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B 8801 : 2003
表 4 巻上装置の等級群
800時間 800 1 600 3 200 6 300 12 500 25 000
使用時間 未満 時間以上 時間以上 時間以上 時間以上 時間以上 時間以上
区分 1 600 3 200 6 300 12 500 25 000
時間未満 時間未満 時間未満 時間未満 時間未満
常態として定格荷重の
50 %未満の荷重の荷を A A A B C D E
つるクレーン
常態として定格荷重の
50 %以上,63 %未満の A A B C D E F
荷重の荷をつるクレーン
常態として定格荷重の
63 %以上,80 %未満の A B C D E F F
荷重の荷をつるクレーン
常態として定格荷重の
80 %以上の荷重の荷を B C D E F F F
つるクレーン
7.2.2 ワイヤロープ
a) 種類 ワイヤロープは,用途,寿命,巻上装置の構造などを考慮して,適切な構成及び安全率のもの
を使用する。ワイヤロープは,通常JIS G 3525の6ストランド又は8ストランドの平行よりワイヤロ
ープ及び37本線6よりのワイヤロープでステンレス製以外のものとする。
b) 安全率 ワイヤロープの安全率は,巻上装置の等級に応じて表5に示す値以上とする。安全率は,ワ
イヤロープの破断荷重をワイヤロープにかかる最大荷重で除した値とする。この場合,ワイヤロープ
の質量(揚程が50 m以下の場合を除く。)及びシーブの効率を含む。
表 5 ワイヤロープの安全率
巻上装置の等級 A B C D E F
3.55
ワイヤロープの安全率 4 4.5 5 5 5
7.2.3 ドラム及びシーブ ドラム及びシーブのピッチ円直径と,使用するワイヤロープの直径の比(D/d)
は,表6に示す値以上とする。ただし,ワイヤロープの掛け方及び安全率に応じて,D/dは式7.1で求めた
値とすることができる。
シーブのピッチ円直径及び溝部外形寸法は,JIS B 8807による。
表 6 ドラム及びシーブのピッチ円直径とロープ直径との最小比
巻上装置の等級 ドラム シーブ エコライザシーブ
A 14 16 10
B 16 18 10
C 18 20 10
D 22.4 25 10
E 28 31.5 12.5
F 35.5 40 14
――――― [JIS B 8801 pdf 6] ―――――
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σB
4g
D D ν2 1 式7.1
9 9
d d σB H
s
4g
ν1
ここに, D : ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直
d 径との比
D : ドラム又はシーブのピッチ円直径とワイヤロープ直
d S
径との最小比(表6)
H : ワイヤロープの掛け方による補正係数(表7)
σB : ワイヤロープの素線の公称引張強さ(N/mm2)
ν1 : ワイヤロープの安全率(表5)
ν2 : ワイヤロープの計算安全率[7.2.2(b)]
g : 重力加速度 (m/s2)
表 7 補正係数
ここに, Wr : ワイヤロープの掛け方による係数
Wr=1 : 1個のドラムに対する値
Wr=2 : 1個のシーブに対する値(ワイヤロープが順曲げ)
Wr=4 : 1個のシーブに対する値(ワイヤロープが逆曲げ)
Wr=0 : エコライザシーブに対する値
7.2.4 ワイヤロープの巻込角度 ドラムとワイヤロープ間の巻込角度は,溝付きドラムの場合は4度以内,
溝なしドラムの場合は2度以内(フリートアングル)とする。
7.2.5 フック フックには,玉掛け用ワイヤロープなどの外れを防止するための装置を取り付ける。ただ
し,特定の荷をつるために使用するもので,玉掛け用ワイヤロープなどが外れるおそれのない場合を除く。
7.2.6 ブレーキ 荷重の制動に使用するブレーキの制動トルク(2台以上のブレーキを備える場合は,そ
れぞれのブレーキの制動トルクの合計)は,荷重によるトルクの150 %以上とする。
