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G 3446 : 2017
表8−管の単位質量の算出式
分類 種類の記号 基本質量a) 算出式b)
g
オーステナ SUS303TKA,SUS304TKA,SUS304LTKA, 7.93 W=0.024 91 t (D−t)
イト系 SUS321TKA,SUS304TKC,
SUS316TKA,SUS316LTKA,SUS347TKA, 7.98 W=0.025 07 t (D−t)
SUS316TKC
オーステナ SUS821L1TKA,SUS323LTKA,SUS329J1TKA, 7.80 W=0.024 50 t (D−t)
イト・フェラSUS329J3LTKA,SUS329J4LTKA
イト系
フェライト SUS405TKA,SUS444TKA 7.75 W=0.024 35 t (D−t)
系 SUS430TKA,SUS430LXTKC,SUS430J1LTKC, 7.70 W=0.024 19 t (D−t)
SUS436LTKC,SUS430TKC,
SUS445J1TKC 7.69 W=0.024 16 t (D−t)
マルテンサ SUS403TKA,SUS410TKA,SUS410TKC, 7.75 W=0.024 35 t (D−t)
イト系 SUS416TKA,SUS420J1TKA,SUS420J2TKA,
SUS431TKA,
SUS440CTKA 7.78 W=0.024 44 t (D−t)
析出硬化系 SUS630TKA 7.78 W=0.024 44 t (D−t)
SUS631TKA 7.93 W=0.024 91 t (D−t)
注a) 基本質量は,1 cm3の鋼の質量とする。
b) 算出式に用いる記号は,次による。
W : 管の単位質量(kg/m),t : 管の厚さ(mm),D : 管の外径(mm)
それぞれの算出式に用いている係数は,単位の変換係数である。
7.2 寸法許容差
寸法許容差は,次による。
a) 管の外径及び厚さの許容差は,それぞれ表9及び表10による。ただし,熱間仕上継目無鋼管は,表9
及び表10の区分の1号を適用し,その他の管の場合,いずれの区分を適用するかは受渡当事者間の協
定による。
なお,溶接部の厚さの許容差は,受渡当事者間の協定によって適用する表10の厚さの許容差の区分
と同じ区分の厚さの許容差を適用し,その適用方法は次による。
1) 管をレーザ溶接又は電気抵抗溶接によって製造し,外面及び内面の溶接ビードを切削する場合には,
プラス側の許容差(上限値)及びマイナス側の許容差(下限値)を適用する。
2) 管をレーザ溶接又は電気抵抗溶接によって製造し,外面溶接ビードを切削し内面溶接ビードを切削
しない場合には,マイナス側の許容差(下限値)を適用し,プラス側の許容差(上限値)は適用し
ない。
3) 管を自動アーク溶接によって製造する場合には,マイナス側の許容差(下限値)を適用し,プラス
側の許容差(上限値)は7.3による。
50 mmとする。
+
b) 管の長さの許容差は,受渡当事者間の協定のない限り 0
――――― [JIS G 3446 pdf 11] ―――――
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G 3446 : 2017
表9−外径の許容差a) 表10−厚さの許容差
区分 外径 外径の許容差 区分 厚さ 厚さの許容差
mm mm
1号b) 50未満 ±0.5 mm +0.6 mm
4未満
50以上 ±1 % −0.5 mm
1号
50未満 ±0.25 mm +15 %
2号 4以上
50以上 ±0.5 % −12.5 %
25未満 ±0.12 mm 3未満 ±0.3 mm
2号
25以上 40未満 ±0.15 mm 3以上 ±10 %
40以上 50未満 ±0.18 mm 2未満 ±0.15 mm
3号
50以上 60未満 ±0.20 mm 2以上 ±8 %
3号 60以上 70未満 ±0.23 mm
70以上 80未満 ±0.25 mm
80以上 90未満 ±0.30 mm
90以上 100未満 ±0.40 mm
100以上 ±0.50 %
13未満 ±0.25 mm
13以上 25未満 ±0.40 mm
25以上 40未満 ±0.60 mm
4号c) 40以上 65未満 ±0.80 mm
65以上 90未満 ±1.00 mm
90以上 140未満 ±1.20 mm
140以上 d)
注a) 局所的な手入部については,この表の外径の許
容差を適用しない。
b) 冷間仕上げ以外の自動アーク溶接鋼管,レーザ
溶接鋼管及び電気抵抗溶接鋼管の外径の許容
差は,通常,1号を適用する。
c) 固溶化熱処理を行った管の外径の許容差は,通
常,4号を適用する。
d) 4号の外径140 mm以上の許容差は,受渡当事
者間の協定による。
7.3 溶接ビード高さ
管を自動アーク溶接によって製造した場合の外面及び内面の溶接ビード高さは,隣接する鋼管表面から
の高さとし,溶接ビード高さは,3.0 mm以下とする。ただし,鋼帯又は鋼板のエッジのオフセットがある
場合の溶接ビード高さは,図1による。
――――― [JIS G 3446 pdf 12] ―――――
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G 3446 : 2017
1 外面オフセット
2 外面溶接ビードの高さ
3 内面溶接ビードの高さ
4 内面オフセット
図1−溶接ビード高さ
8 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚
さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 管の表面仕上げについて要求がある場合は,受渡当事者間の協定による。
9 試験
9.1 分析試験
9.1.1 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者が製
品分析を要求した場合の分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
9.1.2 分析方法
溶鋼の分析方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
9.2 機械試験
9.2.1 機械試験の一般事項
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,機
械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。
9.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
