この規格ページの目次
- 542.3 接地線
- 542.4 主接地端子
- 543 保護導体
- 543.1 最小断面積
- 543.2 保護導体の種類
- 543.3 保護導体の電気的連続性
- 543.4 PEN導体
- 543.5 保護及び機能を兼ねる接地
- 543.6 保護導体の配置方法
- 543.7 10 mAを超過する保護導体電流に対して強化した保護導体
- 544 保護ボンディング導体(等電位ボンディング導体)
- 544.1 主接地端子に接続するための保護ボンディング導体
- JIS C 60364-5-54:2006の引用国際規格 ISO 一覧
- JIS C 60364-5-54:2006の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS C 60364-5-54:2006の関連規格と引用規格一覧
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C 60364-5-54 : 2006 (IEC 60364-5-54 : 2002)
表54.1 腐食及び機械的強度の視点による,土壌に埋設する
一般的に使用する材質の接地極に対する通常の最小寸法
最小寸法
めっきの厚さ又は
直径 断面積 厚さ
材質 表面 形状 被覆の厚さ
個々の値 平均値
mm mm2 mm
μm μm
鋼 溶融亜鉛めっき(a) 帯(c) 90 3 63 70
又は 形鋼 90 3 63 70
ステンレス(a),(b) 深打ち接地極用 16 63 70
丸棒
地表接地極用丸 10 50(e)
線(g)
管 25 2 47 55
銅覆 深打ち接地極用 15 2 000
丸棒
電着による銅めっき 深打ち接地極用 14 90 100
丸棒
銅 裸(a) 帯 50 2
地表接地極用丸 25(f)
線(g)
より線 1.8 25
より線の
素線
管 20 2
すずめっき より線 1.8 25 1 5
より線の
素線
亜鉛めっき 帯(d) 50 2 20 40
注(a) コンクリート内に埋設する接地極用としても使用可能。
(b) めっきしない。
(c) 圧延帯又は細長く切って角を丸くした帯。
(d) 角を丸くした帯。
(e) 連続槽めっきの場合,現在厚さ50 μmだけが技術的に可能である。
(f) 腐食及び機械的損傷の危険性が極めて低いことが経験で分かっている場合は,16 mm2を使用することができ
る。
(g) 接地極を深さ0.5 m以内に施設するときは,地表接地極とみなす。
542.2.2 あらゆる接地極の有効性は,その場所の土壌条件に依存する。土壌条件及び必要な接地抵抗値に
適した一つ以上の接地極を,選定しなければならない。
542.2.3 使用できる接地極の例を,次に示す。
− 基礎に埋設した地中構造物(基礎接地)
− 接地板
− 大地に埋設したコンクリート(プレストレストコンクリートを除く。)の鉄筋
− 接地棒又は管
− 接地テープ又は線
− その場所の条件又は要求事項に適合するケーブルの金属外装及びその他の金属被覆
――――― [JIS C 60364-5-54 pdf 6] ―――――
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C 60364-5-54 : 2006 (IEC 60364-5-54 : 2002)
− その場所の条件又は要求事項に適合するその他の適切な地中金属構造物
542.2.4 接地極の種類及び埋設深さを選定するときは,土壌の乾燥及び凍結が,感電保護手段(JIS C
60364-4-41参照)を損なうような値にまで接地極の接地抵抗を増加させることがないように,その場所の
条件及び規則に対する考慮をしなければならない。
542.2.5 接地設備中に異なる材質を使用するときは,電食に対する考慮をしなければならない。
542.2.6 可燃性液体又はガス用の金属管を接地極として使用してはならない。
備考 この要求事項は,JIS C 60364-4-41に適合させるためのこのような配管の保護ボンディングを
排除するものではない。
542.3 接地線
542.3.1 接地線は,543.1に適合しなければならない。また,地中に埋設する場合,接地線の断面積は,表
54.2によらなければならない。
TN系統においては,接地極を通過する故障電流が微小であるということが予期できる場合は,接地線
は544.1.1による寸法とすることができる。
表54.2 土壌に埋設する接地線の最小断面積
機械的保護あり 機械的保護なし
腐食に対する保護あり 銅 2.5 mm2 銅 16 mm2
鉄 10 mm2 鉄 16 mm2
腐食に対する保護なし 銅 25 mm2
鉄 50 mm2
542.3.2 接地線と接地極との接続は,堅ろうで,かつ,電気的に満足させなければならない。接続は,熱
溶着,圧着接続器,クランプ又はその他の機械的接続器によらなければならない。機械的接続器は,製造
業者の指示に従って施工しなければならない。クランプを使用する場合は,接地極又は接地線を損傷しな
いものでなければならない。
備考 はんだ付けだけによる接続器具又は金具は,十分な機械的強度という点では信頼できない。
542.4 主接地端子
542.4.1 保護ボンディングが用いられる各設備には,主接地端子を設置し,次の導体をそれに接続しなけ
ればならない。
− 保護ボンディング導体
− 接地線
− 保護導体
− 関連がある場合,機能接地線
備考1. これらが他の保護導体を介して主接地端子に接続するときは,すべての個々の保護導体を主
接地端子に直接接続しなくてもよい。
2. 建築物の主接地端子は,一般に機能接地目的として使用することができる。したがって,情