荷重によるトルクは効率100 %として計算する。
前記のブレーキのほか,速度を制御するためのブレーキを取り付けるか,又は電気的に速度制御を行う
方法を採用する。ただし,低速又は低頻度のクレーン及びホイスト式クレーンを除く。
7.2.7 過巻防止装置 つり具の上限において作動する過巻防止装置を取り付ける。また,必要に応じてつ
り具の下限において作用する制限スイッチを取り付ける。
――――― [JIS B 8801 pdf 7] ―――――
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7.3 横行装置
屋外で使用されるクレーン,及び車輪に転がり軸受を使用するクレーンにはブレーキを
取り付ける。ブレーキは,トロリを安全に停止させることができるブレーキトルクをもつものとする。ま
た,横行の両端には緩衝装置,緩衝材又は車輪直径の1/4以上の高さの車輪止めを取り付ける。
高速又は使用頻度の高いクレーンには,横行の両端において作動する緩衝装置,リミットスイッチなど
を取り付ける。
7.4 走行装置
クレーンには,走行用ブレーキを取り付ける。ブレーキは,クレーンを安全に停止させ
ることができるブレーキトルクをもつものとする。また,走行の両端には,緩衝装置,緩衝材又は車輪直
径の1/2以上の高さの車輪止めを取り付ける。
高速又は使用頻度の高いクレーンには,走行の両端において作用する緩衝装置,リミットスイッチなど
を取り付ける。
足踏み式ブレーキを備える場合の足踏みペダル操作力は,200 N以下とする。
走行車輪の直径は,JIS B 8806による。
7.5 運転室及び運転台
運転室及び運転台は十分な視野をもち,運転者が安全な運転を行える位置に開
閉器,制御器,ブレーキ,操作装置などの機器を取り付けること。
7.6 操作装置などの配置
運転室内の基本的な操作装置の配置及びレバーの操作方向は,JIS B 8823-5
による。
8. 電気品
8.1 電源
電源の定格電圧及び定格周波数は,次による。
200 V系 : 200 V 50 Hz 200 V 60 Hz 220 V 60 Hz
400 V系 : 400 V 50 Hz 400 V 60 Hz 440 V 60 Hz
クレーンの受電点における電圧の許容変動値は,定格電圧の+10 %,−5 %とする。また,クレーンの
内部電圧降下は,5 %以内に納めることが望ましい。
8.2 電動機
電動機は,クレーンの用途,性能,負荷状態,使用環境などに適合したものを使用する。
一般クレーン用としては,全閉巻線形電動機又は全閉かご形電動機を使用する。
電動機の定格は,負荷状態に応じて選定する。定格は,次による。
時間定格min : 15 30 60 連続
反復定格%ED : 15 20 25 30 40 50 60 100
8.3 制御方式
制御方式は,クレーンの用途,作業頻度及び電動機の形式によって,最も適した方式と
する。
8.4 ブレーキ
ブレーキは,電磁ブレーキ,電動油圧ブレーキ又は油圧ブレーキを使用する。いずれも
ドラム式又はディスク式とする。
ブレーキのうち荷重又は機体の保持に使用するものは,ばね又はおもりによって制動トルクを発生し,
電磁石又は電動油圧押上機によって制動を解除する方式とする。
使用頻度の高いブレーキは,発熱に注意しなければならない。
8.5 横行給電方式
トロリへの給電方式は,ケーブルキャリア式,カーテンケーブル式,絶縁トロリ線
式,トロリダクト式などとする。
8.6 走行給電方式
クレーンへの給電方式は,クレーンの設置環境及び稼動状況などを考慮して,絶縁
トロリ線式,トロリダクト式,カーテンケーブル式などの中から,最も適した方式を採用する。
――――― [JIS B 8801 pdf 8] ―――――
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8.7 配線,配管
配線材には,必要な電流容量及び絶縁性能をもった電線又はケーブルを使用し,配線
工事は電気設備技術基準による。
9. クレーンの精度及び機能
