JIS G 3447:2015 ステンレス鋼サニタリー管

                                                                                   G 3447 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 機械的性質・・・・[2]
•  6.1 引張強さ及び伸び・・・・[2]
•  6.2 展開性・・・・[3]
•  7 耐漏れ性・・・・[3]
•  8 耐圧性能・・・・[3]
•  9 浸出性能・・・・[3]
•  10 表面仕上げ・・・・[4]
•  11 寸法及び寸法許容差・・・・[4]
•  11.1 寸法・・・・[4]
•  11.2 寸法許容差・・・・[4]
•  12 外観・・・・[5]
•  13 特別品質規定・・・・[5]
•  14 試験・・・・[5]
•  14.1 分析試験・・・・[5]
•  14.2 機械試験・・・・[6]
•  14.3 耐漏れ試験・・・・[6]
•  14.4 耐圧性能試験・・・・[6]
•  14.5 浸出性能試験・・・・[7]
•  15 検査及び再検査・・・・[7]
•  15.1 検査・・・・[7]
•  15.2 再検査・・・・[7]
•  16 表示・・・・[7]
•  17 報告・・・・[7]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[8]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[10]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3447 pdf 1] ―――――

G 3447 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3447:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成28年5月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3447:2012によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3447 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3447 : 2015

ステンレス鋼サニタリー管

Stainless steel sanitary pipes

序文

  この規格は,1992年に第2版として発行されたISO 2037を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,本体に規定する項目のほかに,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することがで
きる特別品質規定の項目を,附属書JAに示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所
は,対応国際規格を変更している事項であり,変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,酪農,食品工業,医療・医薬品工業などに用いるステンレス鋼サニタリー管(以下,管と
いう。)について規定する。この規格は,通常,外径25.4 mm165.2 mmの管に適用される。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 2037:1992,Stainless steel tubes for the food industry(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0571 ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法
    JIS G 0572 ステンレス鋼の硫酸・硫酸第二鉄腐食試験方法
    JIS G 0573 ステンレス鋼の65 %硝酸腐食試験方法
    JIS G 0575 ステンレス鋼の硫酸・硫酸銅腐食試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS R 6001 研削といし用研磨材の粒度
    JIS S 3200-1 水道用器具−耐圧性能試験方法
    JIS S 3200-7 水道用器具−浸出性能試験方法

――――― [JIS G 3447 pdf 3] ―――――

2
G 3447 : 2015
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類及び記号

  管の種類は4種類とし,その記号は表1による。
                                        表1−種類の記号
                                           種類の記号
                                          SUS304TBS
                                          SUS304LTBS
                                          SUS316TBS
                                          SUS316LTBS

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,継目なく製造するか,自動アーク溶接,レーザ溶接又は電気抵抗溶接によって製造する。ただ
    し,溶加材の使用の有無は,製造業者の選択による。
b) 管は,固溶化熱処理(1 010 ℃以上加熱後,急冷)を行う。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

5 化学成分

  管は,14.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。ただし,注文者が製品分析を要求す
る場合,14.1によって試験を行い,製品分析値は,表2に対して,JIS G 0321の表5(ステンレス鋼及び
耐熱鋼鋼材の製品分析の許容変動値)による製品分析の許容変動値を適用した値とする。
                                         表2−化学成分
                                                                                       単位 %
  種類の記号      C        Si       Mn         P        S          Ni         Cr        Mo
 SUS304TBS    0.08以下                                         8.0010.50 18.0020.00      a)
 SUS304LTBS   0.030以下                                        9.0013.00
                        1.00以下  2.00以下 0.045以下 0.030以下
 SUS316TBS    0.08以下                                         10.0014.00 16.0018.00 2.003.00
 SUS316LTBS   0.030以下                                        12.0015.00
   必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
 注a) 必要に応じてMoを添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなくなるほど
      添加してはならない。

6 機械的性質

6.1 引張強さ及び伸び

  管は,14.2.3によって試験を行い,その引張強さ及び伸びは,表3による。

――――― [JIS G 3447 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3447 : 2015
                                        表3−機械的性質
                          種類の記号     引張強さ           伸び
                                                             %
                                          N/mm2           11号試験片
                                                       又は12B号試験片
                                                          管軸方向
                        SUS304TBS        520以上           35以上
                        SUS304LTBS       480以上
                        SUS316TBS        520以上
                        SUS316LTBS       480以上
                        注記 1 N/mm2=1 MPa

6.2 展開性

  溶接鋼管は,14.2.4によって試験を行い,溶接部に割れが生じてはならない。

7 耐漏れ性

  管は,14.3によって試験を行い,耐漏れ性は次のいずれかによる。いずれによるかは,注文者の指定に
よる。指定がない場合は,製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性又は空気圧試験特性 管は,2.5 MPaの水圧試験下限圧力又は0.6 MPaの空気圧試験下
    限圧力を加えたとき,漏れがあってはならない。
b) 非破壊試験特性 継目無鋼管には,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験を,溶接鋼管には,渦電流探
    傷試験を行い,その非破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探
    傷試験又は渦電流探傷試験に代えて,日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験によってもよい。この場合
    の合否判定基準は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
      注記 日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束探傷
            検査方法]などがある。
  1) 超音波探傷試験特性は,JIS G 0582の人工きず区分UDの対比試験片の人工きずからの信号と同等
      以上の信号があってはならない。
  2) 渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583の人工きず区分EYの対比試験片の人工きずからの信号と同等
      以上の信号があってはならない。

8 耐圧性能

  管は,14.4によって試験を行い,これに耐え,漏れがあってはならない。ただし,耐圧性能の適用は,
受渡当事者間の協定による。
    注記 水道法では,給水装置として使用する管に耐圧性能試験を規定している。

9 浸出性能

  管は,14.5によって試験を行い,その判定基準値は,表4による。ただし,浸出性能の適用は,受渡当
事者間の協定による。
    注記 水道法では,給水装置として使用する管に浸出性能試験を規定している。

――――― [JIS G 3447 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6