JIS G 3136:2022 建築構造用圧延鋼材 | ページ 3

                                                                                             9
                                                                                   G 3136 : 2022
                                   表12−平鋼の厚さの許容差
                                                           単位 mm
                                      厚さ               許容差
                                6.0 以上  12未満        +0.5
                               12 以上    25未満        +1.1
                               25 以上    40未満        +1.4
                               40 以上   100以下        +2.1
                             マイナス側の許容差は,0.3 mmとする。
                表13−山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼及びT形鋼の厚さの許容差
                                                           単位 mm
                                  厚さ(t,t2)        許容差
                                                         +0.9
                               6.0 以上  16未満
                                                         −0.3
                                                         +1.3
                             16 以上     40未満
                                                         −0.7
                             40 以上    100以下        ±1.5
                             記号A,B,H,t1の許容差は,JIS G 3192の表
                            3(山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼及びT形
                            鋼の形状及び寸法の許容差)による。

――――― [JIS G 3136 pdf 11] ―――――

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                            表14−H形鋼及びCT形鋼の厚さの許容差
                                                             単位 mm
                                  厚さ(t2)             許容差
                                                          +1.7
                             6.0 以上 16 未満
                                                          −0.3
                                                          +2.3
                            16 以上   40 未満
                                                          −0.7
                                                          +2.5
                            40 以上 100 以下
                                                          −1.5
                           記号B,H,t1の許容差は,JIS G 3192の表4(H形
                          鋼の形状及び寸法の許容差)及び表5(CT形鋼の形状
                          及び寸法の許容差)による。

11 外観

  鋼材の外観は,JIS G 3192の箇条10(外観),JIS G 3193の箇条7(外観)又はJIS G 3194の箇条8(外
観)による。

12 試験

12.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 一般事項及び分析用試料の採り方 分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404
    の箇条8(化学成分)による。
b) 分析方法 溶鋼分析方法は,JIS G 0320による。

12.2 機械試験

12.2.1 機械試験の一般事項
  機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及びJIS G 0404の箇条9(機械的性質)によ
る。ただし,供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。

――――― [JIS G 3136 pdf 12] ―――――

                                                                                            11
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12.2.2 試験片の数
  引張試験片及び衝撃試験片の数は,次による。
a) 引張試験片の数 引張試験片の数は,次による。
  1) 鋼板(鋼帯からの切板を除く。)及び平鋼 同一溶鋼に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内の鋼材
      を一括して一組とし,引張試験片を1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,引
      張試験片を2個採取する。この場合,鋼板1枚で50 tを超えるときは,引張試験片の数は,鋼板1
      枚から1個とする。
  2) 鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼に属し,同一厚さの鋼材を一括して一組とし,引張試験片を1
      個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,引張試験片を2個採取する。
  3) 形鋼 同一溶鋼及び同一断面形状に属し,最大厚さが最小厚さの2倍以内の鋼材を一括して一組と
      し,引張試験片を1個採取する。ただし,一組の質量が50 tを超える場合は,引張試験片を2個採
      取する。
  4) 熱処理を行った鋼材 熱処理を行った鋼材の試験片の数は,同一熱処理条件ごとに,1),2)及び3)
      による。
b) 衝撃試験片の数 衝撃試験片の数は,次による。
  1) 鋼板,平鋼,鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼ごとに,最大厚さの鋼材から,供試材を一つ採取
      し,これから試験片を圧延方向に3個採取する。
  2) 形鋼 同一溶鋼及び同一断面形状ごとに,最大厚さの鋼材から,供試材を一つ採取し,これから試
      験片を圧延方向に3個採取する。
  3) 熱処理を行った鋼材 熱処理を行った鋼材の試験片の数は,同一熱処理条件ごとに,1)及び2)によ
      る。
12.2.3 試験片の採取位置
  引張試験片及び衝撃試験片の採取位置は,次による。
a) 引張試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は,JIS G 0416による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼
    の試験片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近い位置とする。
b) 衝撃試験片の採取位置 衝撃試験片の採取位置は,JIS G 0416による。ただし,鋼板,鋼帯及び平鋼
    の試験片の中心は,幅の縁から幅の1/4又はそれに近い位置とする。また,鋼板の板厚方向採取位置
    は,厚さ28 mm以下についてはJIS G 0416の図A.11 a)とし,厚さ28 mm超えについてはJIS G 0416
    の図A.11 b)とする。試験片が所定の位置から採れない場合には,それに近い位置とする。
12.2.4 試験片
  引張試験片及び衝撃試験片は,次による。
a) 引張試験片は,JIS Z 2241の1A号,4号,5号又は14B号試験片による。
b) 衝撃試験片は,JIS Z 2242のVノッチ標準試験片による。この場合,試験片切欠き部の切欠きの長さ
    方向は,圧延面に垂直とする。
12.2.5 試験方法
  引張試験及び衝撃試験の方法は,次による。
a) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。

――――― [JIS G 3136 pdf 13] ―――――

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G 3136 : 2022
b) 衝撃試験方法は,JIS Z 2242による。ただし,振子の衝撃刃の形式は,半径2 mmの衝撃刃を適用す
    る。

12.3 厚さ方向特性試験

  厚さ方向特性試験の方法は,JIS G 3199による。

12.4 超音波探傷試験

  超音波探傷試験の方法は,JIS G 0901による。

13 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 溶接性は,箇条7に適合しなければならない。
d) 機械的性質は,箇条8に適合しなければならない。
e) 超音波探傷試験特性は,箇条9に適合しなければならない。
f) 形状,寸法,質量及びその許容差は,箇条10に適合しなければならない。
g) 外観は,箇条11に適合しなければならない。

14 再検査

  再検査は,次による。
a) 引張試験で合格とならなかった鋼材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決
    定してもよい。
b) 衝撃試験が,JIS G 0404の9.6(組試験の結果の評価)で合格とならなかった鋼材は,JIS G 0404の
    9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定してもよい。
c) 厚さ方向特性試験における再検査は,JIS G 3199の7.4(追加試験)による。
d) 機械試験で合格とならなかった鋼材は,熱処理又は再熱処理を行った後,改めて機械試験を行い,合
    否を決定してもよい。

15 表示

  検査に合格した鋼材は,鋼材ごと又は1結束ごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡
当事者間の協定によって,項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号及び6.2の熱処理の記号(箇条9の受渡当事者間による超音波探傷試験を示す記号を含
    む。)。
b) 溶鋼番号又は検査番号
c) 寸法。寸法の表示は,JIS G 3192の箇条5(寸法の表し方及び表示),JIS G 3193の箇条3(寸法の表
    し方)及びJIS G 3194の箇条4(寸法の表し方)による。

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d) 結束ごとの数量又は質量(鋼板及び鋼帯の場合)
e) 製造業者名又はその略号

16 報告

  製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書は,JIS G 0415の5.1(検査
証明書3.1)による。
  なお,化学成分は,表2の注a) によった場合,添加した合金元素の分析値を報告しなければならない。
また,炭素当量又は溶接割れ感受性組成が適用された場合は,それらの計算式に含まれる合金元素の分析
値を報告しなければならない。

――――― [JIS G 3136 pdf 15] ―――――

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