JIS D 4233:2001 自動車用タイヤのユニフォーミティ試験方法

D 4233 : 2001

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人自動車技術会 (JSAE) /財団法人
日本規格協会 (JSA) から,団体規格 (JASO C 607-1987) を元に作成した工業標準原案を具して日本工業
規格を制定すべきとの申し出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工
業規格である。制定に当たっては,日本工業規格(日本産業規格)と国際規格との整合を図るためISO/FDIS 13326 : 1998,
Test method for measuring tyre uniformityを基礎として用いた。
  この規格には,次に示す附属書がある。
    附属書1(規定) 荷重の付随条件
    附属書2(参考) JISと対応する国際規格との対比表

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS D 4233 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                            D 4233 : 2001

自動車用タイヤのユニフォーミティ試験方法

Test procedures for automobile tire uniformity

序文 この規格は,1998年に発行されたISO/FDIS 13326, Test method for measuring tyre uniformityを翻訳し,
技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが,原国際規格の規定項目又は規定内容の削
除,原国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。
1. 適用範囲 この規格は,二輪自動車用タイヤ,乗用車用タイヤ,軽トラック用タイヤ及び小形トラッ
ク用タイヤ,並びにトラック及びバス用タイヤのユニフォーミティ試験方法について規定する。
    備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
            なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD
          (修正している),NEQ(同等でない)とする。
          ISO/FDIS 13326 : 1998, Test method for measuring tyre uniformity (MOD)
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS C 1804 工業プロセス計測制御機器の使用環境条件
      備考 IEC 60654-1 : 1993, Industrial-process measurement and control equipment−Operating conditions
                −Part 1 : Climatic conditionsからの引用事項は,この規格の該当事項と同等である。
    JIS D 4202 自動車用タイヤ−呼び方及び諸元
    JIS D 4203 モータサイクル用タイヤ−呼び方及び諸元
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。
                              タイヤ特性の周上での静的及び動的均一性。
a) ユニフォーミティ (uniformity)
    備考 広義にはタイヤ諸特性の周上での均一性と規定されるが,質量分布(アンバランス),寸度(振
          れ)及び回転中の力の変動に関するものとし,この規格では力の変動に関する試験方法だけを
          規定する。
   座標系は,付図1による。
b) 一次成分 変動波形のフーリエ変換の基本振動数成分の両振幅。
c) 高次成分 変動波形のフーリエ変換の高次振動数成分の両振幅。
                                                      荷重を受けているタイヤが,一定の半径で
d) ラジアルフォースバリエーション (radial force variation)

――――― [JIS D 4233 pdf 2] ―――――

2
D 4233 : 2001
    1回転する間に発生するタイヤ半径方向(Z軸方向)の力の変動の大きさ(以下,RFVで表す。)。
                                                       荷重を受けているタイヤが,一定の半径で
e) ラテラルフォースバリエーション (lateral force variation)
    1回転する間に発生するタイヤ横方向(Y軸方向)の力の変動の大きさ(以下,LFVで表す。)。
f)  ラテラルフォースデビエーション又はラテラルフォースオフセット (lateral force deviation, lateral force
    offset) 荷重を受けているタイヤが,一定の半径で1回転する間に発生するタイヤ横方向(Y軸方向)
    の力の平均値(以下,LFD又はLFOで表す。)。
                       LFD(又はLFO)のうち,タイヤの回転方向に関係なく常に一定方向に発生
g) コニシティ (conicity)
    する横方向の力。
h) プライステア (ply steer)   LFD(又はLFO)のうち,タイヤの回転方向によって,発生する方向の変
    わる横方向の力。
4. 測定項目 付図2に示すように,タイヤ1回転について次の項目を測定する。
a)   FV 半径方向の力の変動の最大値[付図2のa)]
b)   FV 横方向の力の変動の最大値[付図2のb)]
c)   FD 横方向の力の平均値[付図2のb)] 通常,タイヤが1回転するときの横方向の力の面積平均
    をLFDとする。横方向の力の最大・最小の平均値をとってもよいが,測定結果にその旨を明記する。
5. 試験条件
5.1   使用リム 測定に用いるリムは,JIS D 4202,JIS D 4203及び公共機関が定めた関係する規格による
適用リムとする。通常,標準リムとするが,必要に応じて許容リムを使用してもよい。
  なお,測定能率の面からタイヤの脱着が容易であることが必要で,そのためにリムのフランジ形状など
を測定に影響しない範囲で変更してもよい。
    参考 公共機関で定めた関係する規格は,JATMA YEAR BOOK,ETRTO STANDARS MANUAL,TRA
          YEAR BOOKなどがある。
5.2   タイヤの空気圧及び荷重 タイヤの空気圧及び荷重は,表1による。
  なお,荷重は,公共機関が定めた関係する規格の空気圧−負荷能力対応表を用いて求める。また,空気
圧−負荷能力対応表において被測定タイヤの最高空気圧が表1の空気圧より低い場合には,その最高空気
圧を使用する。
    参考 公共機関で定めた関係する規格は,JATMA YEAR BOOK,ETRTO STANDARS MANUAL,TRA
          YEAR BOOKなどがある。