クラブ式天井クレーンの精度及び機能は,表8による。
また,ホイスト式天井クレーン及び電気チェーンブロック式天井クレーンの巻上,巻下及び横行速度は,
JIS C 9620又はJIS B 8815による。
表 8 クレーンの精度及び機能
項目 精度及び機能
スパン 指定寸法に対して許容差±5 mm
揚程 指定寸法以上
寄り 指定寸法に対し±50 mm
フック
総合寸法 上がり 指定寸法以下
トロリスパン 設計寸法に対して許容差±5 mm
クレーン全高 設計寸法以下
ガーダ全長 設計寸法以下
規定位置において確実に作動し,電動機及び電磁ブレーキ
リミットスイッチ
又は電動油圧ブレーキの電流を遮断する。
ブレーキ 電磁ブレーキ又は電動 荷重試験に相当する荷をつり,電動機の電流を遮断したと
油圧ブレーキ き荷重を安全に停止できる。
部分機能
定格荷重をつり,走行中に電動機の電流を遮断した状態に
足踏みブレーキ おいてブレーキを操作したとき,クレーンを安全に停止で
きる。
速度制御用ブレーキ 電気式 特定又は適度の降下速度に制限できる。
定格荷重,規 巻上 指定速度に対して許容差+10 %,−5 %
定電圧,最終 速度 巻下 指定速度に対して許容差+25 %,−5 %
ノッチにお 横行・走行 指定速度に対して許容差+10 %,−5 %
いて 電動機電流 銘板の指定電流以下である。
定格荷重の125 %の荷重(定格荷重が200 tを超える場合は,
総合機能 荷重試験 定格荷重に50 tを加えた荷重)において動作を行い,各部
に異常がない。
最も不利な位置において,主巻の定格荷重だけに対するた
ガーダのたわみ
わみはスパンの1/800以下である。
区分される回路の配線と大地間において測定し,各回路ご
絶縁抵抗
とに0.5 MΩ以上である。
――――― [JIS B 8801 pdf 9] ―――――
附属書(参考)クラブ式天井クレーンの諸元
この附属書(参考)は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。
以下に示す参考図及び参考表は,旧JIS B 8801において“規定”又は“参考”として記載されていたも
のである。これらを,この附属書においてはすべて“参考”とした。
定格荷重及び定格速度はJIS B 8820(クレーンの定格荷重,定格速度及び旋回半径)のフック付き天井
クレーンに準拠している。ただし,最大定格荷重は200 tである。
1. クレーンの諸元は附属書参考表1による。
なお,速度は慣習に従ってm/minで示した(クレーン構造規格(*)はm/sである。)。
注* 労働安全衛生法に基づき定められた規格(平成13年2月23日厚生労働省告示第41条)
2. 走行レールを基準とした建築限界,フックの寄り,上がり及びサドルの寸法並びに車輪総数は附属書
参考図1附属書参考図2及び附属書参考表2による。
3. 走行車輪の最大車輪荷重は,附属書参考図3及び附属書参考図4による。
附属書参考図 1 建築限界(クラブ式天井クレーン)
4輪式 8輪式(ボギー形)
附属書参考図 2 サドル寸法
――――― [JIS B 8801 pdf 10] ―――――
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JIS B 8801:2003の国際規格 ICS 分類一覧
JIS B 8801:2003の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0146-1:2017
- クレーン―用語―第1部:一般
- JISB8806:1992
- クレーン用鋳鋼製車輪及び鍛鋼製車輪
- JISB8807:2003
- クレーン用シーブ
- JISB8815:2013
- 電気チェーンブロック
- JISB8820:2004
- クレーンの定格荷重,定格速度及び旋回半径
- JISB8823-5:2001
- クレーン―操作装置―操作レバー等の配置及び操作方法―第5部:天井走行クレーン及び橋形クレーン
- JISC9620:2012
- 電気ホイスト
- JISG3525:2013
- ワイヤロープ