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G 3458 : 2018
表5−厚さ8 mm未満の管の12号試験片(管軸方向)及び5号試験片(管軸直角方向)の場合の伸び
単位 %
厚さ
種類の 試験片の
1 mmを超え 2 mmを超え 3 mmを超え 4 mmを超え 5 mmを超え 6 mmを超え 7 mmを超え
記号 形状
2 mm以下 3 mm以下 4 mm以下 5 mm以下 6 mm以下 7 mm以下 8 mm未満
各種類 12号試験片 21以上 22以上 24以上 26以上 27以上 28以上 30以上
5号試験片 16以上 18以上 19以上 20以上 22以上 24以上 25以上
注記 この表の厚さ区分における伸びは,厚さ8 mmから1 mm減じるごとに表4の伸びの値から1.5を減じた値を,
JIS Z 8401の規則Aによって整数値に丸めた値である。
6.2 へん平性
管は,11.2.4によって試験を行い,式(1)の平板間の距離(H)になるまで試験片に割れを生じてはなら
ない。
1( e)
H (1)
t
e
D
ここに, H : 平板間の距離(mm)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
e : 定数 0.08
注記 へん平性の試験の実施については,11.2.4を参照。
7 水圧試験特性及び非破壊試験特性
管は,11.3によって試験を行い,その水圧試験特性及び非破壊試験特性は,次による。いずれの特性に
よるかは,注文者の指定による。指定がない場合は,製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性 水圧試験特性は,次による。
1) 注文者が試験圧力を指定しない場合,管は,表6に示す水圧試験下限圧力を加えたとき,これに耐
え,漏れがあってはならない。この場合,管のスケジュール番号は表7による。表7の寸法以外の
管の場合は,次によって水圧試験下限圧力を求める。
1.1) 表7の外径の範囲の場合,この表に該当する外径間の小さい方の外径を選択する。
1.2) 1.1) で選択した外径で,厚さがその外径の厚さのスケジュール番号の範囲内である場合,この表
に該当する厚さ間の大きい方の厚さを選択する。
1.3) 1.1) 及び1.2) によって選択された外径及び厚さのスケジュール番号に従って,表6から水圧試験
下限圧力を選択する。
1.4) 1.1) 及び1.2) の条件を満たさない表7の寸法以外の管の水圧試験下限圧力は,受渡当事者間の協
定による。
1.5) 1.2) において選択されたスケジュール番号の水圧試験下限圧力が式(2)で算出される試験圧力Pを
超える場合には,表6で選択した水圧試験下限圧力の代わりにPを水圧試験下限圧力とする。こ
の場合,水圧試験圧力の丸め方は,10 MPa未満は0.5 MPa刻み,10 MPa以上は1 MPa刻みとする。
――――― [JIS G 3458 pdf 6] ―――――
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G 3458 : 2018
表6−水圧試験下限圧力
単位 MPa
スケジュール番号 : Sch
呼び厚さ
10 20 30 40 60 80 100 120 140 160
水圧試験下限圧力 2.0 3.5 5.0 6.0 9.0 12 15 18 20 20
2) 注文者が試験圧力を指定した場合,管は,その圧力を水圧試験下限圧力とし,これに耐え,漏れが
あってはならない。注文者の指定する試験圧力が,式(2)によって算出されるP又は20 MPaのいず
れかを超える場合には,試験圧力は受渡当事者間の協定による。
指定する試験圧力は,10 MPa未満は0.5 MPa刻み,10 MPa以上は1 MPa刻みとする。式(2)によ
って算出する場合も同様に0.5 MPa又は1 MPa刻みに丸める。
P2st
(pdf 一覧ページ番号 )
D
ここに, P : 試験圧力(MPa)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
s : 表4の降伏点又は耐力の規定最小値の60 %(N/mm2)
b) 非破壊試験特性 管は,超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い,その非
破壊試験特性は,次による。ただし,受渡当事者間の協定によって超音波探傷試験又は渦電流探傷試
験に代えて,日本工業規格(日本産業規格)に定める他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は,超
音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
1) 超音波探傷試験特性は,JIS G 0582の7.4.2(区分UOUEに対応する人工きず)の人工きず区分
UDからの信号を警報レベルとし,警報レベル以上の信号を発生してはならない。ただし,冷間仕
上方法以外の仕上方法によって製造された管の試験に用いる角溝の最小深さは,0.3 mmとする。
2) 渦電流探傷試験特性は,JIS G 0583の7.4.3(区分EUEZに対応する人工きず寸法)の人工きず区
分EYからの信号を警報レベルとし,警報レベル以上の信号を発生してはならない。
8 寸法,質量及び寸法許容差
8.1 外径,厚さ及び単位質量
管の外径,厚さ及び単位質量は,表7による。ただし,受渡当事者間の協定によって表7にない寸法と
してもよい。この場合,単位質量は,1 cm3の鋼を7.85 gとし,次の式によって計算し,JIS Z 8401の規則
Aによって有効数字3桁に丸める。ただし,1 000 kg/mを超えるものはkg/mの整数値に丸める。
W=0.024 66 t (D−t)
ここに, W : 管の単位質量(kg/m)
t : 管の厚さ(mm)
D : 管の外径(mm)
0.024 66 : Wを求めるための単位の換算係数
注記 表7の単位質量は,上記によって求めた値である。
8.2 寸法許容差
管の外径,厚さ及び偏肉の許容差は,表8による。管の長さは,指定長さ以上とする。
――――― [JIS G 3458 pdf 7] ―――――
G3
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表7−管の寸法a) 及び単位質量
