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C 60079-14 : 2008 (IEC 60079-14 : 2002)
警告 不活性ガスを使用する場合,特に大きな容器では,窒息しないように十分な配慮をする。
13.5 加圧室及び分析計建屋
13.5.1 加圧室
加圧した室内での電気設備に関する要件は,IEC 60079-13に従う。
13.5.2 分析計建屋
分析計建屋内の電気設備に関する要件は,IEC 60079-16及びIEC 61285に従う。
14 ゾーン2だけに使用する機器への追加要件
次の追加要件は,5.2.3のb) 及びc) に従った機器だけに適用する。
注記 タイプn防爆 “n” は,次に示す五つに小分類する。
nA : 無火花方式
nR : 通気抑制方式
nL : エネルギー制限方式
nZ : 簡易内圧方式
nC : 通気抑制方式,エネルギー制限方式及び簡易内圧方式以外の,接点が適切に保護した
火花を発生する方式
14.1 容器の保護等級(IEC 60034-5及びJIS C 0920)
露出充電部分をもつ容器の保護等級は,IP54以上とし,充電部がすべて絶縁している容器は,IP44以上
とする。
固形の異物の侵入,又は安全性を損なうおそれがある液体の浸入に対して保護している場所(例えば,
屋内)で使用する場合,露出充電部分をもつ容器の保護等級はIP4Xとし,充電部分が絶縁されている容
器の保護等級はIP2Xとする。
固形の異物又は液体の接触によって(安全性を)損なうことがないと考えられる機器(例えば,ひずみ
計,抵抗温度計,熱電対,エネルギー制限付き機器,その他)は,上記要件に適合する必要はない。
14.2 エネルギー制限機器及び回路
各々の機器の最大内部キャパシタンスとケーブルキャパシタンス(ケーブルのキャパシタンスは,2本
の隣接する導体間の最大キャパシタンスと等しい集中キャパシタンスと考える。)との合計,及び各々の機
器の最大インダクタンスとケーブルインダクタンス(ケーブルのインダクタンスは,最大離隔距離をもつ
二つの導体間の最大インダクタンスと等しい集中インダクタンスと考える。)との合計は,それぞれ最大許
容キャパシタンス及び最大許容インダクタンスの値以下でなければならない。これらの値は,タイプn防
爆 “n” の機器に表示するか,又は文書に記述する。
14.3 配線方式
14.3.1 一般
ケーブル及び電線管は,ケーブル引込並びに導体接続方法に関する次の追加要件とともに箇条9に従っ
て施工しなければならない。
14.3.2 ケーブル引込装置
ケーブルの接続は,使用ケーブルの種類に適するケーブル引込装置を使用して施工しなければならない。
接続用容器の保護等級の要件に適合するため,ケーブル引込装置とケーブルとの間を密封するのに適し
たシール材を組入れたケーブル引込装置を使うことが必要である。シールは,ケーブル引込装置と容器と
の間にも同様に必要な場合がある(例えば,シーリングワッシャによる方法,又はねじシールによる方法)。
――――― [JIS C 60079-14 pdf 41] ―――――
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C 60079-14 : 2008 (IEC 60079-14 : 2002)
注記1 ねじ穴を開けた厚さ6 mm以上のケーブル引込みプレート又は容器にねじ込み式ケーブル引
込装置を取り付けるとき,ケーブル引込装置の軸がケーブル引込みプレート又は容器の外面
に対して直角である場合には,ケーブル引込装置と引込みプレート又は容器との間に追加シ
ールを施す必要はない。
通気抑制形容器のシールは,容器の通気抑制特性を維持できるものでなければならない。
注記2 上記の要件は,例えば,ケーブル引込装置と容器との間への適切なシーリングワッシャ(ケ
ーブル引込方式に関係なし),また,射出成形内部シース付きケーブル及び内部シール付きの
ケーブル引込装置を使用することで満たすことができる。電線管又はテーパねじ部にはねじ
シール材(9.4参照)を用いる。
未使用のケーブル引込口は,端末容器の保護等級を維持するプラグによって閉止しなければならない。
14.3.3 導体の接続
スロットタイプなど,端子には2本以上の導体を差し込むことができるものがある。2本以上の導体を
同じ端子に接続する場合には,それぞれの導体が十分に締め付けられていることを確認する。機器の文書
で許可されている場合を除き,断面積の異なる2本の導体を1個の端子に接続してはならない。ただし,
最初に2本の導体を1個の圧着形フェルールに固定する場合はこの限りではない。
端子台において隣接する導体間で短絡のおそれがある場合,各導体の絶縁物は端子台の金属部まで保持
するようにする。
注記 1本のねじで,固定するサドル形導体支持金物に1本の導体を固定する場合には,導体はねじ
の回りにU字形に巻き付ける。ただし,機器の文書でU字形にせずに導体を締め付けることを
許容している場合を除く。
14.4 可変周波数及び可変電圧駆動電動機
注記 出力側に高周波パルスを含む変換器を使用するときは,電動機又は端子箱に発生するおそれが
ある過電圧スパイク及び高調波による付加的な温度上昇を考慮する必要がある。
15 個人用の電気機器
電池又は太陽光発電によって動作する個人用の機器(例えば,電子腕時計,補聴器,リモコンキー,キ
ーホルダ付きのライト,電卓,その他)は,個人が携帯し,不用意に危険区域内に持ち込まれることがあ
る。
電子腕時計による危険は小さいので一般的に危険区域での使用は許容する。
その他の電池又は太陽光発電によって作動する個人用の機器(計算機付きの電子式腕時計も含む)は,
危険区域での使用の可否を事前に評価するか,その区域(危険区域)に可燃ガスがないことの認証書が発
行された後で,危険区域内に持ち込むことが望ましい。
注記 個人用電子機器に電源として使用されるリチウム電池は,危険度が高いので,それらを使用す
るにはこの箇条で述べたような評価を行う。
――――― [JIS C 60079-14 pdf 42] ―――――
