JIS B 9717-1:2011 機械類の安全性―圧力検知保護装置―第１部：圧力検知マット及び圧力検知フロアの設計及び試験のための一般原則 | ページ 5

18
B 9717-1 : 2011 (ISO 13856-1 : 2001)
                           0.5
いる場合,試験は,質量(15 +)kgの試験片8(図6参照),及び表1で示す直径dの試験片4を用いて
                           0
測定する。
  試験片(図6参照)は,その最下部が10 N未満の力で有効検知領域に接して,電気信号が生成されるよ
うに構成する。試験片は有効検知領域に,速度(0.25 −00.03 )m/sで,垂直に印加しなければならない。試験
片によって生成される電気信号の発生及び出力信号開閉装置のオフ状態の開始間の時間を測定しなければ
ならない。
  試験は,1,4,8及び16(図3参照)の位置,並びに応答時間が最も長くなると想定される任意の1位
置で実施しなければならない。
  センサの組合せが,図4に従って設定される場合,試験は,その組合せ範囲内で測定場所が原因で応答
時間が最も長くなると考えられる1,4,8及び16(図3参照)の位置,並びに17及び19(図4参照)の
位置で実施しなければならない。
  センサの組合せが,図5に示すように設定される場合,試験は,その組合せ範囲内で測定場所が原因で
応答時間が最も長くなると考えられる1,4,8及び16(図3参照)の位置,並びに17,19,22,27及び
28(図5参照)の位置で実施しなければならない。
  試験は,上記の全ての位置で(23±5)℃で実施しなければならない。指定温度範囲の限度値で,1及び
16(図3参照)並びに17(図4参照),又は17,22及び27(図5参照)の位置で実施しなければならな
い。
                                                                           単位 mm
           1   接続ケーブル信号検出用
           2   絶縁体
           a   装着例
           b   導電体
           d   試験片直径
                            図6−応答時間測定用試験片7及び試験片8

7.6 試験No.3-静荷重

――――― [JIS B 9717-1 pdf 21] ―――――

                                                                                             19
                                                                B 9717-1 : 2011 (ISO 13856-1 : 2001)
          ついての要求試験を実施することはできない。
7.6.1 (2 000±50)Nの加圧力を有効検知領域の縁から120 mm以内の任意の場所で8時間,試験片2(図
2参照)によって,有効検知領域に垂直に印加しなければならない。
  出力信号開閉装置は,力が除去された後(マットシステムにリセット機能がある場合,作動しなければ
ならない),2分でオン状態にならなければならない。
  試験片による有効検知領域表面の変形は,加圧力除去の1時間後に測定し,変形の深さが上面最下部か
ら2 mm以下でなければならない。
7.6.2 (750±20)Nの加圧力を有効検知領域の縁から120 mm以内の別の場所で8時間,試験片1(図2
参照)によって,有効検知領域に垂直に印加しなければならない。
  出力信号開閉装置は,力が除去された後(マットシステムにリセット機能がある場合,作動しなければ
ならない),2分でオン状態にならなければならない。
  試験片による有効検知領域表面の変形は,加圧力除去の1時間後に測定し,変形の深さが上面最下部か
ら2 mm以下でなければならない。
7.6.3 7.6.1及び7.6.2の変形量測定後30分以内に,試験を実施した位置で,作動力及び応答時間を測定し
なければならない。作動力及び応答時間の試験に関しては,試験片2(表1参照)を使用しなければなら
ない。
  圧力検知マット及び圧力検知フロアが20 kgを超える人(例えば,子供)を検出するために設計されて
いる場合,試験片形状は,試験片4を使用しなければならない。

7.7 試験No.4-使用回数

――――― [JIS B 9717-1 pdf 22] ―――――

20
B 9717-1 : 2011 (ISO 13856-1 : 2001)
  センサを支持する試験設備表面は,試験の間,垂直方向で1 mmを超えて動いてはならない。
                                0.1
  この試験の間,作動間隔は(4.0 +)sでなければならない。それぞれの間隔の間に,試験片5は(0.8
                                0
±0.2)sで有効検知領域に接触しなければならない。
                                                                                      単位 mm
1 接続ケーブル(例)
2 試験片6(図2参照)
a   不検知領域
b   内径50 mm,ストローク量125 mmのエアシリンダ(ISO 6431:1992による。)
c   任意の部位
l   センサの長さ
b   センサの幅
               図7−エアシリンダの配置及び単一センサを適用する作動回数の試験位置
                    (作動力の水平分力が,センサ長手方向に平行に作用する。)

――――― [JIS B 9717-1 pdf 23] ―――――

                                                                                             21
                                                                B 9717-1 : 2011 (ISO 13856-1 : 2001)
                                                                                      単位 mm
1 接続ケーブル(例)
2 試験片6(図2参照)
a   不検知領域
b   内径50 mm,ストローク量125 mmのエアシリンダ(ISO 6431:1992による。)
c   任意の部位
l   センサの長さ
b   センサの幅
               図8−エアシリンダの配置及び単一センサを適用する作動回数の試験位置
                    (作動力の水平分力が,センサ短手方向に平行に作用する。)

――――― [JIS B 9717-1 pdf 24] ―――――

22
B 9717-1 : 2011 (ISO 13856-1 : 2001)
                                                                                      単位 mm
1 接続ケーブル(例)
2 試験片6(図2参照)
a   不検知領域
b   結合部
c   内径50 mm,ストローク量125 mmのエアシリンダ(ISO 6431:1992による。)
d   任意の部位
e   結合部上の任意の部位
l   センサの長さ
b   センサの幅
             図9−エアシリンダの配置及びセンサの組合せを適用する作動回数の試験位置
                    (作動力の水平分力が,センサ長手方向に平行に作用する。)

――――― [JIS B 9717-1 pdf 25] ―――――

次のページ PDF 26