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D 4234 : 2009
c) 初期充てん(填)空気圧(表2を参照)
d) 測定した転がり抵抗係数,Cr並びに温度25 ℃及びドラム径2 mに補正した値,Cr, corrected
e) 定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離,rL (m)
f) 雰囲気温度,tamb
g) ドラム半径,R
h) 選択した試験方法
i) 試験リム(サイズ及び材質)
j) タイヤサイズ,製造業者名,タイプ,もしあれば認識番号,速度記号,負荷能力指数(以下,LIとい
う。)及びDOT1)番号。
注1) OT : Department of Transportation
なお,すべての力学量(力,トルク)は,ISO 8855の座標軸の方向に従う。回転方向性をもつタイヤは,
その指定された方向で走行する。
1 タイヤ
2 ドラム
Fr 転がり抵抗
Lm ドラム表面に対して直角に置いたタイヤへの荷重
R ドラム半径
rL 定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離
Un 試験速度
図1−タイヤ/ドラム測定システムの略図
7.6 寄生損失の測定
7.6.1 概要
寄生損失は,7.6.2又は7.6.3のいずれかの方法で算出する。
7.6.2 スキムテスト法
スキムテスト法は,次による。
――――― [JIS D 4234 pdf 11] ―――――
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D 4234 : 2009
a) 試験速度において,タイヤがスリップしないように荷重を減少させる。
そのときの荷重は,次による。
− 乗用車用タイヤ : 推奨荷重100 Nとし,200 Nを超えない。
− トラック及びバス用タイヤ (LI≦121) : 推奨荷重150 Nとし,乗用車用タイヤ測定用に設計された
試験機は,200 Nを超えない。トラック及びバス用タイヤ測定用に設計された試験機は,500 Nを超
えない。
− トラック及びバス用タイヤ (LI≧122) : 推奨荷重400 Nとし,500 Nを超えない。
− スキム荷重は,標準試験及びアライメント試験で同じ値とする(箇条10を参照)。
b) 軸力Ft,入力トルクTt又は与えたパワー (W) を記録する(附属書JAを参照)。
c) ドラム表面に直角に置いたタイヤへの荷重Lmを記録する。
注記 測定値は,フォース法を除き,ベアリング損失並びにホイール,タイヤ及びドラムの空気抵
抗損失を含んでいる。
タイヤ軸及びドラム軸のベアリング損失は,与えられた荷重に依存するため,システムに負荷をかけて
測定するときと,スキムテスト法のときとでは異なることが知られている。ただし,実用上は,この違い
は無視できる。
7.6.3 惰行法
惰行法は,次の試験手順で実施する。
a) 試験速度より速い速度で,ドラムの試験表面からタイヤを離す。
b) ドラムの減速度ΔωD0/Δt及び無負荷のときのタイヤの減速度ΔωT0/Δtを記録する。
注記 測定値は,ベアリング損失並びにホイール,タイヤ及びドラムの空気抵抗損失を含んでいる。
タイヤ軸及びドラム軸のベアリング損失は,与えられた荷重に依存するため,システムに負荷をかけて
測定するときと,無負荷で減速するときとでは異なることが知られている。ただし,実用上は,この違い
は,無視できる。
7.7 σm基準を超える試験機への考慮
10.3.3に規定する算出方法で求めた測定値の再現性σmが次の場合は,7.47.6に規定する手順を1回実
施する。
− 乗用車用タイヤ,小形トラック及びバス用タイヤ (LI≦121) については0.075 N/kNを超えない場合。
− トラック及びバス用タイヤ (LI≧122) については0.06 N/kNを超えない場合。
標準偏差が規定値を超える場合は,10.3.3に規定するようにn回測定を繰り返さなければならない。報
告する転がり抵抗値は,n回の平均値とする。
8 データの解釈
8.1 寄生損失の算出
8.1.1 概要
試験機関は,試験条件(荷重,速度,温度)におけるタイヤ軸損失,タイヤ及びホイールの空気抵抗損
失,ドラム(結果的にエンジン及び/又はクラッチまで含めた)ベアリング損失及びドラム空気抵抗損失
