JIS G 3506:2017 硬鋼線材

JIS G 3506:2017 規格概要

この規格 G3506は、硬鋼線,オイルテンパー線,PC硬鋼線,亜鉛めっき鋼より線,ワイヤーロープなどの製造に用いられる硬鋼線材について規定。ピアノ線材を除く。

JISG3506 規格全文情報

規格番号
JIS G3506 
規格名称
硬鋼線材
規格名称英語訳
High carbon steel wire rods
制定年月日
1956年8月21日
最新改正日
2017年2月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 16120-1:2011(MOD), ISO 16120-2:2011(MOD)
国際規格分類

ICS

77.140.60, 77.140.65
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
鉄鋼 II 2021, 土木 I 2020, 土木 II 2020
改訂:履歴
1956-08-21 制定日, 1959-08-01 確認日, 1960-03-01 改正日, 1963-03-01 確認日, 1965-03-01 改正日, 1968-02-01 確認日, 1971-06-01 改正日, 1973-04-01 改正日, 1976-11-01 確認日, 1980-01-01 改正日, 1985-09-01 確認日, 1990-01-01 確認日, 1996-06-01 改正日, 2003-03-20 確認日, 2004-03-20 改正日, 2008-10-01 確認日, 2013-10-21 確認日, 2017-02-20 改正
ページ
JIS G 3506:2017 PDF [11]
                                                                                   G 3506 : 2017

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 種類及び記号・・・・[1]
  •  4 製造方法・・・・[2]
  •  5 化学成分・・・・[2]
  •  6 鋼質・・・・[2]
  •  6.1 脱炭層深さ・・・・[2]
  •  6.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物・・・・[2]
  •  7 寸法・・・・[3]
  •  8 外観・・・・[3]
  •  9 試験・・・・[3]
  •  9.1 分析試験・・・・[3]
  •  9.2 脱炭層深さ測定試験・・・・[3]
  •  9.3 オーステナイト結晶粒度試験・・・・[3]
  •  9.4 非金属介在物試験・・・・[4]
  •  10 特別品質規定・・・・[4]
  •  11 検査・・・・[4]
  •  12 表示・・・・[4]
  •  13 報告・・・・[4]
  •  附属書JA(規定)特別品質規定(インラインパテンチング処理)・・・・[5]
  •  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[6]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3506 pdf 1] ―――――

G 3506 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3506:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成30年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3506:2004によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3506 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3506 : 2017

硬鋼線材

High carbon steel wire rods

序文

 この規格は,2011年に第2版として発行されたISO 16120-1及びISO 16120-2を基とし,技術的内容を
変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,硬鋼線,オイルテンパー線,PC硬鋼線,亜鉛めっき鋼より線,ワイヤーロープなどの製造
に用いられる硬鋼線材(以下,線材という。)について規定する。ただし,ピアノ線材を除く。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 16120-1:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General requirements
          ISO 16120-2:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2: Specific requirements for
              general-purpose wire rod(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0551 鋼−結晶粒度の顕微鏡試験方法
    JIS G 0555 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
    JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
    JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

3 種類及び記号

  線材の種類は21種類とし,その記号は表1による。

――――― [JIS G 3506 pdf 3] ―――――

2
G 3506 : 2017

4 製造方法

  線材は,キルド鋼とし,鋼塊(連続鋳造で製造した鋼片を含む。)から熱間圧延で製造し,熱間圧延のま
まとする。また,受渡当事者間の協定によって,熱間圧延後の冷却工程で行うパテンチング処理(以下,
インラインパテンチング処理という。)を実施してもよい。

5 化学成分

  線材は,9.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。
                                         表1−化学成分
                                                                                  単位 %
        種類の記号       C a)           Si           Mn             P             S
         SWRH27       0.240.31      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
         SWRH32       0.290.36      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
         SWRH37       0.340.41      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH42A       0.390.46      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH42B       0.390.46      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH47A       0.440.51      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH47B       0.440.51      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH52A       0.490.56      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH52B       0.490.56      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH57A       0.540.61      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH57B       0.540.61      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH62A       0.590.66      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH62B       0.590.66      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH67A       0.640.71      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH67B       0.640.71      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH72A       0.690.76      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH72B       0.690.76      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH77A       0.740.81      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH77B       0.740.81      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
        SWRH82A       0.790.86      0.150.35      0.300.60      0.030以下     0.030以下
        SWRH82B       0.790.86      0.150.35      0.600.90      0.030以下     0.030以下
         この表に規定されていない元素は,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはならない。
       注a)   の含有率は,受渡当事者間の協定によって,この上限・下限をそれぞれ0.01 %ずつ狭めた範囲
            で指定してもよい。

