JIS G 4312:2019 耐熱鋼板及び鋼帯

                                                                                   G 4312 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  4.1 熱間圧延板及び帯・・・・[2]
•  4.2 冷間圧延板及び帯・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  5.1 溶鋼分析値・・・・[3]
•  5.2 製品分析値・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[5]
•  6.1 一般事項・・・・[5]
•  6.2 オーステナイト系の機械的性質・・・・[6]
•  6.3 フェライト系の機械的性質・・・・[6]
•  6.4 マルテンサイト系の機械的性質・・・・[7]
•  6.5 析出硬化系の機械的性質・・・・[7]
•  7 表面仕上げ・・・・[9]
•  8 形状,寸法,質量及び許容差・・・・[9]
•  8.1 熱間圧延板及び帯・・・・[9]
•  8.2 冷間圧延板及び帯・・・・[18]
•  9 外観・・・・[23]
•  10 試験・・・・[23]
•  10.1 分析試験・・・・[23]
•  10.2 機械試験・・・・[23]
•  10.3 その他の試験・・・・[24]
•  11 検査・・・・[24]
•  12 表示・・・・[24]
•  13 報告・・・・[25]
•  附属書JA(参考)耐熱鋼板及び耐熱鋼帯の熱処理条件・・・・[26]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[28]

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――――― [JIS G 4312 pdf 1] ―――――

G 4312 : 2019

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,ステンレス協会
(JSSA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 4312:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成32年3月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 4312:2011を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 4312 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 4312 : 2019

耐熱鋼板及び鋼帯

Heat-resistant steel plate, sheet and strip

序文

  この規格は,2016年に第4版として発行されたISO 4955を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一覧表に
その説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,耐熱鋼板(以下,板という。)及び耐熱鋼帯(以下,帯という。)について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 4955:2016,Heat-resistant steels(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2243-1 ブリネル硬さ試験−第1部 : 試験方法
    JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  板及び帯の種類は,28種類とし,その分類及び種類の記号は,表1による。

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G 4312 : 2019
                                    表1−分類及び種類の記号
                    分類         種類の記号a),b)      分類         種類の記号a),b)
              オーステナイト系   SUH309         フェライト系        SUH21
                                 SUH310                             SUH409
                                 SUH330                             SUH409L
                                 SUH660                             SUH446
                                 SUH661                             SUS405-HR
                                 SUS302B-HR                         SUS410L-HR
                                 SUS304-HR                          SUS430-HR
                                 SUS309S-HR                         SUS430J1L-HR
                                 SUS310S-HR                         SUS436J1L-HR
                                 SUS316-HR      マルテンサイト系    SUS403-HR
                                 SUS316Ti-HR                        SUS410-HR
                                 SUS317-HR       析出硬化系         SUS630-HR
                                 SUS321-HR                          SUS631-HR
                                 SUS347-HR
                                 SUSXM15J1-HR
              注a) 板であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,“-HP”
                   (熱間圧延鋼板)又は“-CP”(冷間圧延鋼板)を付記する。
                     例 SUH309-HP
                b) 帯であることを記号で表す必要がある場合には,種類の記号の末尾に,“-HS”
                   (熱間圧延鋼帯)又は“-CS”(冷間圧延鋼帯)を付記する。
                     例 SUH409-CS

4 製造方法

4.1 熱間圧延板及び帯

  熱間圧延板及び帯の製造方法は,次による。
a) 板及び帯は,熱間圧延後,熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理を行う。必要に応じて適切な矯
    正,研磨又はこれらの組合せによる処理を行ってもよい。ただし,受渡当事者間の協定によって,熱
    処理後の酸洗などの処理を省略してもよい。
      注記 代表的な熱処理条件を,参考として附属書JAに示す。この条件以外の熱処理条件を選択し
            てもよい。
b) 板及び帯は,後工程で熱処理を行う管及び管継手の素材並びに再圧延用の素材として使用する場合,
    受渡当事者間の協定によって,熱処理を省略してもよい。この場合,“AR”の記号を付記する。
c) オーステナイト系の熱処理で,特に注文者の承認の下に,圧延ライン上で熱処理を行い,直ちに急冷
    する熱処理を行ってもよい。この場合,“LS”の記号を付記する。
d)   US630-HR及びSUS631-HRの熱処理については,注文者は固溶化熱処理又は析出硬化処理のいずれ
    かを指定する。この場合,表2による熱処理の種類の記号を付記する。SUH660及びSUH661の熱処
    理については,注文者は,熱処理の種類を指定し,更に本体又は試験片のいずれに熱処理を行うかを
    指定する。熱処理記号は,表2による。

4.2 冷間圧延板及び帯

  冷間圧延板及び帯の製造方法は,次による。
a) 板及び帯は,冷間圧延後,熱処理を行い,酸洗又はこれに準じる処理を行う。必要に応じて適切な矯
    正,研磨,調質圧延又はこれらの組合せによる処理を行ってもよい。

――――― [JIS G 4312 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 4312 : 2019
      注記 代表的な熱処理条件を,参考として附属書JAに示す。この条件以外の熱処理条件を選択し
            てもよい。
b)   US630-HR及びSUS631-HRの熱処理については,注文者は,固溶化熱処理又は析出硬化処理のいず
    れかを指定する。この場合,表2による熱処理の種類の記号を付記する。SUH660及びSUH661の熱
    処理については,注文者は,熱処理の種類を指定し,更に本体又は試験片のいずれに熱処理を行うか
    を指定する。熱処理記号は,表2による。
                                        表2−熱処理記号
                種類の記号         熱処理の種類                熱処理記号
               SUS630-HR    固溶化熱処理                S
                            析出硬化処理                H900,H1025,H1075,H1150
               SUS631-HR    固溶化熱処理                S
                            析出硬化処理                RH950,TH1050
               SUH660       固溶化熱処理                S
                            固溶化熱処理後時効処理      H
               SUH661       固溶化熱処理                S
                            固溶化熱処理後時効処理      H
               上記以外     固溶化熱処理                S

5 化学成分

5.1 溶鋼分析値

  板及び帯は,10.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表3表6による。

5.2 製品分析値

  注文者が製品分析を要求する場合,10.1によって試験を行い,その値は,表3表6の値にJIS G 0321
の表5(ステンレス鋼及び耐熱鋼鋼材の製品分析の許容変動値)による許容変動値を適用する。ただし,
JIS G 0321の表5に規定されていない元素の許容変動値については,受渡当事者間で協定してもよい。

――――― [JIS G 4312 pdf 5] ―――――

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