供試材の採り方及び試験片の数は,表11による。
――――― [JIS G 3446 pdf 13] ―――――
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表11−供試材の採り方及び試験片の数
外径の区分 供試材の採り方 試験片の数
外径100 mm以下 c)を行った
同一寸法a),同時熱処理b) それぞれの供試材から採取する試験
管1 000 mごと及びその端数から1 片は次による。ただし,適用する試
本の供試材を採取する。 験片は箇条6による。
外径100 mmを超え200 mm以下 同一寸法a),同時熱処理b) )を行った
管500 mごと及びその端数から1本 引張試験片 : 1個
の供試材を採取する。 硬さ試験片 : 1個
外径200 mmを超えるもの へん平試験片 : 1個
同一寸法a),同時熱処理b) )を行った
管250 mごと及びその端数から1本
の供試材を採取する。
注a) 同一寸法とは,同一外径及び同一厚さをいう。
b) 連続炉を用いる場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉停止の場合
は,同時熱処理に含まない。
c) 同一溶鋼単位で供試材を採取する場合には,同時熱処理ではなく,同一熱処理条件としてもよい。
9.2.3 引張試験
引張試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片は,JIS Z 2241の11号,12号(12A号,12B号又は12C号)又は4号試験片のいず
れかとする。電気抵抗溶接鋼管,自動アーク溶接鋼管及びレーザ溶接鋼管から引張試験片を採取する
場合,4号試験片及び12号試験片は,溶接部を含まない部分から採取する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS Z 2241による。
9.2.4 硬さ試験
硬さ試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片は,供試材から適切な長さを切り取り,試験片とする。電気抵抗溶接鋼管,自動アー
ク溶接鋼管及びレーザ溶接鋼管から硬さ試験片を採取する場合は,供試材の溶接部を含まない部分か
ら採取する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS Z 2243,JIS Z 2244又はJIS Z 2245による。
9.2.5 へん平試験
へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片の長さは,50 mm以上とする。ただし,厚さが外径の15 %以上の管では,環状試験片
の円周の一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
b) 試験方法 試験温度は,常温(535 ℃)とする。試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離Hが
表7の値以下になるまで圧縮し,へん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。ただ
し,電気抵抗溶接鋼管,自動アーク溶接鋼管,及びレーザ溶接鋼管は,環状試験片の場合,溶接部を
図2のように,管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対し直角になるように置く。C形試験片の
場合は,図3のように置く。
なお,継目無鋼管のへん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい1)。
注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければなら
ないことを意味する。
――――― [JIS G 3446 pdf 14] ―――――
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G 3446 : 2017
図2−へん平試験 図3−へん平試験
(環状試験片の場合) (C形試験片の場合)
9.3 その他の試験
注文者は,押し広げ試験及び/又は水圧試験を指定してもよい。この場合,試験項目,供試材の採り方,
試験方法及び合否判定基準は,あらかじめ受渡当事者間で協定しなければならない。
10 検査及び再検査
10.1 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。
d) 寸法は,箇条7に適合しなければならない。
e) 外観は,箇条8に適合しなければならない。
f) その他の検査として9.3に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者間の協定によって
合意した合否判定基準に適合しなければならない。
10.2 再検査
機械試験で合格にならなかった管は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し
てもよい。
11 表示
検査に合格した管は,管ごとに次の項目を表示する。ただし,外径が小さく管ごとの表示が困難な場合
又は注文者の要求がある場合には,これを結束して一束ごとに適切な方法で表示してもよい。表示の順序
は,指定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略しても
よい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号
製造方法を表す記号は,次による。ただし,−は空白でもよい。
1) 熱間仕上継目無鋼管 : −S−H
2) 冷間仕上継目無鋼管 : −S−C
――――― [JIS G 3446 pdf 15] ―――――
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JIS G 3446:2017の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3446:2017の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法
- JISZ2244:2009
- ビッカース硬さ試験―試験方法
- JISZ2245:2016
- ロックウェル硬さ試験―試験方法
- JISZ2245:2021
- ロックウェル硬さ試験―試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方