19
C 4210 : 2001
g2S=g3S−gM
b2S=b3S−bM
g2S
rt2= 2 2
g2S +b2S (耐熱クラスEの温度上昇の場合)
g2S
.106
g2S
2 2
b2S (耐熱クラスBの温度上昇の場合)
g2S
.113
g2S
2 2
b2S (耐熱クラスFの温度上昇の場合)
b2S
xt 2 2
g2S b2S
c) 特性算定
1) 定格出力PR (W) に対する特性 任意の滑りsに対して,次の計算を行う。
rt2
g2 s
2
rt2 2t
x
s
xt
b2 2
rt2 2t
x
s
rM
gM 2
rM X20
X0
bM 2
rM X20
g3=gM+g2
b3=bM+b2
g3
r3 23
g b23
b3
x3 23
g b23
R=r1+r3
X=x3
Z R2 X2
1V
V
3
一次電流 I1 V
Z
一次入力 P1=3I12R
一次抵抗損 WC1=3I12r1
二次抵抗損 WC2=3It2r2t
――――― [JIS C 4210 pdf 21] ―――――
20
C 4210 : 2001
ただし, g22 b22
It I1
g23 b23
漂遊負荷損 WG=0.005×PR
2
鉄損 3IgM
Wh
gM
ただし, gM
IgM I1
g23 b23
全損失 Wt=WC1+WC2+WG+Wh+Wm
電動機出力 P2=P1−Wt (W)
ここに,計算された出力 (P2) と定格出力 (PR) との差は,0.1%以下とする。
2
効率 100 (%)
1
力率 pf 100 (%)
P2
トルク .9549 (N・m)
1( s) nS
ここに, ns : 同期速度 (min−1)
2) 任意の出力 (P) に対する特性 1)の計算式において
2
It
漂遊負荷損 WG .0005 PR (W)
ItR
ここに, ItR : Itの定格出力における電流値
として,任意の滑り (s) に対する特性を求める。ただし,計算された出力 (P2) と任意の出力 (P) と
の差は,0.1%以下とする。
7.7.2 損失分離法 損失分離法は,三相誘導電動機に対して,一次巻線の抵抗測定と無負荷試験とを行い,
更に任意の周囲温度で,定格電圧及び定格周波数において無負荷から約125%負荷にわたる範囲で電動機
を運転し,そのときの一次電流,入力及び滑りを測定し,これらの結果から次の式によって特性を算定す
る方法である。
出力P=[負荷時入力]−[一次抵抗損]−[二次抵抗損]−[鉄損]−[滑りsにおける機械損]−
[漂遊負荷損](W)
一次抵抗損 WC1=3I12r1 (W)
無負荷試験時の機械損をWm (W) とし,実運転温度相当の滑りを求めるために固定子巻線抵抗値比によ
って滑りを補正すれば,
温度補正後の滑り s'=s (2r1/R1')
二次抵抗損 WC2=s'×[二次入力]
=s' [{P1−1.5I12R1'−(W0−1.5I02R1−Wm)}] (W)
鉄損 Wh=W0−1.5I02R1−Wm (W)
滑りs'における機械損= (1−s') mと置いてこれらの値を出力の式に代入すると,
出力 P=P−WG (W)
P'=P1−3I12r1−s' [{P1−1.5I12R1'−(W0−1.5I02R1−Wm)}]−(W0−1.5I02R1−Wm)−(1−s') m (W)
= (1−s') [{P1−(W0−1.5I02R1)}]−3I12r1+1.5s'I12R1' (W)
――――― [JIS C 4210 pdf 22] ―――――
21
C 4210 : 2001
2r1
= 1 s [{P1− (W0−1.5I02R1)}] −3 (1−s) 12r1 (W)
R1'
.0005P'2
WG (W)
PR
として出力が求められる。これから,効率及び力率は,次の式で求める。
効率 100 (%)
1
P1
pf 100 (%)
力率 3V1I1
ここに, P1 : 負荷時の入力 (W)
W0 : 無負荷時の入力 (W)
s : 滑り (p. u.)
