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G 3456 : 2019
表4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
伸びa)
引張強さ 降伏点 %
又は耐力 引張試験片
種類の記号 11号試験片又は 4号試験片b) : 上段
5号試験片
12号試験片 14A号試験片b) : 下段
N/mm2 N/mm2 引張試験方向
管軸方向 管軸直角方向 管軸方向 管軸直角方向
28以上 23以上
STPT370 370以上 215以上 30以上 25以上
24以上 20以上
24以上 19以上
STPT410 410以上 245以上 25以上 20以上
21以上 17以上
22以上 17以上
STPT480 480以上 275以上 25以上 20以上
19以上 15以上
注記 1 N/mm2=1 MPa
注a) 外径40 mm未満の管については,この表の伸びの規定は適用しないが,試験の結果は記録する。ただし,受
渡当事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。
b) 引張方向は,管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代えて管
軸直角方向としてもよい。
表5−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)及び5号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び
単位 %
伸び
種類の 厚さ
試験片の形状
記号 1 mmを超え 2 mmを超え 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
2 mm以下 3 mm以下 4 mm以下 5 mm以下 6 mm以下 7 mm以下 8 mm未満
STPT370 12号試験片 21以上 22以上 24以上 26以上 27以上 28以上 30以上
5号試験片 16以上 18以上 19以上 20以上 22以上 24以上 25以上
STPT410 12号試験片 16以上 18以上 19以上 20以上 22以上 24以上 25以上
STPT480 5号試験片 11以上 12以上 14以上 16以上 17以上 18以上 20以上
引張試験方向は,12号試験片は管軸方向,5号試験片は管軸直角方向とする。
注記 この表の伸びは,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表4の伸びの値から1.5を減じた値を,JIS Z 8401
(数値の丸め方)の規則Aによって整数値に丸めた値である。
6.2 へん平性
管は,11.2.4によって試験を行い,平板間の距離Hが式(1)による値になるまで,試験片に割れを生じて
はならない。
なお,注文者は,外径60.5 mm以下の管に対し,へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。
et
H (1)
t
e
D
ここに, H : 平板間の距離(mm)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
e : 管の種類によって異なる定数で,
STPT370は0.08
STPT410及びSTPT480は0.07
――――― [JIS G 3456 pdf 6] ―――――
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G 3456 : 2019
注記 へん平性の試験の実施については,11.2.4を参照。
6.3 曲げ性
曲げ性は,注文者が外径60.5 mm以下の管に対して,へん平性に代えて指定した場合に適用する。曲げ
性は,11.2.5によって試験を行い,外径の6倍の内側半径で90°に曲げたとき試験片に割れを生じてはな
らない。曲げ角度は,曲げ開始位置からの角度とする。
なお,注文者は,内側半径が管の外径の4倍,曲げ角度180°の曲げ試験を指定してもよい。
7 水圧試験特性又は非破壊試験特性
管は,11.3によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に
よるかは,注文者の指定がない場合には,製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性 水圧試験特性は,次による。
1) 注文者が圧力を指定しない場合,管は,表6に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,
漏れがあってはならない。
なお,表7にない寸法の管の場合は,次によって水圧試験下限圧力を求める。
1.1) 表7の外径の範囲の場合,この表に該当する外径間の小さい方の外径を選択する。
1.2) 1.1) で選択した外径で,厚さがその外径の厚さのスケジュール番号の範囲内である場合,この表
に該当する厚さ間の大きい方の厚さを選択する。
1.3) 1.1) 及び1.2) によって選択された外径及び厚さのスケジュール番号に従って,表6の水圧試験下
限圧力以上の圧力で試験を行う。
1.4) 1.1) 及び1.2) の条件を満たさない表7にない寸法の管の水圧試験下限圧力は,受渡当事者間の協
定による。
なお,電気抵抗溶接鋼管の場合,表7に示す外径で厚さがこの表に該当しないときには,厚さ
の大きい方のスケジュール番号に従って,表6の水圧試験下限圧力以上の圧力で試験を行う。
1.5) 1.2) 又は1.4) において選択されたスケジュール番号の水圧試験下限圧力が式(2)で算出される試
験圧力(P)を超える場合には,表6で選択した水圧試験下限圧力の代わりにPを水圧試験下限圧
力として試験を行う。
2) 注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが
あってはならない。ただし,注文者が指定する圧力が,式(2)によって算出される試験圧力(P)又
は20 MPaのいずれかを超える場合は,受渡当事者間の協定による。指定する試験圧力は,10 MPa
未満は0.5 MPa刻み,10 MPa以上は1 MPa刻みとする。
P2st
(pdf 一覧ページ番号 )
D
ここに, P : 試験圧力(MPa)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
