JIS G 3460:2018 低温配管用鋼管

                                                                                   G 3460 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[4]
•  6.3 曲げ性・・・・[4]
•  6.4 吸収エネルギー・・・・[4]
•  7 水圧試験特性及び非破壊試験特性・・・・[5]
•  8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[6]
•  8.1 外径,厚さ及び単位質量・・・・[6]
•  8.2 寸法許容差・・・・[6]
•  9 外観・・・・[8]
•  10 特別品質規定・・・・[8]
•  11 試験・・・・[8]
•  11.1 分析試験・・・・[8]
•  11.2 機械試験・・・・[9]
•  11.3 水圧試験及び非破壊試験・・・・[11]
•  12 検査及び再検査・・・・[11]
•  12.1 検査・・・・[11]
•  12.2 再検査・・・・[11]
•  13 表示・・・・[11]
•  14 報告・・・・[12]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[13]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[14]

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――――― [JIS G 3460 pdf 1] ―――――

G 3460 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3460:2013は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成31年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3460:2013によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3460 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3460 : 2018

低温配管用鋼管

Steel pipes for low temperature service

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-3及びISO 9330-3を基に,技術的内容を変更
して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,注文者があらかじめ製造業者との協定によって指定することができる特別品質規定の項目を,附
属書JAに示す。また,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更してい
る事項である。変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,氷点以下の特に低い温度で用いる配管用鋼管(以下,管という。)について規定する。
  この規格は,通常,外径10.5 mm(呼び径6A又は81B)660.4 mm(呼び径650A又は26B)の管に適
用できる。
    注記1 JIS G 3459及びJIS G 3468に規定するオーステナイト系ステンレス鋼鋼管は,低温配管用鋼
            管として使用することができる。
    注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
            ISO 9329-3:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 3:
                Unalloyed and alloyed steels with specified low temperature properties
            ISO 9330-3:1997,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 3:
                Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified low
                temperature properties(全体評価 : MOD)
              なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
            ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法

――――― [JIS G 3460 pdf 3] ―――――

2
G 3460 : 2018
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管は3種類とし,その分類及び種類の記号は,表1による。
                          表1−分類,種類の記号及び製造方法を表す記号
          分類       種類の記号                      製造方法を表す記号
                                      製管方法            仕上方法              表示
     炭素鋼鋼管       STPL380    継目無し : S         熱間仕上げ : H       製造方法を表す記号
                                 電気抵抗溶接 : E     冷間仕上げ : C       の表示は,箇条13 b)
     ニッケル鋼鋼管   STPL450    継目無し : S         電気抵抗溶接まま : G による。
                      STPL690

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,細粒のキルド鋼を用いて,STPL380は,継目なく製造するか又は電気抵抗溶接によって製造し,
    STPL450及びSTPL690は,継目なく製造する。製造方法を表す記号は,表1による。
b) 管には,表2の熱処理を行う。ただし,受渡当事者間の協定によって表2以外の熱処理を行ってもよ
    い。冷間仕上げをした管は,冷間仕上げ後に,熱処理を行う。
                                          表2−熱処理
                          種類の記号               熱処理
                          STPL380     焼ならし,焼ならし後焼戻し,
                          STPL450     又は焼入れ焼戻し
                          STPL690     2回焼ならし後焼戻し又は焼入れ焼戻し
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。注文者がベベルエンドを指定する場合には,
    受渡当事者間の協定による形状とし,厚さ22 mm以下の管で,特に形状の指定のないときには,図1
    による。
                                        t : 厚さ22 mm以下
                                    図1−ベベルエンドの形状

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                                                                                              3
                                                                                   G 3460 : 2018
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,特に指定のない限り外面及び内面の溶接ビードは,管の形
    状に滑らかに沿うように除去する。ただし,内面の溶接ビードは,除去が困難な場合は溶接のままと
    してもよい。

5 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合には,11.1によって試験を行い,製品分析値は表3に対して,STPL380の継目無鋼管はJIS G 0321
の表3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]の許容変動値を適用した値,電気抵抗溶接鋼管はJIS G
0321の表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許容変動値を適用した値,STPL450及びSTPL690
の管はJIS G 0321の表4(合金鋼鋼材の製品分析の許容変動値)の許容変動値を適用した値とする。
                                         表3−化学成分
                                                                                 単位 %
       種類の記号       C          Si         Mn           P           S          Ni
                                                                                  b)
       STPL380 a)    0.25以下   0.35以下    1.35以下   0.035以下   0.035以下
       STPL450       0.18以下   0.100.35    0.300.60   0.030以下   0.030以下   3.203.80
       STPL690       0.13以下   0.100.35    0.90以下   0.030以下   0.030以下   8.509.50
         必要に応じてこの表以外の合金元素を添加してもよい。
       注a)   TPL380は,6.4 c) によって衝撃試験を実施しない場合,0.010 %以上の酸可溶性アルミニウ
            ムを含有しなければならない。酸可溶性アルミニウムの代わりに全アルミニウムを分析しても
            よく,この場合の含有量は,0.015 %以上とする。
          b) 必要に応じてNiを添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができ
             なくなるほど添加してはならない。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片又は5号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。
                            表4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
  種類の記号   引張強さ   降伏点又は                           伸びa)
                N/mm2        耐力                                %
                            N/mm2                     引張試験片及び引張試験方向
                                      11号試験片又は   5号試験片            4号試験片b)
                                      12号試験片
                                         管軸方向     管軸直角方向    管軸方向    管軸直角方向
   STPL380     380以上     205以上        35以上         25以上        30以上        22以上
   STPL450     450以上     245以上        30以上         20以上        24以上        16以上
    STPL690     690以上     520以上       21以上         15以上        16以上        10以上
  注記 1 N/mm2=1 MPa
  注a) 外径40 mm未満の管については,この表の伸びは適用しないが,試験の結果は,記録する。ただし,受渡当
       事者間の協定によって,伸びを規定してもよい。
    b) 引張方向は管軸方向とする。ただし,管軸直角方向から試験片を採取できる場合は,管軸方向に代えて管軸
       直角方向としてもよい。

――――― [JIS G 3460 pdf 5] ―――――

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