JIS E 6005:1995 鉄道車両―自動列車制御装置及び自動列車停止装置の車上制御装置―試験方法 | ページ 2

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            03信号 : 絶対停止信号,確認扱い無効。
5.8   頭打ち応答時間測定試験 車輪径補正スイッチを最大に,速度制御情報は,最高及び中間に設定し
て試験を行う。列車速度入力は図3に示すように変化させて入力し,列車速度が制限速度を超えてから,
ブレーキ出力するまでの応答遅れ時間を測定する。
                                       図3 列車速度入力
    備考 測定の方法は,(a)又は(b)のいずれでもよい。
5.9   低位変化応答時間測定試験I(階段制御式の場合) 車輪径補正スイッチを,最大に,列車速度を低
位制限速度から一定レベル (5km/h) 以上の速度に設定して試験を行う。図4に示すように,高位制限速度
から低位制限速度に切り換えたときから,ブレーキ出力するまでの応答遅れ時間を測定する。
  なお,速度制御情報の切換えは,最高及び中間の制御情報の2種類以上とする。
                                    図4 速度制御情報切換え
5.10 低位変化応答時間測定試験II(パターン制御式の場合) 車輪径補正スイッチは,最大に設定して
試験を行う。列車速度を,高位制限速度以下に固定して入力し,速度制御情報を高位制限速度から低位制
限速度に切り換えたときから,ブレーキ出力するまでの応答時間を測定する。
  なお,速度制御情報変化は,2種類以上とする。列車速度は図5に示すように高速進入及び低速進入の2

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種類以上とする。
                                     図5 速度制御情報変化
5.11 速度入力特性試験I 速度発電機の出力と等価な波形(電圧及び周波数)を入力し,列車速度入力回
路の動作点について確認する周波数を,10 Hz間隔(低速域)200 Hz間隔(高速域)で最高速度制御情
報相当速度の1.1倍まで順次上昇させて入力し,列車速度入力回路の動作点を測定する。
  なお,発振形波形整形回路の場合は,発振回路周波数及び速度発電機出力周波数の切換わり部分の特性
についても試験し,断線検知の余裕度を確認する。
5.12 速度入力特性試験II 5.11と同様に周波数を最低速度検出速度−1 km/h, 中間速度及び最高速度の
1.1倍に設定して入力し,列車速度入力回路の動作点を測定する。
  なお,発振形波形整形回路の場合は,速度発電機相当の負荷を接続して発振周波数を測定する。
5.13 速度制御情報入力インターフェイス試験 速度制御情報入力回路に車上受信器出力相当の入力を与
えて,インターフェイス回路の出力が正常であることを確認する。
5.14 フェイルセーフ試験 装置内のヒューズの抜取り,プリント板(カード)の抜去及び主要部の入出
力の短絡・開放を実施したときブレーキ出力側に動作することを確認する。
  また,継電器のコイルの断線時(コイル断線については,等価な方法で行ってもよい。)にブレーキ出力
側に動作することを確認する。
5.15 異常速度入力検知試験 次に示す異常速度入力時の検知動作について,試験する。
(1) 速度発電機の巻線が断線した場合の動作について確認する。
(2) 速度発電機の回転が停止した場合の動作について確認する。
(3) 後退検知機能をもつ装置については,その機能を確認する。
(4) 空転・滑走検知機能をもつ装置については,その機能を確認する。
5.16 多重系回路動作試験 速度照査部が多重系となっている場合について,次によって,その動作を確
認する。
(1) ブレーキ指令 多重系回路の論理に従い,ブレーキ出力することを確認する。
      なお,3重系の場合は,一つの系だけがブレーキ出力したときには装置がブレーキ出力をせず,ま
    た,二つの系がブレーキ出力したときには装置がブレーキ出力することを確認する。
(2) 故障検知 速度照査部のブレーキ出力の不一致によって故障系を検知することを確認する。
      3重系の場合は,二つの系の故障で装置故障(システムダウン)を検知し,非常ブレーキ出力する
    ことを確認する。

