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G 4108 :2007
シャルピー吸収エネルギーa) )
径 耐力 引張強さ 伸び 絞り 硬さ J
記号
3個の平均値 個々の値c)
mm N/mm2 N/mm2 % % HBW
75以下 321415
d)
SNB23-1 75を超え150以下 1 030以上 1 140以上 10以上 35以上 331429
150を超え200以下 341444
75以下 311388 40以上 34以上
SNB23-2 75を超え150以下 960以上 1 070以上 11以上 40以上 311401 d)
150を超え240以下 321415
75以下 293363
40以上 34以上
SNB23-3 75を超え150以下 890以上 1 000以上 12以上 40以上 302375
d)
150を超え240以下 311388
75以下 269341
47以上 40以上
SNB23-4 75を超え150以下 825以上 930以上 13以上 45以上 277352
d)
150を超え240以下 285363
150以下 715以上 820以上 248311
47以上 40以上
SNB23-5 150を超え200以下 685以上 790以上 15以上 50以上 255321
d)
200を超え240以下 685以上 790以上 262321
150以下 321415 34以上 27以上
SNB24-1 1 030以上 1 140以上 10以上 35以上 d)
150を超え200以下 331429
175以下 311401 40以上 34以上
SNB24-2 960以上 1 070以上 11以上 40以上 d)
175を超え240以下 321415
75以下 293363
40以上 34以上
SNB24-3 75を超え200以下 890以上 1 000以上 12以上 40以上 302388
d)
200を超え240以下 311388
75以下 269341
75を超え150以下 277352 47以上 40以上
SNB24-4 825以上 930以上 13以上 45以上
150を超え200以下 285363
d)
200を超え240以下 293363
150以下 715以上 820以上 248311
SNB24-5 150を超え200以下 685以上 790以上 15以上 50以上 255321 47以上 40以上
200を超え240以下 685以上 790以上 262321
注記 1 N/mm2 = 1 MPa
注a) シャルピー衝撃試験温度は,−12 ℃とする。
b) シャルピー衝撃試験における延性破面率も,併せて報告をしなければならない。
c) シャルピー吸収エネルギーは,3個の試験片のうち2個の試験片の値が,この表の3個の平均値以上でなければな
らない。
d) シャルピー衝撃試験を行い,シャルピー吸収エネルギーの値を報告しなければならない。
7 形状及び寸法の許容差
形状及び寸法の許容差は,次による。
a) 熱間圧延棒鋼の形状及び寸法の許容差は,熱処理の有無にかかわらず表4による。
――――― [JIS G 4108 pdf 6] ―――――
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G 4108 : 2007
表4―形状及び寸法の許容差
径の許容差 ±1.5 % ただし,最小値0.4 mmとする。
偏径差 径の許容差範囲の70 %以下とする。
長さ7 m +400 mm
以下
長さの
許容差 長さ1 m又はその端数を増すごとに,上記のプラス
長さ7 mを
側許容差に5 mmを加える。 マイナス側許容差は0
超えるもの
mmとする。
1 mにつき3 mm以下とし,全長に対しては
曲がりa) (m)
3 mm× 長さ
1m
以下とする。
注記 偏径差とは,断面が円形の棒鋼の同一断面における径の最大値と最小値
との差をいう。
注a) 焼入焼戻し及び応力除去焼なましを行った棒鋼の曲がりは,受渡当事者
間の協定による。
b) 熱間鍛造棒鋼及び冷間加工棒鋼の形状及び寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。
8 外観
外観は,次による。
a) 棒鋼は,スケールがなく,使用上有害なきずがあってはならない。
b) 熱間圧延棒鋼のきずの深さの許容限度は,表5による。
表5―きずの深さの許容限度
径
呼称寸法からのきずの深さの許容限度
mm
16未満 呼称寸法の4 %以下。ただし,最大値0.5 mm
16以上 50未満 呼称寸法の3 %以下。ただし,最大値1.0 mm
50以上 100未満 呼称寸法の2 %以下。ただし,最大値1.5 mm
100以上 呼称寸法の1.5 %以下。ただし,最大値3.0 mm
c) 熱間鍛造棒鋼及び冷間加工棒鋼のきずの許容限度は,受渡当事者間の協定による。
9 試験
9.1 分析試験
分析試験は,次による。
a) 化学成分は,溶鋼分析によって求め,分析試験の一般事項及び溶鋼分析試料の採り方は,JIS G 0404
の8.(化学成分)による。ただし,5.1によって溶鋼分析に代えて製品分析を行う場合の分析試料は,
鋼塊,鋼片又は製品から採取する。このときの分析方法は,JIS G 0321による。
b) 製品分析試料の採り方は,JIS G 0321の4.(分析用試料採取方法)による。ただし,供試材は破断後
の引張試験片を用いてもよい。
c) 溶鋼分析の方法は,JIS G 0320による。製品分析の方法は,JIS G 0321による。
9.2 機械試験
9.2.1 試験一般
機械試験の一般事項は,JIS G 0404の9.(機械的性質)による。
――――― [JIS G 4108 pdf 7] ―――――
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G 4108 :2007
