JIS G 0556:2014 鋼の地きずの肉眼試験方法 | ページ 3

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                                                                                   G 0556 : 2014
                           表JA.1−介在物の長さを基にした介在物分布
                                                                  単位 mm
                                記号                   介在物の長さ l
                                 L0                 目で見える介在物なし
                                 L1                    1.0 ≦ l ≦ 2.5
                                 L2                    2.5 < l ≦ 5.0
                                 L3                    5.0 < l ≦ 10
                                 L4                          l > 10
                           表JA.2−介在物の厚さを基にした介在物分布
                                                                  単位 mm
                                記号                   介在物の厚さ e
                                 T0                 目で見える介在物なし
                                 T1                    0.1 ≦ e ≦ 0.25
                                 T2                   0.25 < e ≦ 0.50
                                 T3                   0.50 < e ≦ 1.00
                                 T4                          e > 1.00

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G 0556 : 2014
                                         附属書JB
                                          (規定)
                                    磁粉探傷試験方法
  この附属書は,ISO 3763:1976,Wrought steels−Macroscopic methods for assessing the content of non-metallic
inclusionsに規定されている磁粉探傷試験方法を翻訳し,技術的内容を変更して作成したものである。
JB.1   原理
  試験は,試験片又は製品の切り出した表面を磁化し,強磁性粉末が浮遊している液体を塗布し,磁粉模
様を観察することによって行う。
  非金属介在物は,誘導磁場の漏えい(洩)の原因となる。この誘導磁場の漏えいは強磁性粉末を引きつ
け,目に見える指示を示す。磁粉探傷試験は,受渡当事者間の協定によって乾式法で行ってもよい。
    注記 磁粉探傷試験では,き裂,ブローホール,収縮き裂などのような金属中の他の不規則なものも
          指示されてしまうことに注意する。得られた観察結果が非金属介在物と正しく対応することを
          確かめるため,浸透探傷試験などによってあらかじめ確認しておくことが望ましい。
JB.2   適用分野
  磁粉探傷試験は,強磁性鋼だけに適用する。一般に,スラブ,棒,ビレット及び管のような製品に対し
て使用されている。
JB.3   操作方法
JB.3.1 表面の調製
  試験される表面は,製品の圧延長手方向の面でなければならない。使用される試験片の状態は,製品の
形状又は行われる試験によって大きく変更してもよい。
  サンプリング方法,試験片の数及びそれらの位置は,受渡当事者間の協定による。
  棒,ビレット及び丸鋼の場合には,次の試験表面から選んでもよい。
a) 微細な研磨後の製品の表面
b) 製品の軸断面
c) この規格に規定されている段削り試験方法の試験面
d) 切削又は鍛造によって調製した円柱状の試験片,及び製品の断面の1/4から製品の軸が試験片の表面
    として含まれるように切削した円柱状試験片[製品の軸には,印を付けることが望ましい(図JB.1
    参照)]。

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                                     図JB.1−サンプリング
  a),b) 及びc) のタイプの試験表面は,一般には,直径又は側面が100 mmより小さい製品に対して使用
する。d) のタイプの試験表面は,大断面の製品に対して使用する。
  試験されるべき表面又は試験片の調製は,試験する介在物が,どのような機械加工のマークとも区別で
き,また,介在物の全体が引きはがされてしまわないように,圧延方向に垂直に微細な研磨によって仕上
げなければならない。
  試験する介在物が小さいほど,調製をより慎重に行うように注意することが望ましい。試験片の両端は,
磁化しやすいように機械加工しなければならない。
  不均一組織の場合には,試験片の熱処理を行ってもよい。
JB.3.2 手順
  磁粉探傷試験の手順は,JIS Z 2320-1による。
JB.4   結果
  磁気による像は,十分な散光の下で試験しなければならない。蛍光白色光は,大多数の場合に有効であ
る。
  観察しようとする表面を直接に測定する代わりに,表面のレプリカを用いることが可能である。この方
法は,像の記録を提出するのに便利である。このためには,透明な粘着テープを表面に接触させ,粘着側
を試験片に向けて置く。このテープは,磁粉がテープに付着するように試験片に対して押し付ける。この
ような操作は,磁気像の変化を避けるために,可能な限り電流を流しながら行う。電源を切った後,テー
プを試験片から取り去り,白い紙か又は透明なプラスチックの薄板のいずれかに貼り付ける。
  糸状介在物の数及びその長さは,直接表面又はレプリカ上のいずれかで測定しなければならない。
  結果の評価基準については,受渡当事者間の協定による。
JB.5   注意事項
  磁粉処理後の計数の結果は,単に切削後の表面試験で得た結果とは異なることがある。事実,磁粉探傷
試験を行う場合,たとえ介在物の大半の部分が試験した表面の下にあっても,糸状介在物はそれらの最大
長さで示されることになる。また,大きな介在物であっても表面下にある場合には,指示がはっきりしな

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いことがある。
  糸状炭化物のような組織成分が,間違った結果をもたらすことに留意することが望ましい。

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                                                                  附属書JC
                                                                   (参考)
                                                     JISと対応国際規格との対比表
     JIS G 0556:2014 鋼の地きずの肉眼試験方法                              ISO 3763:1976 Wrought steels−Macroscopic methods for assessing the content of
                                                                           non-metallic inclusions
     (I)   JISの規定                (II)      (III)国際規格の規定             (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条(V)   JISと国際規格との技術的差
                                 国際規格                                  ごとの評価及びその内容               異の理由及び今後の対策
                                 番号
     箇条番号        内容                  箇条番号          内容          箇条ごと       技術的差異の内容
     及び題名                                                              の評価
     1 適用範  肉眼又は10倍以下            1        肉眼又は10倍以下の拡大 削除      ISO規格は,1 mm以上の非金  技術進歩から,より小さな非金属
     囲        の拡大鏡によって                     鏡によって1 mm以上の             属介在物を評価するが,JISの介在物の評価も必要になってお
               非金属介在物を評                     長さの非金属介在物を評           段削り法では0.5 mmを超える り,ISOに改正を提案する。
               価する試験方法を                     価する試験方法を規定す           長さの非金属介在物から計数
               規定する。                           る。                             する。
     2 引用規
     格
     3 用語及  地きずを定義                                                追加      ISO規格には,用語及び定義の
     び定義                                                                          箇条はない。
     4 試験方  段削り試験方法              1        段削り試験方法         一致
     法の種類  青熱破壊試験方法                     青熱破壊試験方法
               磁粉探傷試験方法                     磁粉探傷試験方法
               の3種類                              の3種類
     5 段削り  円柱状の段削りさ            4        円柱状の段削りされた試 変更      ISO規格では,仕上げ面の定量特に,JISの結果の表示方法は,
     試験方法  れた試験片の地き                     験片の地きずの数及び分           的な粗さ規定はない。       有益でありISOに提案を検討す
               ずの数及び分布を                     布を測定する。                   段削り寸法が,JISとISO規格 る。
               測定する。                           段削りの寸法                     とで異なる。
               仕上げ面の粗さ                       地きずの分類                     地きずの結果分類方法がJIS
               段削りの寸法                         を規定                           とISO規格とで異なる。
                                                                                                                                              G0
               地きず番号                                                            JISは,結果の表示方法につい
                                                                                                                                                 55
               表示の方法                                                            て規定しているが,ISO規格
                                                                                                                                                   6 : 2
               を規定                                                                は,受渡当事者間で取り決める
                                                                                                                                                       01
                                                                                     こととしている。
                                                                                                                                                         4
                                                                                                                                                  2

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