JIS G 3457:2016 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3457 : 2016

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[1]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 機械的性質・・・・[2]
•  6.1 母材の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[2]
•  6.2 溶接部の引張強さ・・・・[2]
•  7 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[3]
•  8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[3]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[3]
•  8.2 寸法許容差・・・・[4]
•  9 外観・・・・[5]
•  10 試験・・・・[6]
•  10.1 分析試験・・・・[6]
•  10.2 機械試験・・・・[6]
•  10.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[7]
•  11 検査及び再検査・・・・[7]
•  11.1 検査・・・・[7]
•  11.2 再検査・・・・[7]
•  12 表示・・・・[7]
•  13 報告・・・・[7]

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――――― [JIS G 3457 pdf 1] ―――――

G 3457 : 2016

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3457:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成29年3月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3457:2012によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3457 : 2016

配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

Arc welded carbon steel pipes

1 適用範囲

  この規格は,使用圧力の比較的低い蒸気,水,ガス,空気などの配管に用いるアーク溶接炭素鋼鋼管(以
下,管という。)について規定する。
    注記 この規格は,通常,外径355.6 mm(呼び径350A又は14B)2 032 mm(呼び径2000A又は80B)
          の管に適用されている。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0584 アーク溶接鋼管の超音波探傷検査方法
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類及び記号

  管の種類は1種類とし,その記号は,表1による。
                                        表1−種類の記号
                                           種類の記号
                                            STPY400

4 製造方法

  管の製造方法は,次による。
a) 管は,内外面自動サブマージアーク溶接法によるスパイラルシーム溶接又はストレートシーム溶接に
    よって製造する。
b) 管は,溶接のまま,又は溶接した後に冷間拡管成形し,通常,熱処理を行わない。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合には,
    その形状は受渡当事者間の協定による。ただし,厚さ22 mm以下の管で,特に形状の指定のないとき

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G 3457 : 2016
    は,図1による。
                                    図1−ベベルエンドの形状

5 化学成分

  管は10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。ただし,必要に応じて表2以外の合金
元素を添加してもよい。
                                         表2−化学成分
                                                                単位 %
                         種類の記号      C           P           S
                          STPY400     0.25以下    0.040以下   0.040以下

6 機械的性質

6.1 母材の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管,又は管に使用する鋼帯若しくは鋼板は,10.2.3によって試験を行い,母材(管の溶接部を含まない
部分,又は管に使用する鋼帯若しくは鋼板)の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。た
だし,厚さ8 mm未満の管の場合には,伸びは,厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表3の伸びの値から
1.5を減じたものを,JIS Z 8401の規則Aによって整数値に丸めた値とし,表4による。

6.2 溶接部の引張強さ

  管の溶接部は,10.2.4によって試験を行い,その引張強さは,表3による。ただし,拡管成形する管は,
受渡当事者間の協定によって溶接部引張試験を省略してもよい。
                                        表3−機械的性質
                                           母材
                                                                            溶接部引張強さ
                                                           伸び
                     引張強さ     降伏点又は耐力
      種類の記号                                            %
                                                 引張試験片   引張試験方向
                      N/mm2          N/mm2                                      N/mm2
                                                  5号試験片  管軸直角方向a)
      STPY400        400以上         225以上              18以上               400以上
      注記 1 N/mm2=1 MPa
      注a) 鋼帯又は鋼板から引張試験片の供試材を採取する場合は,圧延方向又は圧延方向に直角の方向から
           採取する。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3457 : 2016
                   表4−厚さ8 mm未満の管の5号試験片(管軸直角方向)の伸び
                                                                             単位 %
              厚さ     5 mmを超え6 mm以下   6 mmを超え7 mm以下   7 mmを超え8 mm未満
              伸び           15以上                16以上               18以上

7 水圧試験特性又は非破壊試験特性

  管は,10.3によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次のいずれかによる。
a) 水圧試験特性 管に2.5 MPaの水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,漏れがあってはならな
    い。
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験を行ったとき,JIS G 0584の人工きず区分UYの対比試験片
    の人工きずからの信号と同等以上の信号があってはならない。

8 寸法,質量及び寸法許容差

8.1 寸法及び単位質量

  管の外径,厚さ及び単位質量は,表5による。ただし,受渡当事者間の協定によって表5にない寸法と
してもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって計算し,JIS Z 8401の規則
Aによって有効数字3桁に丸める。ただし,1 000 kg/mを超えるものはkg/mの整数値に丸める。
                        W=0.024 66 t (D−t)
                      ここに,         W :  管の単位質量(kg/m)
                                        t :  管の厚さ(mm)
                                       D :  管の外径(mm)
                                  0.024 66 :  Wを求めるための単位の換算係数
    注記 表5の単位質量は,上記によって求めたものである。

――――― [JIS G 3457 pdf 5] ―――――

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