6 鋼質

6.1 脱炭層深さ

  線材は,9.2の試験を行い,その平均全脱炭層深さが0.20 mm以下でなければならない。
  また,受渡当事者間の協定によって,平均全脱炭層深さ0.15 mm以下と指定してもよい。
    注記 脱炭層深さの試験の実施については,9.2 a)を参照。

6.2 オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物

  注文者は,オーステナイト結晶粒度及び非金属介在物又はそのいずれかを指定してもよい。この場合,
9.3及び9.4,又はそのいずれかの試験を行い,規定値は,受渡当事者間の協定による。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3506 : 2017

7 寸法

  線材の径及びその許容差並びに偏径差は,次による。
a) 線材の標準径は,表2による。
                                          表2−標準径
                                                                   単位 mm
                     5.5,6,6.4,7,8,9,9.5,10,11,12,13,14,15,16,17,19
b) 線材の径の許容差及び偏径差は,表3による。
                                   表3−径の許容差及び偏径差
                                                          単位 mm
                                   許容差             偏径差a)
                                    ±0.40            0.64以下
                              注a) 偏径差とは,線材の同一断面における
                                   径の最大値と最小値との差をいう。

8 外観

  線材の外観は仕上げ良好で,使用上有害な欠点があってはならない。ただし,線材は,一般に検査によ
って全長にわたって欠点の検出及びその除去は困難であるため,欠点を含む場合がある。コイル内に発見
された使用上有害と判断される欠点については,必要な場合,その取扱いについては受渡当事者間の協定
による。

9 試験

9.1 分析試験

  分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 線材の化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験
    の一般事項及び分析用試料の採り方は,JIS G 0404の箇条8(化学成分)による。
b) 分析方法 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。

9.2 脱炭層深さ測定試験

  脱炭層深さの測定試験は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片は,同一溶鋼材及び同一寸法ごとにコイルの一端から1個を採取する。
      なお,脱炭層深さ測定試験は,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよい。1)
      注1) 試験は,特に注文者の指定がない限り試験を省略してもよいが,脱炭層深さは規定値を満足
            しなければならないことを意味する。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0558の箇条4 a)(顕微鏡による測定方法)による。この場合,線材断
    面の平均全脱炭層深さは,最大全脱炭層深さの箇所を起点にして,円周を等分する4か所で測定し,
    その平均値を求める。

9.3 オーステナイト結晶粒度試験

  オーステナイト結晶粒度試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0551による。ただし,JIS G 0551に規定する浸炭粒度試験方法,熱処

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4
G 3506 : 2017
    理粒度試験方法のうちのいずれによるかは,受渡当事者間の協定による。

9.4 非金属介在物試験

  非金属介在物試験は,注文者の指定があった場合に行い,その方法は,次による。
a) 試験片の採り方 試験片の採り方は,受渡当事者間の協定による。
b) 試験方法 試験方法は,JIS G 0555による。ただし,JIS G 0555本体に規定する標準図法又はJIS G 0555
    の附属書1(点算法による非金属介在物の顕微鏡試験方法)に規定する点算法のうちいずれによるか
    は,受渡当事者間の協定による。

10 特別品質規定

  インラインパテンチング処理を実施する線材の引張強さを,受渡当事者間の協定によって適用する場合
は,その品質規定は附属書JAによる。
    注記 通常,インラインパテンチング処理材は,2次加工メーカにおいて直接冷間加工し,その後パ
          テンチングしない線材を対象としている。インラインパテンチング処理材の適用については,
          関連する製品規格又は受渡当事者間の協定などによって決められている。

11 検査

  検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
c) 脱炭層深さは,6.1に適合しなければならない。
d) オーステナイト結晶粒度は,6.2に適合しなければならない。
e) 非金属介在物は,6.2に適合しなければならない。
f)  寸法は,箇条7に適合しなければならない。
g) 外観は,箇条8に適合しなければならない。

