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JIS G 3458:2018 規格概要
この規格 G3458は、主に高温度の配管に用いる合金鋼鋼管について規定。
JISG3458 規格全文情報
- 規格番号
- JIS G3458
- 規格名称
- 配管用合金鋼鋼管
- 規格名称英語訳
- Alloy steel pipes
- 制定年月日
- 1962年3月1日
- 最新改正日
- 2018年2月20日
- JIS 閲覧
- ‐
- 対応国際規格
ISO
- ISO 9329-2:1997(MOD)
- 国際規格分類
ICS
- 23.040.10, 77.140.75
- 主務大臣
- 経済産業
- JISハンドブック
- 鉄鋼 II 2021, 配管 II(製品) 2021
- 改訂:履歴
- 1962-03-01 制定日, 1965-03-01 改正日, 1968-07-01 改正日, 1971-10-01 確認日, 1973-03-01 改正日, 1976-03-01 改正日, 1978-12-01 改正日, 1984-02-01 改正日, 1988-07-01 改正日, 1994-06-01 確認日, 2000-02-20 確認日, 2005-09-20 改正日, 2010-10-01 確認日, 2013-01-21 改正日, 2018-02-20 改正
- ページ
- JIS G 3458:2018 PDF [17]
G 3458 : 2018
pdf 目 次
ページ
- 序文・・・・[1]
- 1 適用範囲・・・・[1]
- 2 引用規格・・・・[1]
- 3 種類の記号・・・・[1]
- 4 製造方法・・・・[2]
- 5 化学成分・・・・[3]
- 6 機械的性質・・・・[3]
- 6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
- 6.2 へん平性・・・・[4]
- 7 水圧試験特性及び非破壊試験特性・・・・[4]
- 8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[5]
- 8.1 外径,厚さ及び単位質量・・・・[5]
- 8.2 寸法許容差・・・・[5]
- 9 外観・・・・[7]
- 10 特別品質規定・・・・[7]
- 11 試験・・・・[7]
- 11.1 分析試験・・・・[7]
- 11.2 機械試験・・・・[7]
- 11.3 水圧試験及び非破壊試験・・・・[8]
- 12 検査及び再検査・・・・[9]
- 12.1 検査・・・・[9]
- 12.2 再検査・・・・[9]
- 13 表示・・・・[9]
- 14 報告・・・・[10]
- 附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[11]
- 附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[12]
(pdf 一覧ページ番号 1)
――――― [JIS G 3458 pdf 1] ―――――
G 3458 : 2018
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS G 3458:2013は改正され,この規格に置き換えられた。
なお,平成31年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3458:2013によることができる。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(pdf 一覧ページ番号 2)
――――― [JIS G 3458 pdf 2] ―――――
日本工業規格(日本産業規格) JIS
G 3458 : 2018
配管用合金鋼鋼管
Alloy steel pipes
序文
この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-2を基に,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
なお,注文者があらかじめ製造業者との協定によって適用することができる特別品質規定の項目を附属
書JAに示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している
事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。
1 適用範囲
この規格は,主に高温度の配管に用いる合金鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。この規格は,
通常,外径10.5 mm(呼び径6A又は1/8B)660.4 mm(呼び径650A又は26B)の管に適用できる。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。
2 引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 8401 数値の丸め方
3 種類の記号
管は7種類とし,その分類及び種類の記号は,表1による。
――――― [JIS G 3458 pdf 3] ―――――
2
G 3458 : 2018
表1−分類,種類の記号及び製造方法を表す記号
製造方法を表す記号
分類 種類の記号 製造方法を表す
製管方法 仕上方法
記号の表示
モリブデン鋼鋼管 STPA12
STPA20
STPA22 製造方法を表す記
熱間仕上げ : H
STPA23 継目無し : S 号の表示は,箇条
クロムモリブデン鋼鋼管 冷間仕上げ : C
STPA24 13 b) による。
STPA25
STPA26
4 製造方法
製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を表す記号は,表1に
よる。
b) 管は,表2の熱処理を行う。ただし,受渡当事者間の協定によって表2以外の熱処理を行ってもよい。
表2−熱処理
種類の記号 熱処理
STPA12 低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,焼ならし,又は焼ならし後焼戻し
STPA20
低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,又は焼ならし後焼戻し
STPA22
STPA23
STPA24
等温焼なまし,完全焼なまし,又は焼ならし後焼戻し
STPA25
STPA26
STPA23,STPA24,STPA25及びSTPA26の焼戻し温度は,650 ℃以上とする。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合には,
受渡当事者間の協定による形状とし,厚さ22 mm以下の管で,特に形状の指定のないときには,図1
による。
t : 厚さ22 mm以下
図1−ベベルエンドの形状
――――― [JIS G 3458 pdf 4] ―――――
3
G 3458 : 2018
5 化学成分
管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。注文者が製品分析を要求する場合,
11.1によって試験を行い,製品分析値は,表3に対してJIS G 0321の表4(合金鋼鋼材の製品分析の許容
変動値)の許容変動値を適用した値とする。
表3−化学成分
単位 %
種類の記号 C Si Mn P S Cr Mo
a)
STPA12 0.100.20 0.100.50 0.300.80 0.035以下 0.035以下 0.450.65
STPA20 0.100.20 0.100.50 0.300.60 0.035以下 0.035以下 0.500.80 0.400.65
STPA22 0.15以下 0.50以下 0.300.60 0.035以下 0.035以下 0.801.25 0.450.65
STPA23 0.15以下 0.501.00 0.300.60 0.030以下 0.030以下 1.001.50 0.450.65
STPA24 0.15以下 0.50以下 0.300.60 0.030以下 0.030以下 1.902.60 0.871.13
STPA25 0.15以下 0.50以下 0.300.60 0.030以下 0.030以下 4.006.00 0.450.65
STPA26 0.15以下 0.251.00 0.300.60 0.030以下 0.030以下 8.0010.00 0.901.10
必要に応じてこの表以外の合金元素を添加してもよい。
注a) 必要に応じてCrを添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなくなるほど添
加してはならない。
6 機械的性質
6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。
表4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
伸びa)
降伏点 %
引張強さ
又は耐力 引張試験片及び試験方向
種類の記号
11号試験片
N/mm2 5号試験片 4号試験片b)
N/mm2 12号試験片
管軸方向 管軸直角方向 管軸方向 管軸直角方向
STPA12 380以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA20 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA22 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA23 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA24 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA25 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
STPA26 410以上 205以上 30以上 25以上 24以上 19以上
注記 1 N/mm2=1 MPa
注a) 外径40 mm未満の管は,この表の伸びの値は適用しない。ただし,記録しておかなければならない。
b) 引張方向は管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代え
て管軸直角方向としてもよい。
――――― [JIS G 3458 pdf 5] ―――――
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JIS G 3458:2018の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-2:1997(MOD)
JIS G 3458:2018の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3458:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0567:2012
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0567:2020
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方