9.2.2 供試材の採り方,試験片の数及び採取位置
供試材の採り方はJIS G 0404の7.6のA類によって,試験片の数及び採取位置は次による。
a) 引張試験及びシャルピー衝撃試験に用いる供試材は,同一溶鋼,同一焼戻し炉,同一直径に属する棒
鋼4 500 kgごと及びその端数からそれぞれ1本を採り,その両端から直径だけ隔たった部分から,そ
れぞれ1個を採る。各供試材から鍛造又は圧延方向に平行に引張試験片1個,衝撃試験片3個を採る。
b) シャルピー衝撃試験片の中心線は,棒鋼の表面から,その半径の21又は25 mm内側のいずれか小さい
方に棒鋼の機械仕上代を加えた位置とする。
c) 硬さ試験は,焼入焼戻しの場合,直径50 mmを超える棒鋼については1本ごとにその両端に近い場所
でそれぞれ行い,直径50 mm以下の棒鋼については10 %以上の数の棒鋼の両端に近い場所でそれぞ
れ行う。焼なましの場合の試験の数は,受渡当事者間の協定による。
9.2.3 試験片
引張試験片及びシャルピー衝撃試験片は,次による。
a) 引張試験片は,JIS Z 2201の10号試験片とする。ただし,10号試験片が採取できない場合,適用す
る試験片の形状及び寸法については,受渡当事者間の協定による。
b) シャルピー衝撃試験片は,JIS Z 2242のVノッチ試験片とする。ただし,標準試験片が採取できない
場合,適用する試験片の寸法(幅)については,受渡当事者間の協定による。
なお,試験片の採取位置は,JIS G 0416の附属書Aによる。
9.2.4 試験方法
引張試験,シャルピー衝撃試験及び硬さ試験の方法は,次による。
a) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。
b) シャルピー衝撃試験方法は,JIS Z 2242による。
1) 延性破面遷移曲線を求める場合
試験は3本の試験片を一組とした少なくとも四組の試験片について行う。試験は,最初の一組につい
て約20 ℃で行い,その結果をみて50 %延性破面を含む延性破面遷移曲線を得るような温度条件を考
慮してほかの組について行う。
2) 上部だな吸収エネルギーを求める場合
一組の試験片について100 ℃におけるシャルピー衝撃試験を行う。
c) 硬さ試験方法は,JIS Z 2243による。ただし,試験は棒鋼表面の脱炭層を除いて行う。
9.3その他の試験
受渡当事者間の協定によって注文者は,次の試験を指定してもよい。
マクロ試験,超音波探傷試験,地きず試験
ただし,試料の採り方,試験方法,合否判定基準などについて,あらかじめ製造業者と協定しなければ
ならない。
10 検査
10.1 検査
検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0404による。
b) 化学成分は,箇条5に適合しなければならない。
――――― [JIS G 4108 pdf 8] ―――――
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G 4108 : 2007
c) 機械的性質は,箇条6に適合しなければならない。
d) 形状及び寸法は,箇条7に適合しなければならない。
e) 外観は,箇条8に適合しなければならない。
f) その他の検査 注文者の指定によって9.3に規定する試験のいずれかを実施した場合は,受渡当事者
間の協定によって合意した合否判定基準に適合しなければならない。
10.2 再検査
機械試験の規定に適合しなかった棒鋼は,JIS G 0404の9.8 (再試験)によって再試験を行って合否を決
定することができる。
11 表示
検査に合格した棒鋼には,棒鋼ごとに,次の項目を適切な方法で表示しなければならない。ただし,径
が30 mm未満の棒鋼は,これを結束して,1束ごとに適切な方法で表示してもよい。
なお,受渡当事者間の協定によって次の一部を省略することができる。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又はこれ以外の製造番号
c) 寸法。 寸法の表し方は,JIS G 3191による。
d) 結束ごとの数量又は質量
e) 製造業者名又はその略号
12 報告
報告は,JIS G 0404の13.(報告)による。ただし,注文時に特に指定がない場合は,検査文書の種類は
JIS G 0415の表1(検査文書の総括表)の記号2.3(受渡試験報告書)又は3.1.B(検査証明書3.1.B)とす
る。
JIS G 4108:2007の国際規格 ICS 分類一覧
- 77 : 金属工学 > 77.140 : 鉄及び鋼製品 > 77.140.60 : 棒鋼及びスチールロッド
JIS G 4108:2007の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISG0320:2009
- 鋼材の溶鋼分析方法
- JISG0321:2017
- 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
- JISG0404:2014
- 鋼材の一般受渡し条件
- JISG0415:2014
- 鋼及び鋼製品―検査文書
- JISG0416:2014
- 鋼及び鋼製品―機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
- JISG3191:2012
- 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
- JISZ2201:1950
- 医療用遠心沈デン器
- JISZ2201:1998
- 金属材料引張試験片
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2242:2018
- 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法