――――― [JIS D 4233 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   D 4233 : 2001
                                  表1 タイヤの空気圧及び荷重
        項目                                     区分
                    二輪自動車用タイヤ     軽トラック,小形トラック用タイヤ(リム径の呼び14以下)
                      乗用車用タイヤ                 4PR                  68PR
       空気圧            200kPa                    200kPa             200kPa, 300kPa(1)
        荷重 空気圧に対応する負荷能力の85%(2)     空気圧に対応する単輪負荷能力の85%
       注(1) 300kPaを推奨する。
         (2) 二輪自動車用タイヤに対しては,スピードシンボルHタイプの空気圧−負荷能力対応表を代表
            として用い,スピードシンボルHが規定されていないサイズの場合は,Hに近いスピードシン
            ボルの空気圧−負荷能力対応表を用いることを推奨する。
                              表1 タイヤの空気圧及び荷重(続き)
        項目                                     区分
              小形トラック用タイヤ(リム径の呼び15以上)
                                                                  14PR又は最大負荷能力対応
              68PR又は最大負荷能力対応空気圧 1012PR又は最大負荷能力
              が450kPa以下                 対応空気圧が650kPa以下 空気圧が650kPaを超える
       空気圧        300kPa(1), 350kPa          350kPa, 450kPa(3)     450kPa, 600kPa(4)
        荷重                        空気圧に対応する単輪負荷能力の88%
       注(3) 450kPaを推奨する。
         (4) 600kPaを推奨する。
                              表1 タイヤの空気圧及び荷重(続き)
                              項目               区分
                                        トラック及びバス用タイヤ
                             空気圧      450kPa, 600kPa, 700kPa(5)
                              荷重 空気圧に対応する単輪負荷能力の88%
                             注(5) 700kPaを推奨する。
5.3   タイヤの回転速度 測定中のタイヤの回転速度は,通常,60r/minとする。
6. 試験装置及び試験方法
6.1   ユニフォーミティ試験機
6.1.1  構造 試験機は,測定するタイヤを取り付けるための回転軸,これと軸が平行で表面が平たんな代
用路面としての回転ドラム,このドラムをタイヤに(又はタイヤをドラムに)押し付けて両軸間隔を一定
に保つことができるタイヤ負荷装置,及びタイヤが回転するとき発生する2軸方向の力の成分を測定する
ための装置を備えているものとする。必要に応じて,一次高次成分の振幅,位相を測定する装置を付加
してもよい。本体支持機構は,十分な耐震構造とし,その固有振動数はタイヤ回転数の40倍以上でなけれ
ばならない。回転力は,タイヤ軸又はドラム軸,いずれの側から与えてもよいが,力の検出装置がある部
分を通して与えてはならない。
6.1.2  諸元及び精度 諸元及び精度は,付表1による。さらに,次の精度を満足するのが望ましい。
a) タイヤの発生する力の代わりにドラム軸又はタイヤ軸に精密な分銅を200Nごとに付表1に示すRFV
    及びLFVの測定範囲まで与えた場合のRFV及びLFVの非直線性は,付表2とする。
b) 10本の被測定タイヤを10回測定し,二元配置の分散分析において,有意差の有無を確認し,測定誤
    差の標準偏差           付表2による。
6.2   測定 測定の準備及び手順は,次による。
a) 室温は,540℃であることが望ましい。タイヤ温度がこの範囲にないときは,範囲に入るまで放置す

