.4 供給圧力変化に対する制御圧力変化特性試験 供給圧力変化に対する圧力変化特性試験は,次によ
る。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図5による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 供試弁の入力信号を最高使用圧力の30 %に設定する。
g) 供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,供給圧力を試験装置の最低圧力から,供試弁最
高使用圧力まで1往復させる。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供給圧力を,Y軸に供試弁制御圧力を記録し,その
供試弁制御圧力の変化を読み取る。
i) 制御圧力の変化の最大値を所定の圧力範囲に対して絶対値又は図で表す。
7.2.5 繰返し性試験 繰返し性試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図6による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 供試弁制御圧力が十分整定する時間をもった周期で,供試弁最高使用圧力と,その50 %となる入力
信号をステップ状に20回以上繰り返し加える。
g) 供試弁最高使用圧力の50 %及び0(ゼロ)の値となるように入力信号を加え,f) の手順を繰り返す。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸を時間送りとし,Y軸にf) 及びg) の手順による供試
弁制御圧力を記録し,供試弁最高使用圧力の50 %の値に対する供試弁制御圧力のばらつきを読み取
る。
i) 繰返し性は,f) 及びg) の手順を通して圧力上昇時及び下降時両方のばらつきに対しその最大値を絶
対値で表すか,又は,
――――― [JIS B 8652 pdf 7] ―――――
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B 8652 : 2002
ばらつきの最大値
100 (%)
最高使用圧力時の入力信号値
で表す。
7.2.6 油温変化に対する制御圧力変化特性試験 油温変化に対する制御圧力変化特性試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図7による。
b) 計測回路は,付図8による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 付図7の絞り弁12を全閉とする。
f) 供試弁に油温の変化が伝わるように流量調整弁13を開き,作動油を供試弁の供給側ポート近くで還流
させる。
g) 供試弁の入力信号を最高使用圧力に相当する値に設定する。
h) 作動油温度を徐々に上昇させ,任意の数点の作動油温度に対して,少なくとも1分間保持して作動油
温度変化が1 ℃以内になるように安定させる。試験油温は,バルブの使用条件を考慮して決定する。
i) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に油温を,Y軸に供試弁制御圧力を記録し,制御弁圧
力の変化を読み取る。
j) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.7 外部ドレン試験 外部ドレン試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図9による。
b) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
c) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
d) 付図9の絞り弁13を全閉とする。
e) 供試弁の入力信号を最高使用圧力の50 %に設定する。
f) およそ1分経過後,供試弁タンクポートからの作動油ドレン流量をメスシリンダなど微少油量を測定
できるものを用いて1分間測定する。
7.2.8 内部漏れ試験 内部漏れ試験はリリーフ減圧弁にだけ適用し,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図9による。
b) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
c) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
d) 付図9の絞り弁13を全閉とする。
e) 供試弁の入力信号を最高使用圧力の50 %に設定する。
f) およそ1分間経過後,供試弁タンクポートからの作動油の漏れをメスシリンダなど微少油量を測定で
きるものを用いて1分間測定する。
7.2.9 外部漏れ試験 外部漏れ試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図10による。
b) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
c) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
d) 付図10の絞り弁12を全閉とする。
e) ドレンポートにドレンポート許容背圧を加える。
f) タンクポートをもつ供試弁には,タンクポートにタンクポート許容背圧を加える。
――――― [JIS B 8652 pdf 8] ―――――
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g) 供試弁の入力信号を最高使用圧力に相当する値に設定する。
h) 5分間経過後,外部漏れがないことを確認する。
7.2.10 保証耐圧力試験 保証耐圧力試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図10とする。
b) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力の1.3倍より十分高い圧力とす
る。
c) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
d) 付図10の絞り弁12を全閉とする。
e) ドレンポートにドレンポート許容背圧の1.3倍の圧力を加え,更にタンクポートをもつ供試弁にはタ
ンクポートにタンクポート許容背圧の1.3倍の圧力を加える。次に,手動圧力調整ねじを調整して制
御圧力を供試弁最高使用圧力の1.3倍又は35 MPaのどちらか低い方の圧力に設定し,その状態を30
秒間保持する。
f) 外部漏れ,永久変形及び破損がないことを確認する。
g) 7.2.1の試験を再び行い,性能の低下がないことを確認する。
