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G 3456 : 2019
11.1.2 分析方法
溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
11.2 機械試験
11.2.1 一般事項
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,JIS
G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のうち,機械試験に供される供試材の採り方は,A類とする。
11.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
供試材の採り方及び試験片の数は,製造のままの管は,同一寸法の管50本ごと及びその端数からそれぞ
れ一つの供試材を採取する。熱処理を行う管は,同一寸法かつ同時熱処理の管50本ごと及びその端数から
それぞれ一つの供試材を採取する。それぞれの供試材から引張試験片1個,及びへん平試験片又は曲げ試
験片を1個採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる
場合の同時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の
熱処理は同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には,同時熱
処理に代えて,同一熱処理条件としてもよい。
11.2.3 引張試験
引張試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 試験片は,JIS Z 2241の11号,12号(12A号,12B号又は12C号),14A号,4号又は5号
のいずれかとする。ただし,4号試験片は,径14 mm(標点距離は50 mm)とする。11号試験片及び
12号試験片は管軸方向から,14A号試験片及び4号試験片は管軸方向又は管軸直角方向から,5号試
験片は管軸直角方向からそれぞれ採取する。電気抵抗溶接鋼管から引張試験片を採取する場合,12号
試験片又は5号試験片は,溶接部を含まない部分から採取する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS Z 2241による。
11.2.4 へん平試験
へん平試験の試験片及び試験方法は,次による。
なお,へん平試験は,継目無鋼管の場合は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい1)。
注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は規定を満足しなければならな
いことを意味する。
a) 試験片 試験片の長さは,50 mm以上とする。厚さが外径の15 %以上の管の場合は,環状試験片の円
周の一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
b) 試験方法 試験温度は,常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離H
が6.2の式(1)による値以下になるまで圧縮してへん平にしたとき,試験片に割れが生じたかどうかを
調べる。ただし,電気抵抗溶接鋼管の場合は,溶接部を図2のように,管の中心と溶接部を結ぶ線が
圧縮方向に対し直角になるように,また,C形試験片は図3のように置く。
――――― [JIS G 3456 pdf 11] ―――――
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図2−へん平試験(環状試験片の場合) 図3−へん平試験(C形試験片の場合)
11.2.5 曲げ試験
曲げ試験の試験片及び試験方法は,次による。
a) 試験片 供試材から適切な長さを切り取り,試験片とする。
b) 試験方法 試験温度は常温(5 ℃35 ℃)とし,試験片を6.3に規定する曲げ角度を下限としそれ以
上の曲げ角度で,また,6.3に規定する曲げの内側半径を上限としそれ以下の内側半径で円筒の周りに
曲げたとき,試験片に割れが生じたかどうかを調べる。この場合,溶接部は,曲げの最外部から約90°
の位置に置く。
11.3 水圧試験又は非破壊試験
水圧試験又は非破壊試験は,次による。
a) 試験の頻度 水圧試験又は非破壊試験は,いずれかについて,管1本ごとに行う。
b) 試験方法 水圧試験又は非破壊試験の方法は,次による。
1) 水圧試験 水圧試験は,管に,箇条7 a) に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて5秒間以
上保持したとき,これに耐え,漏れが生じたかどうかを調べる。
2) 非破壊試験 試験方法は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって日本工業規格(日本産業規格)によるこ
れら以外の非破壊試験を行う場合の試験方法は,受渡当事者間の協定による。
2.1) 超音波探傷試験方法は,JIS G 0582による。ただし,人工きず区分UDより厳しい区分の試験に
置き換えてもよい。
2.2) 渦電流探傷試験方法は,JIS G 0583による。ただし,人工きず区分EYより厳しい区分の試験に置
き換えてもよい。
12 検査及び再検査
12.1 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。
d) 水圧試験特性又は非破壊試験特性は,箇条7に適合しなければならない。
e) 寸法は,箇条8に適合しなければならない。
f) 外観は,箇条9に適合しなければならない。
g) 受渡当事者間の協定によって,附属書JAに規定する特別品質規定の一部又は全部の項目を適用する
――――― [JIS G 3456 pdf 12] ―――――
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場合には,該当する規定に適合しなければならない。
12.2 再検査
機械試験で合格とならなかった管は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行い,合否を決定し
てもよい。
13 表示
検査に合格した管には,管ごとに,次の事項を表示しなければならない。ただし,外径が小さく管ごと
の表示が困難な場合又は注文者の要求がある場合は,これを結束して,一束ごとに適切な方法で表示して
もよい。表示の順序は指定しない。また,受渡当事者間の協定によって,製品識別が可能な範囲で項目の
一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号
製造方法を表す記号は,次による。ただし,“−”は,空白でもよい。
熱間仕上継目無鋼管 −S−H
冷間仕上継目無鋼管 −S−C
電気抵抗溶接まま鋼管 −E−G