12 表示

  検査に合格した線材は,コイルごとに,次の項目を適切な方法で表示する。ただし,受渡当事者間の協
定によって,製品識別が可能な範囲でその一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はその他の製造(検査)番号
c) 線材の径。線材の寸法の表し方は,JIS G 3191の4.2(バーインコイルの寸法)による。
d) 製造業者名又はその略号
e) インラインパテンチング処理を示す表示(協定で実施した場合)。表示の仕方については受渡当事者間
    の協定による。

13 報告

  注文者から要求された場合,製造業者は,検査文書を提出する。報告は,JIS G 0404の箇条13(報告)
による。ただし,注文時に特に指定がない場合,検査文書はJIS G 0415の5.1(検査証明書3.1)による。

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                                                                                              5
                                                                                   G 3506 : 2017
                                         附属書JA
                                          (規定)
                  特別品質規定(インラインパテンチング処理)
JA.1 引張強さ及び許容差
  引張強さ及び許容差は,次による。
a) 受渡当事者間の協定によって,線材の引張強さを指定する。
b) 引張強さはJA.2の機械試験を行い,指定値の許容差は,表JA.1による。
                                   表JA.1−引張強さの許容差
                                                      単位 N/mm2
                                    種類の記号          許容値
                                SWRH27SWRH67B           ±100
                                SWRH72ASWRH82B          ±120
                               注記 1 N/mm2=1 MPa
JA.2 機械試験
JA.2.1 機械試験の一般事項
  機械試験の一般事項は,JIS G 0404の箇条7(一般要求)及び箇条9(機械的性質)による。
JA.2.2 供試材の採り方及び試験方法
  供試材の採り方及び試験方法は,次による。
a) 供試材の採り方は,JIS G 0404の7.6(試験片採取条件及び試験片)のA類による。供試材は,同一
    溶鋼に属し,同一圧延チャンス,同一寸法及び同一インラインパテンチング処理条件のものを一括し
    て一組とし,3コイルの一端からそれぞれ1個採取する。3コイル未満の場合は,各コイルの一端から
    それぞれ1個採取する。
b) 供試材からJIS Z 2241の2号試験片又は14A号試験片を採取し,JIS Z 2241によって引張試験を行う。
JA.2.3 再試験
  引張試験で合格にならなかった線材は,JIS G 0404の9.8(再試験)によって再試験を行って合否を決定
してもよい。

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    G 3506 : 2017
                                                                                                                                              G3
                                                                                                                                                  2
                                                                  附属書JB
                                                                                                                                                 50
                                                                   (参考)
                                                                                                                                                   6 : 2
                                                     JISと対応国際規格との対比表
                                                                                                                                                       017
     JIS 3506:2017 硬鋼線材                                            ISO 16120-1:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 1: General
                                                                       requirements
                                                                       ISO 16120-2:2011,Non-alloy steel wire rod for conversion to wire−Part 2: Specific
                                                                       requirements for general-purpose wire rod
     (I)   JISの規定                  (II)     (III)国際規格の規定                                                  (V)   JISと国際規格との技術的差
                                                                       (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの
                                   国際規                              評価及びその内容                          異の理由及び今後の対策
                                   格番号
      箇条番号         内容                 箇条          内容         箇条ごと         技術的差異の内容
      及び題名                              番号                       の評価
                                   ISO
     1 適用範囲 硬鋼線,オイルテンパ        1                          削除
                                                  伸線,冷間圧延用一般用        JISは中高炭素鋼を規定しているが,線材JISでは,軟鋼線材(低中炭
                ー線,PC硬鋼線,亜 16120-1        線材                          ISO 16120-2は低炭素鋼を含む。    素鋼)と硬鋼線材(中高炭素鋼)
                                   ISO
                鉛めっき鋼より線,ワ                                                                             の一般用途用線材と高炭素鋼で
                イヤーロープなどの 16120-2                                                                       高級線材であるピアノ線材との
                製造に用いられる硬                                                                               三つに分かれているのに対し,
                鋼線材(ピアノ線材を                                                                             ISO規格では,低炭素鋼から高炭
                除く)                                                                                           素鋼までを含む一般用途用線材
                                                                                                                 (ISO 16120-2)と高級線材
                                                                                                                 (Special              ISO
                                                                                                                            applications:
                                                                                                                 16120-4)との2種類に分かれて
                                                                                                                 おり,分類方法が異なる。
                                                                                                                 ここでは,ISO 16120-2の硬鋼線
                                                                                                                 材に該当する種類をこの規格に
                                                                                                                 対応させ,軟鋼線材に該当する種
                                                                                                                 類はJIS G 3505に対応させた。
                                                                                                                 また,ISO 16120-4の高級用途で
                                                                                                                 ピアノ線材に該当する種類を,
                                                                                                                 JIS G 3502に対応させた。
     3 種類及び JISの種類21種類及  ISO      3     ISO規格の30種類とそ  削除     ISO規格の中高炭素鋼21種類が硬鋼              −
     記号       びその記号(表1)  16120-2        の記号(Table 1)             線材に対応している。