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C 60079-14 : 2008 (IEC 60079-14 : 2002)
附属書A
(規定)
線形電流−電圧特性の複数の本安関連機器をもつ本安回路の検証
序文
この附属書は,線形電流−電圧特性の複数の本安関連機器をもつ本安回路の検証について規定する。
本安回路システムのキャパシタンス及びインダクタンスのパラメータは,システムの各点における故障
時のUo及びIoのシステム数値を使用してJIS C 60079-11の着火曲線から決定しなければならない。JIS C
60079-11に規定する故障は,個別の機器に対してではなく,電気システム全体に対して適用する。
次の計算手順を適用することによって,上記の要件を満足することができる。
この場合,すべての本安関連機器が区分 “ia” であっても,区分は “ib” とみなさなければならない。
注記 このような区分変更は,試験を行わないで計算だけで評価が行われることを考慮したものであ
る。
a) 本安関連機器上で述べたUo及びIoの数値を使用してシステム内の最大電圧及び最大電流を決定する
(附属書B参照)。
b) 安全率1.5を乗じた最大システム電流 (Io) が,最大システム電圧 (Uo) としてJIS C 60079-11の機器
グループに適する抵抗回路用着火曲線から得られる電流を超えないことを確認する。
c) 最大許容インダクタンス (Lo) は,安全率1.5を乗じた最大システム電流 (Io) を使用して,JIS C
60079-11の機器グループに適する誘導性回路用着火曲線から得る。
d) 最大許容キャパシタンス (Co) は,安全率1.5を乗じた最大システム電圧 (Uo) を使用して,JIS C
60079-11の機器グループに適する容量性回路用着火曲線から得る。
e) o及びLoの最大許容数値が,12.2.5.1の要件を満足することを確認する。
f) o,Io,及びPo(Po=IoUo/4の場合)は,12.2.5.1の要件に適合していることを確認する。
g) 機器に使用される着火曲線を考慮して12.2.5.1に従ったシステムの機器グループを決定する。
h) (最大有効電力 : Po=IoUo/4の場合)12.2.5.1に従ったシステムの温度等級を決定する。
――――― [JIS C 60079-14 pdf 43] ―――――
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C 60079-14 : 2008 (IEC 60079-14 : 2002)
附属書B
(参考)
線形電流−電圧特性の複数の本安関連機器をもつ本安回路内の最大
システム電圧及び電流を決定する方法(附属書Aの要求による)
序文
この附属書は,線形電流−電圧特性の複数の本安関連機器をもつ本安回路内の最大システム電圧及び電
流を決定する方法(附属書Aの要求による。)について記載するものであって,規定の一部ではない。
本安回路内に複数の本安関連機器がある場合(12.2.5.2参照),個々の本安関連機器の文書又は表示板か
ら得られるUo,Ioの数値を使用して,本安回路内の故障状態における新たな最大システム電圧及び電流を
決定するために,次の方法を使用することが望ましい。
Uo及びIoの数値は,本安関連機器の本安回路の端子の相互接続の状態によって,正常状態及び故障状態
の両方について,次のいずれかを考慮して決定する。
− 電圧だけの合計
− 電流だけの合計
− 電圧の合計と電流との合計
本安回路と非本安回路との間に絶縁を施した本安関連機器の直列接続の場合(図B.1参照),回路の極性
にかかわらず電圧を合計する。
電源両極に並列接続の場合(図B.2参照),電流を合計する。
電源両極のいかなる相互接続も可能である場合(図B.3参照),想定される故障状態によって,直列接続
又は並列接続の両方を考慮しなければならない。この状態で,電圧の合計及び電流の合計を別々に検討す
る。
本安関連機器 (ゾーン1)
I1
U1
本安機器
Ex ib
I2
U2
新たな最大システム数値 : Uo=ΣUoi=Uo1+Uo2
Io=max. (Ioi)
図B.1−直列接続−電圧の合計
――――― [JIS C 60079-14 pdf 44] ―――――
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C 60079-14 : 2008 (IEC 60079-14 : 2002)
本安関連機器
(ゾーン1)
I1
U1
本安機器
Ex ib
I2
U2
新たな最大システム数値 : Uo=max. (Uoi)
Io=ΣIoi=Io1+Io2
図B.2−並列接続−電流の合計
(ゾーン1)
本安関連機器
I1
U1
Ex ib 本安機器
I2
U2
新たな最大システム数値 : Uo=ΣUoi=Uo1+Uo2 Uo=max. (Uoi)
Io=max. (Ioi) Io=ΣIoi=Io1+Io2
図B.3−直列及び並列接続−電圧の合計及び電流の合計
――――― [JIS C 60079-14 pdf 45] ―――――
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JIS C 60079-14:2008の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60079-14:2002(IDT)
JIS C 60079-14:2008の国際規格 ICS 分類一覧
- 29 : 電気工学 > 29.260 : 特殊条件で使用する電気設備 > 29.260.20 : 爆発性雰囲気で作動する電気装置
JIS C 60079-14:2008の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0209-1:2001
- 一般用メートルねじ―公差―第1部:原則及び基礎データ
- JISC3665-1:1998
- 電気ケーブルの難燃試験 ― 第1部:絶縁電線又はケーブルの一条垂直試験