――――― [JIS D 4233 pdf 4] ―――――

4
D 4233 : 2001
    ることが望ましい。
b) 測定用リムにタイヤを装着し,空気を充てんする。タイヤとリムのはめあいを確実にするため,ビー
    ド部に潤滑剤を塗布してもよい。タイヤ及びドラムの表面に油,ごみなどの付着物があってはならな
    い。空気充てんは,測定空気圧より若干高くすることが望ましい。
c) タイヤに所定の荷重をかけて,ならし運転を行う。ならし運転は,タイヤの回転速度300400r/min
    で2分間,又はこれと同等のならし効果が得られるものが望ましい。
d) 空気圧及びタイヤの回転速度を調整する。
e) タイヤ軸とドラム軸の距離を一定に保持する。
f)  タイヤを回転させ,発生する力とその変動を指示計又は記録計から読み取る。必要に応じて,タイヤ
    の表裏を入れかえて測定を行うか,又はタイヤの回転方向を変えて正転,逆転時の測定を行う。
      表側とは,一般にセリアル側とする。正転とは,付図1に示す向きとする。
6.3   測定結果の整理方法
6.3.1  RFV, LFV 6.2のf)で読み取った力の変動の最大値を各測定項目ごとに記録する。必要に応じて,
一次成分及び更に高次の次数成分を求める。
  なお,各次数成分は,両振幅値で表す。
6.3.2  LFD (LFO)   タイヤの表裏を入れかえて表側のLFD,裏側のLFDを求めるか,又はタイヤの回転
方向を変えて,正転時のLFD,逆転時のLFDを求める。
6.3.3  コニシティ 必要に応じて,LFDの値から次の式で定義するタイヤのコニシティを求める。
                        CT= (Fn+Fr) /2  (1)
                        又はCT= (Ff−Fb) /2  (2)
                      ここに, CT :   コニシテイ (N)
                                Fn :  正転時のLFD (N)
                                 Fr : 逆転時のLFD (N)
                                 Ff : 表側のLFD (N)
                                Fb :  裏側のLFD (N)
    備考 コニシティの算出には,式(2)で求めた方が誤差が少ない。
6.3.4  プライステア 必要に応じて,LFDの値から次の式で定義するタイヤのプライステアを求める。
                        PS= (Fn−Fr) /2  (3)
                        又はPS= (Ff+Fb) /2  (4)
                      ここに, PS :  プライステア (N)
    備考 プライステアの算出には,式(3)で求めた方が誤差が少ない。
    備考 LFDは,試験機の精度(試験機のキャンバ成分及びスリップ成分が含まれる。)に影響され,
          次の式で表す。
                        Ff, n=CT+PS+FMC+FMS
                        Ff, r=CT−PS+FMC−FMS
                        Fb, n=−CT+PS+FMC+FMS
                        Fb, r=−CT−PS+FMC−FMS
                      ここに, Ff, n :  表側で正転時(タイヤが付図1の状態。)のLFD (N)
                                 Ff, r :  表側で逆転時のLFD (N)
                                Fb, n :  裏側で正転時のLFD (N)
                                Fb, r :  裏側で逆転時のLFD (N)
                                 FMC :  試験機のキャンバ成分による横方向の力の平均値 (N)

――――― [JIS D 4233 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6