r1 : 基準巻線温度に換算した一次巻線1相の抵抗値 ( 圀
R1 : 無負荷試験時に各端子間において測定した一次巻線抵抗の平
均値 ( 圀
R1' : 負荷測定時において各端子間で測定した一次巻線抵抗の平均
値( 圀
I1 : 負荷時一次電流 (A)
I0 : 無負荷電流 (A)
V1 : 定格電圧 (V)
WG : 漂遊負荷損 (W)
PR : 定格出力 (W)
7.7.3 ブレーキ法又は動力計法 ブレーキ法又は動力計法とは,電動機の負荷として機械的ブレーキ又は
動力計を直結し,電動機の電気的入力及び機械的出力を直接測定して,その差から特性を算定する方法で
ある。
ブレーキ法は,主に1kW以下の電動機に適用される。
a) 無負荷試験 任意の周囲温度で定格電圧及び定格周波数のもとで電動機を無負荷で運転し,入力が一
定になった後,一次電圧を定格電圧より少し高い電圧から次第に低下させ,ほぼ同期速度を保つ最低
電圧までの各点で一次電圧,一次電流及び入力を測定する。再度,定格電圧に戻し,入力が一定にな
った後,電動機を停止し,各端子間の抵抗を測定する。次の値を算定する。
1) 機械損 入力と電圧との関係を表す曲線を,電圧0まで延長して機械損 (Wm) を求める。
2) 鉄損 定格電圧での一次電流,入力及び各端子間の抵抗の平均値から次の式によって求める。
3
鉄損 Wh W0 I20 R0Wm (W)
2
ここに, I0 : 定格電圧での無負荷一次電流 (A)
W0 : 定格電圧での無負荷入力 (W)
R0 : 各端子間の抵抗の平均値 ( 圀
b) 負荷特性試験
1) 25%負荷から150%負荷までの間でほぼ等間隔の6点の負荷に対して,入力,電流,滑り,トルク及
び固定子巻線抵抗値を測定する。
2) 電気的入力と機械的出力との差が見掛けの総損失であるが,この総損失は,算定可能な損失と漂遊
負荷損とに分離される。
――――― [JIS C 4210 pdf 23] ―――――
22
C 4210 : 2001
電動機出力は,トルクと回転速度とから,
T n
P (W)
.9549
ここに, P : 電動機出力 (W)
T : トルク (N・m)
n : 回転速度 (min−1)
で求められ,この値と電気的入力とから総損失は,
Wt=P1−P (W)
ここに, P1 : 電気的入力 (W)
Wt : 総損失 (W)
として求められる。
算定可能な損失は,
一次抵抗損 WC1=3I12r1 (W)
無負荷試験から算定される機械損 Wm (W)
無負荷試験から算定される鉄損 Wh (W)
二次抵抗損 WC2=s×[二次入力]
=s× (P1−WC1−Wh) (W)
ここに, r1 : 各測定点における一次巻線一相の抵抗値 ( 圀
I1 : 負荷時一次電流 (A)
s : 滑り (p,u.)