を高い精確さで算出するために,フォース法,トルク法及びパワー法は,7.6.2によって,惰行法は,7.6.3
によって寄生損失を求める。
タイヤとドラムとの界面に関係する寄生損失Fpl (N) は,フォースFt,トルク,パワー又は減速度から
8.1.28.1.5によって算出する。
――――― [JIS D 4234 pdf 12] ―――――
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D 4234 : 2009
8.1.2 フォース法
寄生損失Fpl (N) は,次の式(3)によって算出する。
rLp
Fpl Ftp 1 (3)
R
ここに, Ftp : タイヤ軸力 (N)(7.6.2を参照)
rLp : 定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離 (m)
R : ドラムの半径 (m)
8.1.3 トルク法
寄生損失Fpl (N) は,次の式(4)によって算出する。
pl Ttp
F (4)
R
ここに, Ttp : 入力トルク (N・m)(7.6.2を参照)
R : ドラムの半径 (m)
8.1.4 パワー法
寄生損失Fpl (N) は,次の式(5)によって算出する。
6.3 Vp Ap
Fpl (5)
Un
ここに, Vp : 試験機に加えた電圧 (V)
Ap : 試験機に流した電流 (A)
Un : ドラムの速度 (km/h)
8.1.5 惰行法
寄生損失Fpl (N) は,次の式(6)によって算出する。
ID Δ D0 IT Δ T0
Fpl (6)
R Δt0 Rr Δt0
ここに, ID : ドラムの回転軸周り慣性モーメント (kg・m2)
R : ドラムの半径 (m)
ΔωD0 : ドラムの角速度,タイヤなし (rad/s)
Δt0 : タイヤなしで寄生損失を測定するときの時間間隔 (s)
IT : タイヤ軸,タイヤ及びホイールの回転軸周り
慣性モーメント (kg・m2)
Rr : タイヤ転がり半径 (m)
ΔωT0 : 無負荷のときのタイヤ角速度 (rad/s)
8.2 転がり抵抗の算出
8.2.1 概要
この規格で試験して得た値から,8.1によって得た寄生損失Fplを差し引き,転がり抵抗Fr (N) を算出す
る。
8.2.2 フォース法
フォース法による転がり抵抗Fr (N) は,次の式(7)によって算出する。
rL
Fr Ft 1 Fpl (7)
R
ここに, Ft : タイヤ軸力 (N)
Fpl : 式(3)で算出する寄生損失 (N)
rL : 定常状態で走行中のタイヤ軸とドラム外面との距離 (m)
R : ドラムの半径 (m)
――――― [JIS D 4234 pdf 13] ―――――
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8.2.3 トルク法
トルク法による転がり抵抗Fr (N) は,次の式(8)によって算出する。
Tt
Fr Fpl (8)
R
ここに, Tt : 入力トルク (N・m)
Fpl : 式(4)で算出する寄生損失 (N)
R : ドラムの半径 (m)
8.2.4 パワー法
パワー法による転がり抵抗Fr (N) は,次の式(9)によって算出する。
6.3 V A
Fr Fpl (9)
Un
ここに, V : 試験機に加えられた電圧 (V)
A : 試験機に流された電流 (A)
Un : ドラムの速度 (km/h)
Fpl : 式(5)で算出する寄生損失 (N)
8.2.5 惰行法
惰行法の転がり抵抗Fr (N)は,次の式(10)によって算出する。
ID ΔωV R IT ΔωV
Fr 2
Fpl (10)
R ΔtV Rr ΔtV
ここに, ID : ドラムの回転軸周り慣性モーメント (kg・m2)
R : ドラムの半径 (m)
Fpl : 式(6)で算出する寄生損失 (N)
ΔtV : 測定時の時間間隔 (s)
ΔωV : ドラムの角速度 (rad/s)
IT : タイヤ軸,タイヤ及びホイールの回転軸周り慣性モーメ
ント (kg・m2)
Rr : タイヤ転がり半径 (m)
注記 附属書Bに惰行法で慣性モーメントを測定するためのガイドライン又は実用例を示す。
9 データ解析
9.1 転がり抵抗係数
転がり抵抗係数Crは,転がり抵抗を荷重で除して算出する。
Fr
Cr (11)
Lm
ここに, Fr : 転がり抵抗 (N)