報技術目的としては,接地極網への接続点とみなす。
542.4.2 主接地端子に接続した各導体は,個々に切り離せなければならない。この接続は信頼性があり,
かつ,工具を使用してだけ切離し可能なものでなければならない。
備考 切離し手段は,接地設備の抵抗の測定を可能にするために,主接地端子に組み込んでもよい。
――――― [JIS C 60364-5-54 pdf 7] ―――――
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C 60364-5-54 : 2006 (IEC 60364-5-54 : 2002)
543 保護導体
543.1 最小断面積
543.1.1 各保護導体の断面積は,JIS C 60364-4-41の413.1で要求する電源の自動遮断の条件を満たし,推
定故障電流に耐えることができなければならない。
保護導体の断面積は,543.1.2に従って計算するか,又は表54.3によって選定しなければならない。いず
れの場合も,543.1.3の要求事項を考慮しなければならない。
保護導体用の端子は,この箇条によって要求される寸法の導体に対応できなければならない。
表54.3 保護導体の最小断面積
線導体の最小断面積S 線導体に対応する保護導体の最小断面積
mm2 mm2
保護導体が線導体と 保護導体が線導体と
同一の材質の場合 異なる材質の場合
k1
S≦16 S S
k2
k1
16k2
(a )
S k1 S
S>35 k2 2
2
ここに,
k1 : 線導体に対するkの値で,導体及び絶縁物の材質によって表A.54.1又はJIS C 60364-4-43の表によって選定し
たもの。
k2 : 保護導体に対するkの値で,表A.54.2A.54.6から該当するものとして選定したもの。
注(a) EN導体の断面積の低減は,中性線の太さに対する規定に一致している場合に限り認められる(JIS C
60364-5-52参照)。
543.1.2 保護導体の断面積は,次のいずれかで決定した値以上でなければならない。
− IEC 60949による。
− 次の式による。ただし,遮断時間が5秒以下である場合だけに適用する。
I2t
S
k
ここに, S : 断面積 (mm2)
I : インピーダンスが無視できる故障によって保護器を通って
流れ得る推定故障電流の値(交流実効値)(A)(IEC 60909-0
参照)
t : 自動遮断のための保護器の動作時間 (s)
備考 回路のインピーダンスによる限流効果及び保護器に
よるI 2tの抑制を考慮しなければならない。
k : 保護導体,絶縁物及びその他の部分の材質並びに初期温度
及び最終温度から定まる係数(kの計算は附属書A参照)
上記の式による計算値が標準サイズに合致しない場合は,上位の標準サイズの断面積の導体を使用しな
ければならい。
備考1. 爆発性雰囲気内の設備に対する許容最高温度は,IEC 60079-0を参照。
2. IEC 60702-1によるMIケーブルの金属外装管は,線導体よりも大きい地絡故障容量をもって
いるので,保護導体として使用する場合に金属外装管の断面積を計算する必要はない。
543.1.3 保護導体が,ケーブルの構成要素でないか又は線導体と共通のエンクロージャ内に入っていない
場合の断面積は次の値以上でなければならない。
――――― [JIS C 60364-5-54 pdf 8] ―――――
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C 60364-5-54 : 2006 (IEC 60364-5-54 : 2002)
− 機械的損傷に対する保護が施されているものは,銅で2.5 mm2,アルミニウムで16 mm2。
− 機械的損傷に対する保護が施されていないものは,銅で4.0 mm2,アルミニウムで16 mm2。
543.1.4 保護導体が複数の回路に共通である場合は,その断面積は次のいずれかによって決定しなければ
ならない。
− これらの回路で起こり得る最も厳しい条件の推定故障電流及び動作時間について543.1.1によって計
算する。
− これらの回路の最大の線導体の断面積に対応して,表54.3によって選定する。
543.2 保護導体の種類
543.2.1 保護導体は,次の一つ以上で構成することができる。
− 多心ケーブルの導体
− 充電用導体と共通のエンクロージャに収めた絶縁導体又は裸導体
− 固定して施設した裸導体又は絶縁導体
− 金属製ケーブル外装,ケーブルのシールド,ケーブルのがい(鎧)装,ワイヤ編組,同軸ケーブルの
外部導体,金属製電線管並びに543.2.2のa) 及びb) に示す条件に適合するもの。
備考 保護導体の配置方法については,543.6参照。
543.2.2 設備が,低圧スイッチギヤ及びコントロールギヤ組立品又はバスダクト設備のような金属製エン
クロージャがある機器を含む場合,次の三つの要求事項に同時に適合すれば,その金属製エンクロージャ
又はフレームを保護導体として使用することができる。
a) 機械的,化学的又は電気化学的劣化に対する保護を確保するような構造又は適切な接続によって電気
的連続性を保証しなければならない。
b) 543.1の要求事項に適合しなければならない。
c) タップ出しのすべての箇所で,他の保護導体を接続できなければならない。
543.2.3 次の金属製部分は,保護導体又は保護ボンディング導体として使用することを認めない。
− 金属製水道管
− 可燃性ガス又は液体を内蔵している管
− 通常の使用中に機械的応力を受ける構造部
− 可とう又は可曲性の金属製電線管,ただし,その目的のために設計されたものはこの限りでない。
− 可とう性の金属製部品