――――― [JIS G 3506 pdf 8] ―――――

                                                                                                                                           7
                                                                                                                                G 3506 : 2017
     (I)   JISの規定                  (II)     (III)国際規格の規定                                                  (V)   JISと国際規格との技術的差
                                                                       (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの
                                   国際規                              評価及びその内容                          異の理由及び今後の対策
                                   格番号
      箇条番号         内容                 箇条          内容         箇条ごと         技術的差異の内容
      及び題名                              番号                       の評価●
  •  5 化学成分・・・・[2]
1種類について化学 ISO 4.2 30種類(低炭素鋼から 削除 ISO 16120-2の中高炭素鋼21種類が硬ISO規格とJIS G 3506(硬鋼線● 成分を規定(表1) 16120-2 高炭素鋼まで)につい 鋼線材と成分的に対応している。 材)とは,ほぼ対応している。低 て,化学成分を規定 しかし,ISO規格は,JISでは規定し 炭素鋼に該当する種類は,軟鋼線 (Table 1) ていないCr,Ni,Mo,Cu及びAlを 材(JIS G 3505)に採用している。 規定している。 6 鋼質 6.1 脱炭層深さ ISO − − 追加 一般用途用線材については脱炭層深 JISとISO規格との体系の違い。 6.2 オーステナイト 16120-1 追加 さ,オーステナイト結晶粒度及び非金 結晶粒度及び非金属 属介在物について特に規定していな 介在物 い。 − − ISO 9.5.3 表面性状(きず深さ) 削除 ISO規格では中心偏析については当 日本では100 %連鋳化されてお 16120-1 9.5.6 中心偏析 削除 事者間合意と規定している。(特にCり,ISO 16120-1 附属書Aで規 附属 中心偏析限度見本 削除 レベルがC60D以上の偏析レベルにつ 定するような中心偏析レベルの 書A いて規定している。) 線材は発生しない。 JIS硬鋼線材に規定のない許容 一方,JISでは中心偏析の規定はない。 ISO規格では,表面性状(surface きず深さを,ISO規格のように規 定すべきかは今後の課題である。 discontinuities)の許容値を設定してい る。 7 寸法 a) 線材の標準径(表ISO 8 変更 標準径,寸法許容差及び ISO規格は,質量についても規定して標準径は,設備能力による。 2) 16120-1 質量について規定 いる。 b) 径の許容差及び偏 偏径差はISO 16124で 標準径 JIS : 5.519 mmφ 径差(表3) 規定している。 ISO規格 : 530 mmφ 寸法許容差 : JISは,グレード(軟鋼 線材,硬鋼線材及びピアノ線材)によ って許容差が異なる。ISO規格は,ISO 16124で,グレード分けしている。 8 外観 使用上有害な欠陥が ISO 4.3 削除 健全な表面品質,内部品 内部品質についてJISでは,言及してISO規格でも具体的な規定では ないこと。 16120-2 質であること。 いない。 ない。 G3 正常でない部分の取 正常でない部分の取扱 50 扱いは受渡当事者間 いの規定なし。 6 : 2 協定 017 2