Lm : 試験荷重 (kN)
9.2 温度補正
20 ℃以上,30 ℃以下の温度で測定を行う。25 ℃以外の温度で測定する場合は,次の式(12)によって温
度補正を行う。ここで,Fr25は,25 ℃での転がり抵抗 (N) を表す。
Fr25 Fr 1 Kt tamb 25 (12)
ここに, Fr : 転がり抵抗 (N)
tamb : 雰囲気温度 (℃)
Kt : 温度補正係数 :
――――― [JIS D 4234 pdf 14] ―――――
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乗用車用タイヤでは0.008 (/℃),
トラック及びバス用タイヤ (LI≦121) では0.010 (/℃),
トラック及びバス用タイヤ (LI≧122) では0.006 (/℃)
9.3 ドラム径補正
異なるドラム径で得られた試験結果は,次の理論式(13)及び(14)によって比較することができる。
Fr02 Kr Fr01 (13)
R1 R2 R2 rT
Kr (14)
R1 rT
ここに, Kr : ドラム径補正係数
R1 : ドラム1の半径 (m)
R2 : ドラム2の半径 (m)
rT : タイヤ直径(設計値)の1/2 (m)
Fr01 : ドラム1で測定された転がり抵抗 (N)
Fr02 : ドラム2で測定された転がり抵抗 (N)
9.4 測定結果
10.3において必要とする測定回数nが1より大きい場合,測定結果は,9.2から9.3の補正を行ったn個
のCrの平均値を求める。
10 試験機のアライメント及びモニタリングの必要要件
10.1 概要
この箇条は,異なる試験機関の結果を直接比較できるように,各試験機の測定結果をアライメントする
手順について規定する。この規格に適合する測定結果を得るために,各試験機は,以下の手順によってア
ライメント及びモニタリングを行わなければならない。
試験機を運用する対象試験機関は,2本の規定のアライメントタイヤを用いる。これらのタイヤは,対
象試験機を用いて測定したCrを基準試験機で測定したCrと比較することによって,対象試験機をアライ
メントするために用いる。そこでアライメントの式を求め,その式は,対象試験機で得られた結果をアラ
イメントした結果に変換するために用いる。
10.2 基準試験機としての条件
10.2.1 基準試験機を運用する試験機関は,ISO/TS 16949又はJIS Q 17025に適合していなければならない。
注記 ISO/TS 16949は,近々IS化される予定であり,ISが発行され次第,この規格の改正を行うこと
とする。
10.2.2 アライメントタイヤの偏差を推定するため,基準試験機を試験機コントロールタイヤによってモニ
タリングする間隔は,最長1か月とする。モニタリングは,この1か月以内に少なくとも3回の測定を実
施しなければならない。1か月以内に測定する3回の測定の平均値は,月ごとのドリフトの評価に用いる。
10.2.3 基準試験機は,試験機コントロールタイヤを用いた(10.2.2に規定)少なくとも3回の測定値が,
σm≦0.05 N/kNを維持しなければならない。
10.3 対象試験機としての条件
10.3.1 対象試験機を運用する試験機関は,ISO/TS 16949又はJIS Q 17025に適合していなければならない。
注記 ISO/TS 16949は,近々IS化される予定であり,ISが発行され次第,この規格の改正を行うこと
とする。
――――― [JIS D 4234 pdf 15] ―――――
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JIS D 4234:2009の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 28580:2009(MOD)
JIS D 4234:2009の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.160 : タイヤ > 83.160.01 : タイヤ一般
JIS D 4234:2009の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISQ17025:2018
- 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項