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呼び厚さ(スケジュール番号 : Sch)
8
呼び径
: 2
10 20 30 40 60 80 100 120 140 160
外径
0
単位 単位 単位 単位 単位 単位 単位 単位 単位 単位
1
mm
8
厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ 厚さ
A B 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量 質量
mm mm mm mm mm mm mm mm mm mm
kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m kg/m
1/8
6 10.5 − − − − − − 1.7 0.369 − − 2.4 0.479 − − − − − − − −
1/4
8 13.8 − − − − − − 2.2 0.629 − − 3.0 0.799 − − − − − − − −
3/8
10 17.3 − − − − − − 2.3 0.851 − − 3.2 1.11 − − − − − − − −
1/2
15 21.7 − − − − − − 2.8 1.31 − − 3.7 1.64 − − − − − − 4.7 1.97
3/4
20 27.2 − − − − − − 2.9 1.74 − − 3.9 2.24 − − − − − − 5.5 2.94
25 1 34.0 − − − − − − 3.4 2.57 − − 4.5 3.27 − − − − − − 6.4 4.36
32 11/4 42.7 − − − − − − 3.6 3.47 − − 4.9 4.57 − − − − − − 6.4 5.73
40 11/2 48.6 − − − − − − 3.7 4.10 − − 5.1 5.47 − − − − − − 7.1 7.27
50 2 60.5 − − − − − − 3.9 5.44 − − 5.5 7.46 − − − − − − 8.7 11.1
65 21/2 76.3 − − − − − − 5.2 9.12 − − 7.0 12.0 − − − − − − 9.5 15.6
80 3 89.1 − − − − − − 5.5 11.3 − − 7.6 15.3 − − − − − − 11.1 21.4
90 31/2 101.6 − − − − − − 5.7 13.5 − − 8.1 18.7 − − − − − − 12.7 27.8
100 4 114.3 − − − − − − 6.0 16.0 − − 8.6 22.4 − − 11.1 28.2 − − 13.5 33.6
125 5 139.8 − − − − − − 6.6 21.7 − − 9.5 30.5 − − 12.7 39.8 − − 15.9 48.6
150 6 165.2 − − − − − − 7.1 27.7 − − 11.0 41.8 − − 14.3 53.2 − − 18.2 66.0
200 8 216.3 − − 6.4 33.1 7.0 36.1 8.2 42.1 10.3 52.3 12.7 63.8 15.1 74.9 18.2 88.9 20.6 99.4 23.0 110
250 10 267.4 − − 6.4 41.2 7.8 49.9 9.3 59.2 12.7 79.8 15.1 93.9 18.2 112 21.4 130 25.4 152 28.6 168
300 12 318.5 − − 6.4 49.3 8.4 64.2 10.3 78.3 14.3 107 17.4 129 21.4 157 25.4 184 28.6 204 33.3 234
350 14 355.6 6.4 55.1 7.9 67.7 9.5 81.1 11.1 94.3 15.1 127 19.0 158 23.8 195 27.8 225 31.8 254 35.7 282
400 16 406.4 6.4 63.1 7.9 77.6 9.5 93.0 12.7 123 16.7 160 21.4 203 26.2 246 30.9 286 36.5 333 40.5 365
450 18 457.2 6.4 71.1 7.9 87.5 11.1 122 14.3 156 19.0 205 23.8 254 29.4 310 34.9 363 39.7 409 45.2 459
500 20 508.0 6.4 79.2 9.5 117 12.7 155 15.1 184 20.6 248 26.2 311 32.5 381 38.1 441 44.4 508 50.0 565
550 22 558.8 − − − − − − 15.9 213 22.2 294 28.6 374 34.9 451 41.3 527 47.6 600 54.0 672
600 24 609.6 − − − − − − 17.5 256 24.6 355 31.0 442 38.9 547 46.0 639 52.4 720 59.5 807
650 26 660.4 − − − − − − 18.9 299 26.4 413 34.0 525 41.6 635 49.1 740 56.6 843 64.2 944
注a) 管の呼び方は,呼び径及び呼び厚さ(スケジュール番号 : Sch)による。ただし,呼び径はA又はBのいずれかを用い,Aによる場合にはAの符号を,Bによ
る場合にはBの符号を,それぞれの数字の後に付けて区分する。
――――― [JIS G 3458 pdf 8] ―――――
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G 3458 : 2018
表8−外径,厚さ及び偏肉の許容差
外径の許容差a) )
区分 厚さの許容差 偏肉の許容差c)
外径 許容差
50 mm未満 ±0.5 mm
50 mm以上
±1 %
熱間仕上 160 mm未満 厚さ4 mm未満 ±0.5 mm
厚さの20 %以下
継目無鋼管 160 mm以上 厚さ4 mm以上 ±12.5 %
±1.6 mm
200 mm未満
200 mm以上 ±0.8 %
冷間仕上 40 mm未満 ±0.3 mm 厚さ2 mm未満 ±0.2 mm
