JIS G 3457:2020 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3457 : 2020

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 種類の記号・・・・[1]
•  5 製造方法・・・・[2]
•  6 化学成分・・・・[2]
•  7 機械的性質・・・・[2]
•  7.1 母材の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[2]
•  7.2 溶接部の引張強さ・・・・[2]
•  8 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[3]
•  9 寸法,単位質量及び寸法許容差・・・・[3]
•  9.1 寸法及び単位質量・・・・[3]
•  9.2 寸法許容差・・・・[4]
•  10 外観・・・・[5]
•  11 試験・・・・[6]
•  11.1 分析試験・・・・[6]
•  11.2 機械試験・・・・[6]
•  11.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[7]
•  12 検査及び再検査・・・・[8]
•  12.1 検査・・・・[8]
•  12.2 再検査・・・・[8]
•  13 表示・・・・[8]
•  14 報告・・・・[8]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3457 pdf 1] ―――――

           G 3457 : 2020

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3457:2016は改
正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和3年12月20日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS
マーク表示認証において,JIS G 3457:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3457 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 3457 : 2020

配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

Arc welded carbon steel pipes

1 適用範囲

  この規格は,使用圧力の比較的低い蒸気,水,ガス,空気などの配管に用いるアーク溶接炭素鋼鋼管(以
下,管という。)について規定する。
  注記 この規格は,通常,外径355.6 mm(呼び径350A又は14B)2 032 mm(呼び径2 000A又は80B)
        の管に適用されている(9.1参照)。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0584 アーク溶接鋼管の超音波探傷検査方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類の記号

  管は,1種類とし,種類の記号は,表1による。
                                        表1−種類の記号
                                           種類の記号
                                            STPY400

――――― [JIS G 3457 pdf 3] ―――――

           2
G 3457 : 2020

5 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,内外面自動サブマージアーク溶接法によるスパイラルシーム溶接又はストレートシーム溶接に
    よって製造する。
b) 管は,溶接のまま,又は溶接した後に冷間拡管成形し,通常,熱処理を行わない。
c) 管端形状は,特に指定のない場合は,プレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合に
    は,その形状は受渡当事者間の協定による。ただし,厚さ22 mm以下の管で,特にベベルエンドの形
    状の指定のないときには,図1による。
                             記号説明
                              t : 厚さ(22 mm以下)
                                    図1−ベベルエンドの形状

6 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。ただし,必要に応じて,表2に記載
していない合金元素を添加してもよい。
                                         表2−化学成分
                                                                単位 %
                         種類の記号     C          P          S
                          STPY400    0.25以下   0.040以下  0.040以下

7 機械的性質

7.1 母材の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管,又は管に使用する鋼帯若しくは鋼板は,11.2によって試験を行い,母材(管の溶接部を含まない部
分,又は管に使用する鋼帯若しくは鋼板)の引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表3による。ただ
し,厚さ8 mm未満の管で,5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表4による。

7.2 溶接部の引張強さ

  管の溶接部は,11.2によって試験を行い,その引張強さは,表3による。ただし,拡管成形する管は,
受渡当事者間の協定によって溶接部引張試験を省略してもよい。

――――― [JIS G 3457 pdf 4] ―――――

                                                                                             3
                                                                                   G 3457 : 2020
                                        表3−機械的性質
                                            母材
                                                                            溶接部引張強さ
                                                          伸び
                    引張強さ   降伏点又は耐力
      種類の記号                                          %
                                                引張試験片   引張試験方向
                     N/mm2         N/mm2                                      N/mm2
                                                 5号試験片  管軸直角方向a)
      STPY400       400以上      225以上               18以上              400以上
        注記 1 N/mm2=1 MPa
        注a) 鋼帯又は鋼板から引張試験片の供試材を採取する場合は,圧延方向又は圧延方向に直角の方向か
             ら採取する。
                表4−厚さ8 mm未満の管の5号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び
                                                                             単位 %
              厚さ    5 mmを超え6 mm以下  6 mmを超え7 mm以下  7 mmを超え8 mm未満
              伸び           15以上              16以上              18以上
            注記 この表の伸びは,管の厚さが8 mmから1 mm減じるごとに表3の伸びの値から1.5
                 を減じた値を,JIS Z 8401の規則Aによって整数値に丸めた値である。

8 水圧試験特性又は非破壊試験特性

  管は,11.3によって試験を行い,その水圧試験特性又は非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に
よるかは,注文者の指定による。注文者の指定がない場合は,製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性 管に2.5 MPaの水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐え,漏れがあってはならな
    い。
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験を行ったとき,JIS G 0584の人工きず区分UYの対比試験片
    の人工きずからの信号を警報レベルとし,警報レベル以上の信号があってはならない。

9 寸法,単位質量及び寸法許容差

9.1 寸法及び単位質量

  管の外径,厚さ及び単位質量は,表5による。ただし,受渡当事者間の協定によって,表5にない寸法
としてもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって計算し,JIS Z 8401の規
則Aによって有効数字3桁に丸める。ただし,1 000 kg/m以上の場合は,4桁の整数値に丸める。
                        W=0.024 66 t (D−t)
                       ここで,        W :  管の単位質量(kg/m)
                                         t :  管の厚さ(mm)
                                        D :  管の外径(mm)
                                   0.024 66 :  Wを求めるための単位の換算係数
  注記 表5の単位質量は,上記によって求めたものである。

――――― [JIS G 3457 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6