であるから,漂遊負荷損暫定値WG'は,
WG'=Wt− (WC1+Wm+Wh+WC2) (W)
と求められる。
3) 6点の負荷について漂遊負荷損暫定値を算定し,これをトルクの2乗に対する直線回帰分析を実施
して漂遊負荷損を平滑化する。
WG''=AT2+B (W)
ここに, WG'' : 漂遊負荷損平滑値 (W)
A : 回帰直線の傾斜
B : 回帰直線の修正差
ここで,相関係数rを算定し,もし,傾斜Aが負であるか,又は相関係数rが0.9以下のときは,
最も直線から外れている1点を削除してA,B及びrを再計算し,rが0.9以上になったときは,こ
の結果を採用する。再計算結果でも相関係数rが0.9未満の場合は,この試験は無効として再試験
を実施する必要がある。
平滑化された漂遊負荷損の値は,次の式による。
WG=AT2 (W)
4) 以上の結果から,効率は次の式によって一次抵抗損及び二次抵抗損を補正して算定する。
一次抵抗損 WC1'=3I12r1' (W)
r1'
二次抵抗損 WC2' WC2 ( W)
r1
P1 WG Wh Wm WC1' WC2'
効率 100 (%)
P1
ここに, r1' : (25℃+定格負荷における温度上昇値)に換算した一次巻線一相の抵抗値 ( 圀
5) この試験に使用する動力計の定格は誘導機の定格の3倍を超えず,また,動力計は誘導機の定格ト
――――― [JIS C 4210 pdf 24] ―――――
23
C 4210 : 2001
ルクの0.25%のトルクを感知できなければならない。
参考 漂遊負荷損測定値WG1'のトルクT1への回帰直線,相関係数の求め方
回帰直線 WG''=AT2+B
N N N
N (Ti2 ) W'Gi T2i W'Gi
i 1 i 1 i 1
A 2
N N
N (T2i ) 2 T2i
i 1 i 1
N N
1 1
B W'Gi A Ti2
Ni1 Ni1
相関係数 r
N N N
N (Ti2 ) W'Gi T2i W'Gi
i 1 i 1 i 1
r
2 2
N N N N
2
N (Ti2 ) 2 T2i
N W'Gi W'Gi
i 1 i 1 i 1 i 1
7.7.4 最大トルク及び最大出力の算定 最大トルクmax 及び最大出力Pmaxを与える滑りst及びspをそれ
ぞれ,
rt2
st
r12 x2t
rt2
sp
rt2 (r1 x2t
rt2 ) 2
として求め,これらを7.7.1のc)1)の滑りsの代わりに用いて最大トルク及び最大出力を求める。更に高
い計算精度を必要とする場合には7.7.1のc)1)の計算において滑りsを変化させて最大トルク及び最大出力
を求めてもよい。ただし,漂遊負荷損は7.7.1のc)2)に示す計算式による。2倍電流の拘束試験によって最
大トルク及び最大出力を求める場合は,r2t及びxtの代わりにr2tm及びxtmを用いる。
7.7.5 最小始動トルクの算定 最小始動トルクは,次の式によって算定する。
2
3 ISt'
1( SR ) S' IS'2 R1
最小始動トルク ST 2 'IS
定格トルク R PR
ここに, PR : 定格出力 (W)
SR : 定格出力時の滑り (p.u.)
IS' : 定格電流にほぼ等しい拘束電流 (A)
R1 : 各端子間において測定した一次巻線抵抗の平均値 ( 圀
であり,一定の拘束電流IS'における拘束電圧の回転子位置による変化が著しくない場合は,
Ist'=Ist (A)
ここに, Ist : 最大始動電流 (A)(7.8参照)
WS' : 拘束電圧がその最大値と最小値の平均値に等しくなるよう
――――― [JIS C 4210 pdf 25] ―――――
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JIS C 4210:2001の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60034-12:1972(MOD)
- IEC 60034-1:1996(MOD)
- IEC 60034-2:1972(MOD)
- IEC 60034-9:1997(MOD)
- IEC 60072-1:1991(MOD)
JIS C 4210:2001の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 4210:2001の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0401-1:2016
- 製品の幾何特性仕様(GPS)―長さに関わるサイズ公差のISOコード方式―第1部:サイズ公差,サイズ差及びはめあいの基礎
- JISB0401-2:2016
- 製品の幾何特性仕様(GPS)―長さに関わるサイズ公差のISOコード方式―第2部:穴及び軸の許容差並びに基本サイズ公差クラスの表
- JISB0902:2001
- 駆動機及び被駆動機―軸高さ
- JISB1001:1985
- ボルト穴径及びざぐり径
- JISB1301:1996
- キー及びキー溝
- JISC1509-1:2017
- 電気音響―サウンドレベルメータ(騒音計)―第1部:仕様
- JISC4034-5:1999
- 回転電気機械―第5部:外被構造による保護方式の分類
- JISK6323:2008
- 一般用Vベルト
- JISK6368:1999
- 細幅Vベルト