JIS G 4805:2019 高炭素クロム軸受鋼鋼材

                                                                                   G 4805 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 種類及び種類の記号・・・・[2]
•  5 製造方法・・・・[2]
•  6 化学成分・・・・[2]
•  7 形状,寸法及びその許容差・・・・[3]
•  7.1 標準寸法・・・・[3]
•  7.2 寸法の許容差・・・・[3]
•  7.3 曲がり・・・・[4]
•  7.4 その他の鋼材の寸法の許容差及び曲がり・・・・[4]
•  8 外観・・・・[4]
•  8.1 外観・・・・[4]
•  8.2 きずの深さの許容限度及びきず取り基準・・・・[4]
•  9 全脱炭層深さ・・・・[5]
•  10 硬さ・・・・[6]
•  11 顕微鏡組織・・・・[6]
•  12 マクロ組織・・・・[6]
•  13 非金属介在物・・・・[6]
•  14 試験・・・・[7]
•  14.1 分析試験・・・・[7]
•  14.2 全脱炭層深さの測定・・・・[7]
•  14.3 硬さ試験・・・・[8]
•  14.4 顕微鏡組織試験・・・・[8]
•  14.5 マクロ組織試験・・・・[8]
•  14.6 非金属介在物試験・・・・[8]
•  15 検査・・・・[8]
•  16 表示・・・・[8]
•  17 報告・・・・[9]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[10]

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――――― [JIS G 4805 pdf 1] ―――――

G 4805 : 2019

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 4805:2008は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成32年3月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 4805:2008を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 4805 : 2019

高炭素クロム軸受鋼鋼材

High carbon chromium bearing steels

序文

  この規格は,2014年に第3版として発行されたISO 683-17を基に,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,転がり軸受に使用する高炭素クロム軸受鋼鋼材(以下,鋼材という。)について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 683-17:2014,Heat-treated steels, alloy steels and free-cutting steels−Part 17: Ball and roller
              bearing steels(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0553 鋼のマクロ組織試験方法
    JIS G 0555 鋼の非金属介在物の顕微鏡試験方法
    JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法
    JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

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2
G 4805 : 2019
    JIS Z 2243-1 ブリネル硬さ試験−第1部 : 試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 6506-1,Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1: Test method(IDT)
    JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201,JIS G 0202及びJIS G 0203による。

4 種類及び種類の記号

  鋼材は4種類とし,その種類の記号は表1による。

5 製造方法

  鋼材の製造方法は,次による。
a) 鋼材は,溶鋼に真空脱ガス処理を行ったキルド鋼又は受渡当事者間で協定した方法によるキルド鋼か
    ら製造する。
b) 鋼材は,圧延,鍛造などによって製造し,特に指定のない限り,切削用の場合には鍛錬成形比6S以
    上,鍛造用の場合には4S以上とする。
c) 鋼材は,通常,球状化焼なましを行う。ただし,注文者の指定によって,球状化焼なましを省略する
    ことができる。
d) 鋼材は,熱間圧延鋼材又は熱間鍛造鋼材を使用し,注文者の指定によって,冷間圧延,冷間引抜き,
    切削,研削など,又はこれらの組合せによって製造してもよい。

6 化学成分

  鋼材は,14.1の試験を行い,その溶鋼分析値は,表1による。受渡当事者間の協定によって鋼材の製品
分析を行う場合は,14.1によって試験を行い,表1に対する許容変動値は,JIS G 0321の表4(合金鋼鋼
材の製品分析の許容変動値)による。
                                         表1−化学成分
                                                                                       単位 %
 種類の記号    C        Si       Mn        P        S        Cr       Mo        Ni      Cu a)
    SUJ2    0.951.10  0.15     0.50以下 0.025以下 0.025以下 1.301.60 0.08 以下 0.25以下 0.25以下
                       0.35
    SUJ3    0.951.10  0.40    0.901.15 0.025以下 0.025以下 0.901.20 0.08 以下 0.25以下 0.25以下
                       0.70
    SUJ4    0.951.10  0.15     0.50以下 0.025以下 0.025以下 1.301.60 0.100.25 0.25以下 0.25以下
                       0.35
    SUJ5    0.951.10  0.40    0.901.15 0.025以下 0.025以下 0.901.20 0.100.25 0.25以下 0.25以下
                       0.70
   この表に規定のない元素は,受渡当事者間の協定がない限り,溶鋼を仕上げる目的以外に意図的に添加してはな
 らない。
 注a) 線材のCuは,0.20 %以下とする。

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                                                                                              3
                                                                                   G 4805 : 2019

7 形状,寸法及びその許容差

7.1 標準寸法

  熱間圧延丸鋼及び線材の標準径は,表2による。
                                          表2−標準径
                                                                                     単位 mm
                           丸鋼(径)                                     線材(径)
   15    16    17    18     19    20    21     22    23    24    5.5    6     7      8   9
   25    26    27    28     29    30   (31)    32    33    34    9.5   (10)   11    (12) 13
  (35)   36    37    38    (39)   40    42     44    46   (48)   (14)  (15)   16    (17)  (18)
   49    50    51   (54)    55    60   (64)    65   (66)   70     19   (20)   22    (24) 25
   75    (76)  80    83    (84)  (88)   90     93    99   104    (26)   28    30     32  34
  114   (119) 124   130    140   150   160                        36    38  40
  注記1 括弧付き以外の標準径の適用が望ましい。
  注記2 この表の線材は,断面形状が円形のものをいう。また,線材は,バーインコイルを含む。

7.2 寸法の許容差

  鋼材の寸法の許容差は,熱間圧延丸鋼及び線材の場合は,熱処理の有無にかかわらず,それぞれ表3及
び表4による。冷間引抜鋼材(冷間引抜丸鋼及び線)の場合は表5による。
                                   表3−寸法の許容差(丸鋼)
                                                                 単位 mm
                               径              径の許容差       偏径差
                                  15以下         ±0.20        0.30以下
                         15を超え 25以下         ±0.25        0.35以下
                         25を超え 35以下         ±0.30        0.45以下
                         35を超え 50以下         ±0.35        0.50以下
                         50を超え 80以下         ±0.50        0.70以下
                         80を超え 100以下        ±0.75        1.00以下
                       100を超え 125以下a)       ±1.00        1.50以下
                       125を超え 160以下a)       ±1.50        2.00以下
                        径が160 mmを超える寸法についての許容差は,受渡当事者間
                      の協定による。
                      注a) 径が100 mmを超え,160 mm以下の熱処理を行った丸鋼
                           については,この表以外の値を受渡当事者間の協定によっ
                           て決めてもよい。
                                   表4−寸法の許容差(線材)
                                                                単位 mm
                               径             径の許容差       偏径差
                                 15以下         ±0.30        0.40以下
                       15を超え 25以下          ±0.40        0.50以下
                       25を超え 35以下          ±0.40        0.50以下
                       35を超え 40以下          ±0.40        0.50以下
                         径が40 mmを超える寸法についての許容差は,受渡当事者
                       間の協定による。

――――― [JIS G 4805 pdf 5] ―――――

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