−
継目無鋼管 40 mm以上 ±0.8 % 厚さ2 mm以上 ±10 %
注a) 局所的な手入れ部分には,この表の外径の許容差を適用しない。
b) 外径350 mm以上は周長によってもよい。外径の測定に周長を用いる場合は,周長実測値又は周長
実測値の換算外径のいずれかによる。いずれの場合も,同一の許容差(±0.5 %)を適用する。外
径の測定に周長を用いる場合,外径(D)と周長(l)との相互換算は,次の式による。
D=l / π
ここに, D : 外径(mm)
l : 周長(mm)
π=3.141 6
c) 偏肉は,同一断面における測定厚さの最大値と最小値との差の注文厚さに対する比率を百分率で表
す。ただし,厚さ5.6 mm未満の管には適用しない。
9 外観
外観は,次による。
a) 管は,実用的に真っすぐで,かつ,その両端が管軸に対し実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は,仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。
c) 表面手入れを実施する場合,グラインダ又は機械加工などによってもよいが,手入れ後の製品厚さは,
厚さの許容差範囲内でなければならない。ただし,溶接補修は行ってはならない。
d) 手入れ跡は,管の形状に滑らかに沿わなければならない。
10 特別品質規定
受渡当事者間の協定によって,注文者が指定することができる特別品質規定の項目は,附属書JAによ
る。
11 試験
11.1 分析試験
11.1.1 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。注文者が製
品分析を要求した場合の試料の採り方は,JIS G 0321の箇条4(製品分析用試料)による。
11.1.2 分析方法
溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
11.2 機械試験
11.2.1 機械試験の一般事項
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。ただし,機
――――― [JIS G 3458 pdf 9] ―――――
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G 3458 : 2018
械試験に供される供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類とする。
11.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
引張試験及びへん平試験の供試材の採り方並びに試験片の数は,同一寸法及び同時熱処理の管50本ごと
及びその端数からそれぞれ1本の供試材を採取し,それぞれから,引張試験片1個及びへん平試験片1個
を採取する。ここで,同一寸法とは,外径及び厚さが同一のものをいう。また,連続炉を用いる場合の同
時熱処理とは,同一熱処理条件での連続した熱処理をいい,連続炉を停止した場合は,停止後の熱処理は,
同時熱処理に含まない。試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼単位である場合には,同時熱処理
に代えて,同一熱処理条件としてもよい。
11.2.3 引張試験
引張試験片及び引張試験方法は,次による。
a) 試験片及び試験片採取方向 JIS Z 2241の11号,12号(12A号,12B号又は12C号),4号又は5号
試験片のいずれかとし,管から採取する。ただし,4号試験片は,径14 mm(標点間距離は50 mm)
だけとする。試験片の採取方向は,表4による。使用する試験片及び4号試験片の場合の試験片採取
方向は,特に指定のない限り製造業者の選択による。
b) 試験方法 JIS Z 2241による。
11.2.4 へん平試験
へん平試験片及びへん平試験方法は,次による。
なお,へん平試験は,特に注文者の指定がない限り省略してもよい1)。
注1) 試験は,製造業者の判断によって省略してもよいが,へん平性は,規定を満足しなければなら
ないことを意味する。
a) 試験片 試験片の長さは,50 mm以上とする。ただし,厚さが外径の15 %以上の管の場合は,環状試
験片の円周の一部を取り除いたC形試験片としてもよい。
b) 試験方法 試験温度は,常温(535 ℃)とし,試験片を2枚の平板間に挟み,平板間の距離(H)
が6.2の式(1)による平板間の距離以下になるまで圧縮してへん平にしたとき,試験片に割れが生じた
かどうかを調べる。C形試験片は図2のように置く。
H : 平板間の距離
図2−へん平試験(C形試験片の場合)
11.3 水圧試験及び非破壊試験
水圧試験及び非破壊試験は,次による。いずれの試験を適用するかは,注文者の指定がない場合には,
製造業者の選択とする。
a) 試験の頻度 水圧試験又は非破壊試験のいずれかについて,管1本ごとに行う。
――――― [JIS G 3458 pdf 10] ―――――
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JIS G 3458:2018の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 9329-2:1997(MOD)
JIS G 3458:2018の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 3458:2018の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0567:2012
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0567:2020
- 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
- JISG0582:2012
- 鋼管の自動超音波探傷検査方法
- JISG0583:2012
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISG0583:2021
- 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方