7.2.11 リリーフ特性試験 リリーフ特性試験は,リリーフ減圧弁にだけ適用し,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図11による。
b) 計測回路は,付図12による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁出口側最高使用圧力より十分高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 供試弁の入力信号を最高使用圧力に相当する値に設定する。
f) 流量調整弁13によって供試弁出口側ポートへ供給流量を供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない
速さで,0からリリーフ機能が失われる流量まで1往復させる。
g) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供試弁流量を,Y軸に供試弁制御圧力を記録する。
h) 供試弁最高使用圧力の50 %及び0(ゼロ)の値となるように入力信号を加え,f) 及びg) の手順を繰
り返す。
i) X−Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.12 圧力降下特性試験 圧力降下特性試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図13による。
b) 計測回路は,付図14による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁の予測される最大圧力降下値より十分高い圧
力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 供試弁の入力信号を最高使用圧力に相当する値に設定する。
f) 流量調整弁13によって供試弁への供給流量を供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,0
(ゼロ)から定格流量まで1往復させる。
g) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供試弁流量を,Y軸に供試弁圧力降下値(弁差圧)
を記録する。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.2.13 自由(逆)流れ圧力降下特性試験 自由(逆)流れ圧力降下特性試験は,逆止め弁付き供試弁に適
用し,次による。
――――― [JIS B 8652 pdf 9] ―――――
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B 8652 : 2002
a) 試験(油圧)回路は,付図15による。
b) 計測回路は,付図16による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁を全閉とする。
e) 供試弁の入力信号は0(ゼロ)とする。
f) 流量調整弁13によって供試弁への供給流量を供試弁及び計測装置が動的な影響を受けない速さで,0
(ゼロ)から供試弁許容自由(逆)流れ流量まで1往復させる。
g) −Y記録計(又はこれに代わるもの)のX軸に供試弁流量を,Y軸に供試弁圧力降下値(弁差圧)
を記録する。
h) −Y記録計(又はこれに代わるもの)の記録を試験結果とする。
7.3 動特性試験
7.3.1 ステップ応答試験 ステップ応答試験は,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図17による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力より十分に高い圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合,安全弁は供試弁によって定められた安全圧力に設定する。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 関数発生器,方形波発振器などによって,供試弁に供試弁の制御圧力が十分整定する時間をもった周
期のステップ状入力信号を加える。
g) ステップ幅は,供試弁最高使用圧力の50 %を中心にして+50 %,+10 %,及び−10 %とする。
h) 供試弁の動特性に比べて十分高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及び
供試弁制御圧力を同時に記録する。
i) ステップ応答特性については,応答波形結果を表示することを原則とするが,立ち上がり時間(制御
量がその最終変化量の1090 %に変化するに要する時間)及び行過ぎ量(制御量が最終値を超えた
後最初に取る極値の最終値からの隔たり)を読み取って表示してもよい。
j) いずれの場合も試験条件を明記するとともに,供試弁に対する負荷容量を5 L以下とする。
なお,原則として鋼管配管を用いる。
7.3.2 周波数応答試験 周波数応答試験は,リリーフ減圧弁にだけ適用し,次による。
a) 試験(油圧)回路は,付図1による。
b) 計測回路は,付図18による。
c) 試験(油圧)回路における油圧源の設定圧力は,供試弁最高使用圧力とする。
d) 供試弁に安全弁が複合されている場合は,安全弁は供試弁によって定められた安全圧力に設定する。
e) 付図1の絞り弁12を全閉とする。
f) 関数発生器,正弦波発振器などによって,供試弁に正弦波入力信号を加える。
g) 正弦波入力信号の振幅は,供試弁最高使用圧力の50 %を中心に±10 %及び±25 %とし,周波数は,
供試弁の位相遅れが90°の周波数のおよそ20分の1から供試弁の位相遅れが 90°の周波数のおよそ
10倍までの範囲で,計測波形の乱れが発生しない範囲とする。
h) 供試弁の動特性に比べて十分高い応答性をもった記録計のX軸を時間送りとし,Y軸に入力信号及び
供試弁制御圧力を同時に記録する。
なお,周波数特性解析装置を用いてもよい。
――――― [JIS B 8652 pdf 10] ―――――
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JIS B 8652:2002の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.060 : 弁 > 23.060.40 : 圧力調整弁
JIS B 8652:2002の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0142:2011
- 油圧・空気圧システム及び機器―用語
- JISB9933:2000
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISB9933:2021
- 油圧―作動油―固体微粒子に関する汚染度のコード表示
- JISK2001:1993
- 工業用潤滑油―ISO粘度分類