− 支持用線
543.3 保護導体の電気的連続性
543.3.1 機械的損傷,化学的又は電気化学的劣化,電気力学的力及び熱力学的力に対し,保護導体を適切
に保護しなければならない。
543.3.2 保護導体の接続部は,次のものを除き,検査及び試験のために接近できるように施工しなければ
ならない。
− コンパウンド充てん接続部
− カプセルに収めた接続部
− 金属製の電線管及びトランキング内の接続部
− 機器の規格に適合し,機器の一部を形成する接続部
543.3.3 保護導体には開閉器を挿入してはならない。ただし,試験のために工具の使用によって切り離せ
る接続部を設けることができる。
――――― [JIS C 60364-5-54 pdf 9] ―――――
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C 60364-5-54 : 2006 (IEC 60364-5-54 : 2002)
543.3.4 接地を電気的に継続監視する場合は,監視専用の器具(例えば,操作用センサ,コイル)を保護
導体に直列に接続してはならない。
543.3.5 543.2.2で認める場合を除き,電気装置の露出導電性部分を他の機器用の保護導体の一部として使
用してはならない。
543.4 PEN導体
543.4.1 PEN導体は,固定電気設備に限り使用してもよい。また,この場合,機械的理由によって,断面
積が,銅線にあっては10 mm2以上,又はアルミニウム線にあっては16 mm2以上のものでなければならな
い。
543.4.2 PEN導体は,それにかかるおそれがある最大電圧に対して絶縁しなければならない。
備考 機器内部におけるPEN導体の絶縁については,当該機器の委員会で検討することが望ましい。
543.4.3 設備のある箇所から,中性線及び保護導体を別個の導体によって配線する場合,設備のあらゆる
その他の接地した部分(例えば,PEN導体からの保護導体)に中性線を接続してはならない。ただし,PEN
導体から2以上の中性線及び2以上の保護導体を構成してもよい。分離した端子又は母線を保護導体用及
び中性線用に分離して設けてもよい。この場合,PEN導体は保護導体用の端子又は母線に接続しなければ
ならない。
543.4.4 系統外導電性部分は,PEN導体として使用してはならない。
543.5 保護及び機能を兼ねる接地
543.5.1 保護及び機能を兼ねる接地線を使用する場合は,保護導体に対する要求事項を満たしていなけれ
ばならない。さらに,関連のある機能上の要求事項(JIS C 60364-4-44,箇条444参照)にも適合しなけれ
ばならない。
情報技術用の電力を供給するための直流帰還導体PEL又はPEMは,機能接地線及び保護導体としての
役目を兼用してもよい。
543.5.2 系統外導電性部分は,PEL又はPEMとして使用してはならない。
543.6 保護導体の配置方法
過電流保護器を感電保護のために使用する場合は,保護導体は充電用導体と
同一の配線設備に組み込むか,又は,すぐ近傍に配置しなければならない。
543.7 10 mAを超過する保護導体電流に対して強化した保護導体
恒久的に接続することを意図し,保護
導体電流が10 mAを超える電気使用機器は,強化した保護導体を次のいずれかによって設計しなければな
らない。
− 保護導体は,その全体を通して,銅の場合では10 mm2以上又はアルミニウムの場合では16 mm2以上
の断面積のものでなければならない。
備考1. 543.4によるPEN導体は,この要求事項に適合する。
− 間接接触保護に対して要求される少なくとも同一の断面積の副保護導体は,保護導体が銅の場合は10
mm2以上又はアルミニウムの場合で16 mm2以上の断面積である点まで布設しなければならない。
これは,家庭用電気器具が副保護導体用の分離した端子をもつことを要求している。
備考2. 中性線及び保護導体が,機器端子まで一つの導体(PEN導体)で兼用するTN-C系統におい
ては,保護導体電流は負荷電流として扱ってもよい。
3. 通常の使用状態で保護導体電流が大きい電気使用機器は,漏電遮断器を組み込んだ設備では
使用できないことがある。
544 保護ボンディング導体(等電位ボンディング導体)
544.1 主接地端子に接続するための保護ボンディング導体
――――― [JIS C 60364-5-54 pdf 10] ―――――
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JIS C 60364-5-54:2006の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60364-5-54:2002(IDT)
JIS C 60364-5-54:2006の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 60364-5-54:2006の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA4201:2003
- 建築物等の雷保護
- JISC0365:2007
- 感電保護―設備及び機器の共通事項
- JISC60364-4-41:2010
- 低圧電気設備―第4-41部:安全保護―感電保護
- JISC60364-4-43:2011
- 低圧電気設備―第4-43部:安全保護―過電流保護
- JISC60364-4-44:2011
- 低圧電気設備―第4-44部:安全保護―妨害電圧及び電磁妨害に対する保護
- JISC60364-5-52:2006
- 建築電気設備―第5-52部:電気機器の選定及び施工―配線設備