熱間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−H
冷間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−C
c) 寸法。寸法は,呼び径及び呼び厚さ,又は外径及び厚さを表示する。
例 : 50A×Sch40又は60.5×3.9
d) 製造業者又はその略号
e) 特別品質規定の指定を表す記号Z(指定があった場合)
14 報告
製造業者は,特に指定のない限り,検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は,JIS G 0404
の箇条13(報告)による。検査文書の種類は,注文時に特に指定がない場合,JIS G 0415の5.1(検査証
明書3.1)による。
なお,表3に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は,添加した合金元素の含有率を検査文書に
付記する。
――――― [JIS G 3456 pdf 13] ―――――
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附属書JA
(規定)
特別品質規定
JA.1 高温引張試験における降伏点又は耐力(Z2)1)
高温引張試験における降伏点又は耐力は,次による。
a) 管の高温引張試験における降伏点又は耐力の値及び試験温度は,受渡当事者間の協定による。
b) 供試材の採り方及び試験片の数は,同一溶鋼ごとにそれぞれ一つの供試材を採取し,それぞれの供試
材から各試験温度ごとに1個の試験片を採取する。
c) 試験片及び試験方法は,JIS G 0567による。
なお,JIS G 0567の試験片の採取が困難な管については,試験片の形状は,受渡当事者間の協定に
よる。
注1) 管の取引においては,高温引張試験における降伏点又は耐力の要求指定をZ2と表記することが
ある。
JA.2 超音波探傷試験及び検査(Z3)2)
超音波探傷試験及び検査は,次による。
a) 超音波探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0582の探傷感度区分UB又はUCとし,対比試験
片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。適用する探傷感度区分は,注文者の
指定による。特に注文者の指定がない場合は,製造業者による。
b) 超音波探傷試験の方法は,JIS G 0582による。
c) 超音波探傷検査は,管1本ごとに行い,a) に適合しなければならない。
注2) 管の取引においては,超音波探傷試験及び検査の要求指定をZ3と表記することがある。
JA.3 渦電流探傷試験及び検査(Z4)3)
渦電流探傷試験及び検査は,次による。
a) 渦電流探傷試験における探傷感度の基準は,JIS G 0583の探傷感度区分EU,EV,EW又はEXとし,
対比試験片の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。適用する探傷感度区分は,
注文者の指定による。特に注文者の指定がない場合は,製造業者による。
b) 渦電流探傷試験の方法は,JIS G 0583による。
c) 渦電流探傷検査は,管1本ごとに行い,a) に適合しなければならない。
注3) 管の取引においては,渦電流探傷試験及び検査の要求指定をZ4と表記することがある。
――――― [JIS G 3456 pdf 14] ―――――
附属書JB
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
JIS G 3456:2019 高温配管用炭素鋼鋼管 ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery
conditions−Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature
properties
ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions
−Part 2: Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with
specified elevated temperature properties
(I) JISの規定 (II)国際 (III)国際規格の規定 (V) JISと国際規格との技術的差
(IV) JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
規格番号 の評価及びその内容 異の理由及び今後の対策
箇条番号 内容 箇条 内容 箇条ごと 技術的差異の内容
及び題名 番号 の評価
1 適用範囲 350 ℃を超えて使 ISO 1 高温圧力下で使用する 削除 JISは,圧力の記載がなく,炭素鋼1 当該JISは,対応ISO規格と比
用する配管用炭素 9329-2 炭素鋼鋼管及び合金鋼 だけを規定している。 べ,規格体系(JISは用途別/
鋼鋼管としている。ISO 鋼管としている。 ISO規格は製法別)及び寸法体
2 引用規格 9330-2 系が異なり,かつ,強制法規に
3 種類の記 3種類を規定してい 4.1 炭素鋼及び合金鋼を規 削除 JISは,炭素鋼だけを規定している。引用されているので,整合化す
号 る。 定し,種類は規格によっ ることは困難であった。
て異なる。 2 上記対策として,対応ISO規格
4 製造方法 継目なく製造する 5.3 ISO 9329-2 : 継目無しに
追加 JISは,冷間仕上継目無鋼管を追加 を翻訳JISとして発行し(JIS G
か又は電気抵抗溶 よる製造を規定してい 規定している。 7220,JIS G 7224),ISO規格と
接による。 る。 一致したJISを整え,国際規格
ISO 9330-2 : 電気抵抗溶 との整合化を図るとともに
接による製造を規定し ISO規格の製品普及促進を図
ている。 った。
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JIS G 3456:2019の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-2:1997(MOD)
- ISO 9330-2:1997(MOD)
JIS G 3456:2019の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3456:2019の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0567:2012
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0567:2020
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方