――――― [JIS G 3506 pdf 9] ―――――

    8
    G 3506 : 2017
                                                                                                                                              G3
                                                                                                                                                  2
     (I)   JISの規定                  (II)     (III)国際規格の規定                                                  (V)   JISと国際規格との技術的差
                                                                       (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの
                                   国際規                              評価及びその内容                          異の理由及び今後の対策
                                                                                                                                                 506
                                   格番号
                                                                                                                                                     : 2
      箇条番号         内容                 箇条          内容         箇条ごと         技術的差異の内容
                                                                                                                                                       0
      及び題名                              番号                       の評価
                                                                                                                                                        17
     9 試験     9.1 分析試験       ISO      9.4.1 ISO 14284に基づき試料一致     ISO規格は一般用途用線材であるた  JISとISO規格との差は品質要
                a) 分析試験の一般事16120-1  9.5.1 を採取する。                  め,硬鋼線材のJISで規定する各種試求レベルの差と考えられる。
                項及び分析試料の採                ISO/TR 9769に記載さ           験が除外されている。             (ISO規格は低級品,JISは高品
                り方                              れた試験方法を用いて                                           質な汎用品の差)
                JIS G 0404による                  分析する。
                b) 分析方法
                9.2 脱炭層深さ測定                ISO規格に規定なし。  追加
                試験
                9.3 オーステナイト                ISO規格に規定なし。  追加
                結晶粒度試験
                9.4 非金属介在物試                ISO規格に規定なし。  追加
                験
                        −         ISO      9.5.3 表面性状(きず深さ) 削除     ISO規格では,中心偏析については受日本では100 %連鋳化されてお
                                   16120-1  9.5.6 中心偏析             削除                                      り,品質のばらつきも少ないため
                                                                                渡当事者間合意,引張強度については
                                            附属  中心偏析限度見本     削除     注文時に要求があれば試験を行うと 特に規定がない。
                                            書A                                 規定している。JISでは,中心偏析,
                                                                                引張強度の規定はない。
                                                                                ISO規格では,表面性状(surface
                                                                                discontinuities)の許容値を設定してい
                                                                                る。
     10 特別品  インラインパテンチ ISO      4.6   引張強さの要求があっ 一致     ISO規格では,インラインパテンチンISO規格は,インラインパテンチ
     質規定     ング処理材の引張強 16120-2        た場合には,その許容差        グ処理に関する規定は本文で記載し ング処理の適用記載がないが,
                さについて規定                    を規定している。              ている。                         ISO規格も対象はインラインパ
                                                                                                                 テンチング処理材であり,同等。
     11 検査    検査条件について記 ISO      9     検査                 削除     ISO規格は線材の全種類について規  5化学成分の理由と同じ。
                載                 16120-1        JISとほぼ同じ                 定しているが,JISでは,軟鋼線材だ
                                                                                けを規定している。               9試験の“(V)   JISと国際規格との
                                                                       追加     ISO規格にない脱炭層深さ,オーステ技術的差異の理由及び今後の対
                                                                                                                 策”参照
                                                                                ナイト結晶粒度,非金属介在物が追加
                                                                                となっている。

――――― [JIS G 3506 pdf 10] ―――――

                                                                                                                                           9
                                                                                                                                G 3506 : 2017
     (I)   JISの規定                  (II)     (III)国際規格の規定                                                  (V)   JISと国際規格との技術的差
                                                                       (IV)   JISと国際規格との技術的差異の箇条ごとの
                                   国際規                              評価及びその内容                          異の理由及び今後の対策
                                   格番号
      箇条番号         内容                 箇条          内容         箇条ごと         技術的差異の内容
      及び題名                              番号                       の評価
     12 表示    結果報告の記載     ISO      10    JISと同じ            一致                    −                            −
                                   16120-1
     13 報告    検査文書の提出     ISO      9.1   JISと同じ            一致                    −                            −
                                   16120-1
     附属書JA   特別品質規定       ISO      9.5.2 引張強度(ISO 6892に 変更     ISO規格では,インラインパテンチン鋼材の引張強度のデータは,ISO
     (規定)                      16120-1  4.6   よる)                        グ処理材を対象に引張強度について 規格も,インラインパテンチング
                                   ISO            引張強さの許容差を規          は注文時に要求があれば試験を行う 処理を実施した場合の線材のも
                                   16120-2        定している。                  と規定しており,JISでは,その許容のであり,JISとISO規格とで対
                                                                                差を表JA.1に規定している。       応させている。
     JISと国際規格との対応の程度の全体評価 : (ISO 16120-1:2011,ISO 16120-2:2011,MOD)
     注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。
            − 一致  技術的差異がない。
            − 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
            − 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
            − 変更  国際規格の規定内容を変更している。
     注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。
            − MOD  国際規格を修正している。
                                                                                                                                              G3 506 : 2017
                                                                                                                                                  2

JIS G 3506:2017の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 16120-1:2011(MOD)
  • ISO 16120-2:2011(MOD)

JIS G 3506:2017の国際規格 ICS 分類一覧

JIS G 3506:2017の関連規格と引用規格一覧

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