JIS G 3461:2019 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3461 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[4]
•  6.3 押し広げ性・・・・[4]
•  6.4 展開性・・・・[4]
•  7 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[4]
•  8 寸法,単位質量及び寸法許容差・・・・[5]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[5]
•  8.2 寸法許容差・・・・[5]
•  9 外観・・・・[8]
•  10 特別品質規定及びU字曲げ加工管・・・・[8]
•  11 試験・・・・[8]
•  11.1 分析試験・・・・[8]
•  11.2 機械試験・・・・[8]
•  11.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[10]
•  12 検査及び再検査・・・・[10]
•  12.1 検査・・・・[10]
•  12.2 再検査・・・・[11]
•  13 表示・・・・[11]
•  14 報告・・・・[11]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[12]
•  附属書JB(規定)U字曲げ加工管・・・・[14]
•  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[16]

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――――― [JIS G 3461 pdf 1] ―――――

G 3461 : 2019

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3461:2012
は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和2年11月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3461:2012を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
    注記 工業標準化法に基づき行われた申出,日本工業標準調査会の審議等の手続は,不正競争防止法
          等の一部を改正する法律附則第9条により,産業標準化法第12条第1項の申出,日本産業標準
          調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。

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                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              G 3461 : 2019

ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for boiler and heat exchanger

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-2及びISO 9330-2を基とし,技術的内容を変
更して作成した日本産業規格である。
  なお,本体に規定する項目のほかに,受渡当事者間の協定によって適用する特別品質規定及び注文者の
指定がある場合に適用するU字曲げ加工管の規定を,それぞれ附属書JA及び附属書JBに示す。また,
この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。

1 適用範囲

  この規格は,管の内外で熱の授受のために使用する炭素鋼鋼管(以下,管という。),例えば,ボイラの
水管,煙管,過熱器,空気予熱器など,化学工業・石油工業の熱交換器,コンデンサ管,触媒管などに用
いる管について規定する。ただし,加熱炉用鋼管及び低温熱交換器用鋼管には適用しない。
  この規格は,通常,外径15.9 mm139.8 mmの管に適用される。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties
          ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified elevated
              temperature properties(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法

――――― [JIS G 3461 pdf 3] ―――――

2
G 3461 : 2019
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管は,3種類とし,種類の記号は,表1による。
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                                              製造方法を表す記号
            種類の記号
                             製管方法             仕上方法               表示
             STB340     継目無し : S        熱間仕上げ : H         製造方法を表す記号の
             STB410     電気抵抗溶接 : E    冷間仕上げ : C         表示は,箇条13 b)によ
             STB510                        電気抵抗溶接まま : G   る。

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,キルド鋼を用いて,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を
    表す記号は,表1による。
b) 管は,表2の熱処理を施す。ただし,受渡当事者間の協定によって,表2以外の熱処理を行ってもよ
    い。
                                          表2−熱処理
                                                   熱処理
   種類の記号  熱間仕上継目無  冷間仕上継目無  電気抵抗溶接ま  熱間仕上電気抵  冷間仕上電気抵
               鋼管            鋼管            ま鋼管          抗溶接鋼管      抗溶接鋼管a)
               製造のまま。ただ                                製造のまま。ただ
               し,必要に応じて低温焼なまし,                  し,必要に応じて
    STB340     低温焼なまし又  焼ならし又は       焼ならし     低温焼なまし又     焼ならし
               は焼ならしを行  完全焼なまし                    は焼ならしを行
               ってもよい。                                    ってもよい。
               製造のまま。ただ
               し,必要に応じて低温焼なまし,
    STB410     低温焼なまし又  焼ならし又は       焼ならし     低温焼なまし       焼ならし
               は焼ならしを行  完全焼なまし
               ってもよい。
    STB510                                        焼ならし
  注a) 冷間仕上電気抵抗溶接鋼管において,冷間仕上前に焼ならしを行ったものは,低温焼なまし又は完全焼き
       なましで仕上げてもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合は,プレンエンドとする。
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは,管の形状に滑らかに沿うよ
    うに除去する。ただし,受渡当事者間の協定によって,内面の溶接ビードは,溶接のままとしてもよ
    い。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3461 : 2019

5 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。ただし,必要に応じて表3以外の合
金元素を添加してもよい。注文者の要求によって製品分析を行う場合は,11.1によって試験を行い,その
製品分析値は,表3に対して,継目無鋼管はJIS G 0321の表3[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(2)]
の許容変動値を,電気抵抗溶接鋼管はJIS G 0321の表2[炭素鋼鋼材の製品分析の許容変動値(1)]の許
容変動値を適用した値とする。
                                         表3−化学成分
                                                                            単位 %
            種類の記号      C           Si          Mn           P            S
              STB340     0.18以下     0.35以下   0.300.60     0.035以下   0.035以下
              STB410     0.32以下     0.35以下   0.300.80     0.035以下   0.035以下
              STB510     0.25以下     0.35以下   1.001.50     0.035以下   0.035以下
              注文者は,Siを0.10 %0.35 %に指定してもよい。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。
                            表4−引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び
     種類の記号    引張強さa)   降伏点又は耐力                     伸び
                                                                    %
                                                                   外径
                                                                10 mm以上
                                                10 mm未満                       20 mm以上
                                                                20 mm未満
                                                                  試験片
                                                                                11号試験片
                                                11号試験片      11号試験片
                                                                                12号試験片
                                                               引張試験方向
                     N/mm2         N/mm2         管軸方向        管軸方向        管軸方向
      STB340        340以上       175以上         27以上          30以上         35以上
      STB410        410以上       255以上         17以上          20以上         25以上
      STB510        510以上        295以上        17以上          20以上         25以上
    注記 1 N/mm2=1 MPa
    注a) 熱交換器用に限り,必要がある場合には,注文者は,引張強さの上限を指定してもよい。この場合の引
         張強さの上限値は,この表の値に120 N/mm2を加えた値とする。

――――― [JIS G 3461 pdf 5] ―――――

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