s : 表4の降伏点又は耐力の規定最小値の60 %(N/mm2)
――――― [JIS G 3456 pdf 7] ―――――
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G 3456 : 2019
表6−水圧試験下限圧力
単位 MPa
呼び厚さ スケジュール番号 : Sch
10 20 30 40 60 80 100 120 140 160
水圧試験下限圧力 2.0 3.5 5.0 6.0 9.0 12 15 18 20 20
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非
破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験又は渦電流探傷
試験に代えて,日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超
音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
注記 日本工業規格(日本産業規格)による他の非破壊試験方法として,JIS G 0586[鋼管の自動漏えい(洩)磁束
探傷検査方法]などがある。
1) 超音波探傷試験特性は,JIS G 0582の人工きず区分UDの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし,警報レベル以上の信号があってはならない。ただし,製造業者の判断によって,警報
レベルは,人工きずからの信号より低く設定してもよい。また,冷間仕上方法以外の仕上方法によ
って製造された管の試験に用いる角溝の最小深さは,0.3 mmとする。
2) 渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583の人工きず区分EYの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし,警報レベル以上の信号があってはならない。ただし,製造業者の判断によって,警報
レベルは,人工きずからの信号より低く設定してもよい。
8 寸法,質量及び寸法の許容差
8.1 寸法及び単位質量
管の外径,厚さ及び単位質量は,表7による。ただし,受渡当事者間の協定によって表7にない寸法と
してもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって計算し,JIS Z 8401の規則
Aによって有効数字3桁に丸める。ただし,1 000 kg/mを超える場合は,4桁の整数値に丸める。
W=0.024 66 t (D−t)
ここに, W : 管の単位質量(kg/m)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
0.024 66 : Wを求めるための単位の変換係数
注記 表7の単位質量は,上記によって求めたものである。
――――― [JIS G 3456 pdf 8] ―――――
表7−高温配管用炭素鋼鋼管の寸法及び単位質量
呼び径a) 外径 呼び厚さa)(スケジュール番号 : Sch)
10 20 30 40 60 80 100 120 140 160
厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位 厚さ 単位
A B 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量
mm mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m mm kg/m
1/8
6 10.5 − − − − − − 1.7 0.369 − − 2.4 0.479 − − − − − − − −
1/4
8 13.8 − − − − − − 2.2 0.629 − − 3.0 0.799 − − − − − − − −
3/8
10 17.3 − − − − − − 2.3 0.851 − − 3.2 1.11 − − − − − − − −
1/2
15 21.7 − − − − − − 2.8 1.31 − − 3.7 1.64 − − − − − − 4.7 1.97
3/4
20 27.2 − − − − − − 2.9 1.74 − − 3.9 2.24 − − − − − − 5.5 2.94
25 1 34.0 − − − − − − 3.4 2.57 − − 4.5 3.27 − − − − − − 6.4 4.36
32 11/4 42.7 − − − − − − 3.6 3.47 − − 4.9 4.57 − − − − − − 6.4 5.73
40 11/2 48.6 − − − − − − 3.7 4.10 − − 5.1 5.47 − − − − − − 7.1 7.27
50 2 60.5 − − − − − − 3.9 5.44 − − 5.5 7.46 − − − − − − 8.7 11.1
65 21/2 76.3 − − − − − − 5.2 9.12 − − 7.0 12.0 − − − − − − 9.5 15.6
80 3 89.1 − − − − − − 5.5 11.3 − − 7.6 15.3 − − − − − − 11.1 21.4
90 31/2 101.6 − − − − − − 5.7 13.5 − − 8.1 18.7 − − − − − − 12.7 27.8
100 4 114.3 − − − − − − 6.0 16.0 − − 8.6 22.4 − − 11.1 28.2 − − 13.5 33.6
125 5 139.8 − − − − − − 6.6 21.7 − − 9.5 30.5 − − 12.7 39.8 − − 15.9 48.6
150 6 165.2 − − − − − − 7.1 27.7 − − 11.0 41.8 − − 14.3 53.2 − − 18.2 66.0
200 8 216.3 − − 6.4 33.1 7.0 36.1 8.2 42.1 10.3 52.3 12.7 63.8 15.1 74.9 18.2 88.9 20.6 99.4 23.0 110
250 10 267.4 − − 6.4 41.2 7.8 49.9 9.3 59.2 12.7 79.8 15.1 93.9 18.2 112 21.4 130 25.4 152 28.6 168
