JIS C 8380:1993 ケーブル保護用合成樹脂被覆鋼管 | ページ 2

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C 8380-1993
(2) 準備された鉛筆を試験面に対して約45°を保ちながら,図2に示す方向に線書きする。この線の長さ
    は20mm以上で,数は3本以上とする。
                                       図2 線書きの方法
                       備考 線書きの際の荷重は,鉛直の方向に10N程度とする。
9.4   はく離試験
9.4.1  試験片 被覆鋼管から長さ約150mmを切り取り,試験片とする。
9.4.2  試験方法 温度98±2℃に保った温水に試験片を2時間直管のまま浸せきした後,試験片を取り出
し,更に2時間放置した後,試験片に10mm角に碁盤目を10個 (2×5) 作る。碁盤目の切り込みは素地に
達するものとし,その上からJIS Z 1522の幅24mmのテープを密着させ,そのテープの一端をもち,瞬間
的にひきはがす。
9.5   耐燃性試験
9.5.1  試験片 被覆鋼管から長さ約350mmを切り取り,試験片とする。
9.5.2  試験方法 試験片を鉛直にし,上端を固定する。図3(a)に示す還元炎の長さが約50mm,酸化炎の
長さが約100mmに調整されたブンゼンバーナを図3(b)に示すように水平面に対して約45°傾け,試験片
の下端から約100mmの高さの位置に還元炎の先端を1分間当て,その後炎を取り去る。ただし,還元炎
の長さを50mmに調整したとき,酸化炎の長さは約100mmを超えてもよい。
                                      図3 耐燃性試験装置
9.6   ピンホール試験
9.6.1  試験片 被覆鋼管から長さ約300mmを切り取り,試験片とする。
9.6.2  試験方法 ピンホールディテクターを用い,5 000Vの電圧をかけて,ピンホールの有無を調べる。
9.7   耐候性試験

――――― [JIS C 8380 pdf 6] ―――――

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                                                                                    C 8380-1993
9.7.1  試験片 被覆鋼管から長さ約150mmを切り取り,試験片とする。
9.7.2  試験方法 試験片をJIS A 1415の促進暴露試験方法によって,カーボンアーク灯で1 000時間の暴
露試験を行う。
9.8   耐衝撃損傷試験
9.8.1  試験片 被覆鋼管から適当な長さを切り取り,試験片とする。
9.8.2  試験方法 試験方法は,次による。
(1) 試験装置は,図4に示すものを圧縮する前の厚さが40mmのクロロプレンゴムの衝撃吸収材の上に置
    く。この装置のおもりの質量は1.0kgとする。
(2) 試験片は,試験装置のV形溝を有する支持金具の上に取り付け,試験片の上表面のほぼ中央の箇所に
    JIS B 4751の厚さ0.64mmのオールハードハクソーの峰部を直交するように当てがう。
      このとき,試験片の金属部分とハンドハクソーの間に100Vが加わるように導通試験器を取り付け
    る。
(3) 試験は,おもりをハンドハクソー取付金具上面150±1.5mmの高さから自由落下させる。この操作を
    1本の試験片円周上の任意の3か所について行う。
                                    図4 耐衝撃損傷試験装置
10. 検査
10.1 形式検査 形式検査は,次による。
(1) 曲げ性は,4.1に適合しなければならない。
(2) 耐食性は,4.2に適合しなければならない。
(3) 塗膜性能は,4.3に適合しなければならない。
(4) 被膜性能は,4.4に適合しなければならない。
(5) 寸法,質量及び有効ねじ部の長さは,6.に適合しなければならない。
(6) 外観は,7.に適合しなければならない。
(7) 原管は,8.に適合しなければならない。
10.2 受渡検査 受渡検査は,次による。
(1) 寸法,質量及び有効ねじ部の長さは,6.に適合しなければならない。
(2) 外観は,7.に適合しなければならない。

――――― [JIS C 8380 pdf 7] ―――――

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C 8380-1993
11. 表示 検査に合格した被覆鋼管には,被覆鋼管1本ごとに容易に消えない方法で,次の事項を明示し
なければならない。
(1) 呼び方
(2) 製造業者名又はその略号
                                JIS C 8380原案作成委員会 構成表
                                   氏名                    所属 (△は前任者)
     (委員長)              田 辺 隆 治       元千葉大学教授
     (委員)                巻 内 勝 彦       日本大学理工学部
                             池 田     要      工業技術院標準部
                             伊 藤 三 郎       資源エネルギー庁公益事業部
                             鈴 木 弘 志       建設省官庁営繕部
                             黒 岩 宗 弘       住宅・都市整備公団建築部
                             藤 村 弘 志       日本道路公団維持施設部
                             佐 野 光 夫       東京電力株式会社配電部
                             工 藤 正 壽       日本電信電話株式会社建築部
                             石 山 壮 爾       社団法人電気設備学会
                             水 野 幸四郎      社団法人日本鉄鋼協会
                         △ 吉 田      信      熔接鋼管協会(松下電工株式会社)
                             山 田 英 治       熔接鋼管協会(日本パイプ製造株式会社)
                             丹 沢 正 治       金属製ポリエチレンケーブル保護管工業会
                                                             (電成興業株式会社)
                             大 森 和 男       全国金属製電線管附属品工業組合
                             古 川 典 保       株式会社関電工技術開発総室
                             斎 藤 英 夫       株式会社きんでん営業本部エンジニアリング部
                             桜 井 二 郎       日本電設工業株式会社技術開発本部
                             井 上 輝 雄       東光電気工事株式会社内線第一部
                             森 本     節      松下電工株式会社
                             加 藤 世紀夫      東芝鋼管株式会社
                             中 島     徹      丸一鋼管株式会社技術部
                             菅 谷     充      大森工業株式会社
                             福 家 賢 三       日洗電工株式会社
                             徳 山 生 一       新生金属工業株式会社
                             上 條 博 造       宇部興産株式会社樹脂・ゴム事業本部開発部
     (参加者)              花 子     正      宇部興産株式会社樹脂・ゴム事業本部開発部
     (事務局)              下 川 英 男       社団法人電気設備学会