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      なお,2重系の場合についても同等の制御となることを確認する。
5.17 消費電力測定試験 速度制御情報を最高に,列車速度は停車状態に設定して,装置の入力電流を測
定し,消費電力を求める。
5.18 継電器特性試験 時素付継電器及びブレーキ出力継電器について,動作−釈放時間及び動作−釈放
電圧の測定を行う。
5.19 その他機能の動作試験 記録器機能,モニタ機能,自動検査機能,他機器との情報伝送機能及び自
動列車運転装置とのインターフェイスをもつ装置は,それらの機能を確認する。
  なお,確認機能の詳細は,受渡当事者間の協定による。
5.20 電源電圧変動試験I 制御電源入力電圧を,仕様に定められた上限値と下限値に変化させて,5.7及
び5.8の試験を実施する。
5.21 電源電圧変動試験II 制御電源入力電圧を,仕様に定められた上限値と下限値に変化させて,5.3, 5.5,
5.6, 5.14及び5.19の試験を実施する。
  また,装置内の定電圧電源の出力電圧を測定する。
5.22 絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は,JIS E 5006の4.2(絶縁抵抗試験)による。
5.23 耐電圧試験 耐電圧試験は,JIS E 5004の4.3(3)(耐電圧試験)による。
5.24 サージ試験 サージ試験は,JIS E 5006の4.4(サージ試験)による。
5.25 ノイズ試験 ノイズ試験は,JIS E 5006の4.5(ノイズ試験)による。
5.26 温度上昇試験 温度上昇試験は,最高速度制御情報を入力し,停車状態で試験を行い,JIS E 5006
の4.6(温度上昇試験)による。
5.27 低温試験 低温試験は,JIS E 5006の4.7(低温試験)による。
  なお,低温試験は,5.2, 5.5, 5.7, 5.9(又は5.10),5.11, 5.13, 5.14, 5.15及び5.16の試験項目に適用する。
5.28 高温試験 高温試験は,JIS E 5006の4.8(高温試験)による。
  なお,高温試験は,5.2, 5.5, 5.7, 5.9(又は5.10),5.11, 5.13, 5.14, 5.15及び5.16の試験項目に適用する。
5.29 高温高湿試験 高温高湿試験は,JIS E 5006の4.9(高温高湿試験)による。
  なお,高温高湿試験は,5.2, 5.9(又は5.10)及び5.11の試験項目に適用する。
5.30 温度サイクル試験 温度サイクル試験は,JIS E 5006の4.10(温度サイクル試験)による。
  なお,温度サイクル試験は,5.2, 5.9(又は5.10)及び5.11の試験項目に適用する。
5.31 振動試験 振動試験は,JIS E 4031による。
5.32 衝撃試験 衝撃試験は,JIS E 4032による。
5.33 防水試験 防水試験は,装置を使用時と同等の状態とし,JIS C 0920の4.6[保護等級4(防まつ形)
に対する試験]の試験を行う。試験後,速やかに5.2, 5.9(又は5.10)及び5.11の試験を行う。
5.34 耐じん試験 耐じん試験は,JIS D 0207に準拠して行う。ダストの種類,試験温度及びその他の条
件については,受渡当事者間の協定による。
5.35 連続通電試験 連続通電試験は,JIS E 5006の4.15(連続通電試験)による。
5.36 組合せ試験 組合せ試験は,装置と車上受信装置,速度発電機及び速度指示計などの関連機器と組
み合わせ,総合シーケンス試験を実施するとともに機器間インターフェイスの整合性を調べる。この試験
は,車両に関連機器,装置を搭載後実施してもよい。
  また,組合せ用機器は,各機器と等価的な試験器を使用してもよい。
5.37 寸法測定 外形寸法などの測定は,JIS B 7507又はJIS B 7512(1級)などの測定器具を使用し測定
する。寸法は,仕様書,図面などと照合を行う。

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5.38 構造−外観試験 構造,外観及び表示については,仕様書,図面などと照合を行う。
関連規格 JIS E 3005 変周式自動列車停止装置の試験方法
          JIS E 3006 商用周波数軌道回路式自動列車停止装置の試験方法
          JIS E 3007 連続誘導式自動列車制御装置の試験方法
          JIS Z 8703 試験場所の標準状態

――――― [JIS E 6005 pdf 9] ―――――

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鉄道車両−自動列車制御装置及び自動列車停止装置の車上制御装置−試験方法

                                   JIS原案作成委員会 構成表
                                     氏名                         所属
       (委員長)             高 重 哲 夫        財団法人鉄道総合技術研究所
                              山 村 修 蔵        工業技術院標準部
                              秋 元 孝 生        運輸省鉄道局
                              箕 田     誠       運輸省鉄道局
                              市 原 良 和        東日本旅客鉄道株式会社鉄道事業本部
                           ○ 岸     久 夫       東海旅客鉄道株式会社新幹線鉄道事業本部
                           ○ 増 田 富士雄       西日本旅客鉄道株式会社鉄道本部
                              黒 川 悦 伸        帝都高速度交通営団
                              庄 司 光 輝        社団法人日本民営鉄道協会
                           ○ 尾 崎 正 明        東京急行電鉄株式会社交通事業本部
                              平 尾 恵 也        阪急電鉄株式会社鉄道本部
       (主査)            ○ 仲     吉 隆       株式会社日立製作所水戸工場
                           ○ 高 田 成 美        川崎重工業株式会社車両事業本部
                           ○ 片 岡 照 夫        近畿車輛株式会社車両事業本部
                           ○ 荒 井 良 雄        株式会社新潟鉄工所大山工場
                           ○ 南    陽太朗       株式会社東芝府中工場
                           ○ 飛 岡 正 巳        三菱電機株式会社伊丹製作所
                           ○ 大 関 基 夫        神鋼電機株式会社伊勢製作所
       (事務局)             太 田      治      社団法人日本鉄道車輌工業会
                              備考 ○印は,小委員会委員を示す。