300 12 318.5 − − 6.4 49.3 8.4 64.2 10.3 78.3 14.3 107 17.4 129 21.4 157 25.4 184 28.6 204 33.3 234
350 14 355.6 6.4 55.1 7.9 67.7 9.5 81.1 11.1 94.3 15.1 127 19.0 158 23.8 195 27.8 225 31.8 254 35.7 282
400 16 406.4 6.4 63.1 7.9 77.6 9.5 93.0 12.7 123 16.7 160 21.4 203 26.2 246 30.9 286 36.5 333 40.5 365
450 18 457.2 6.4 71.1 7.9 87.5 11.1 122 14.3 156 19.0 205 23.8 254 29.4 310 34.9 363 39.7 409 45.2 459
500 20 508.0 6.4 79.2 9.5 117 12.7 155 15.1 184 20.6 248 26.2 311 32.5 381 38.1 441 44.4 508 50.0 565
550 22 558.8 − − − − − − 15.9 213 22.2 294 28.6 374 34.9 451 41.3 527 47.6 600 54.0 672
600 24 609.6 − − − − − − 17.5 256 24.6 355 31.0 442 38.9 547 46.0 639 52.4 720 59.5 807
650 26 660.4 − − − − − − 18.9 299 26.4 413 34.0 525 41.6 635 49.1 740 56.6 843 64.2 944
G3
注a) 管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号 : Sch)による。ただし,呼び径はA又はBのいずれかを用い,Aによる場合にはAの符号を,Bによ
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る場合にはBの符号を,それぞれの数字の後に付けて区分する。
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――――― [JIS G 3456 pdf 9] ―――――
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G 3456 : 2019
8.2 寸法の許容差
管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,表8による。管の長さに指定がある場合は,その指定長さ以上と
する。
なお,電気抵抗溶接鋼管の溶接部の厚さの許容差は,表8の電気抵抗溶接鋼管の厚さの許容差のマイナ
ス側の許容差(下限値)だけを適用し,プラス側の許容差(上限値)は適用しない。
表8−外径,厚さ及び偏肉の許容差
区分 外径の許容差a) 厚さの許容差 偏肉c)の許容差
50 mm未満 ±0.5 mm
50 mm以上
±1 % 4 mm未満 ±0.5 mm
160 mm未満
熱間仕上継目無鋼管 厚さの20 %以下
160 mm以上
±1.6 mm 4 mm以上 ±12.5 %
200 mm未満
200 mm以上b) ±0.8 %
冷間仕上継目無鋼管,
冷間仕上電気抵抗溶接 40 mm未満 ±0.3 mm 2 mm未満 ±0.2 mm
鋼管,熱間仕上電気抵 −
抗溶接鋼管及び電気抵 2 mm以上 ±10 %
40 mm以上b) ±0.8 %
抗溶接まま鋼管
注a) 局所的な手入部については,この表の外径の許容差を適用しない。
b) 外径350 mm以上の管は,周長測定によってもよい。この場合の許容差は±0.5 %とする。外径の測定
に周長を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算は,次の式による。
D=l / π
ここに,D : 外径(mm),l : 周長(mm),π : 3.141 6
c) 偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率で表す。
ただし,厚さ5.6 mm未満の管には適用しない。
9 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐ,かつ,その両端が管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は,仕上げが良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合は,グラインダ,機械加工などによってもよいが,手入れ後の厚さは,厚
さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
10 特別品質規定
受渡当事者間の協定によって適用する特別品質規定は,附属書JAによる。
11 試験
11.1 分析試験
11.1.1 一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者
が製品分析を要求した場合の製品分析用試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
――――― [JIS G 3456 pdf 10] ―――――
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JIS G 3456:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-2:1997(MOD)
- ISO 9330-2:1997(MOD)
JIS G 3456:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3456:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0567:2012
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0567:2020
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方