JIS G 4901:1999 耐食耐熱超合金棒 | ページ 2

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                                                                                   G 4901 : 1999
                                 表7 熱間圧延平材の幅の許容差
                                                            単位 mm
                                      幅                幅の許容差
                                          50以下          +0.8
                               50を超え 75以下            +1.2
                               75を超え 100以下           +1.5
                              100を超え 125以下           ±2.0
                              125を超え 150以下           ±2.5
                           備考 幅150mmを超えるものは,受渡当事者間の
                                協定による。
d) 冷間仕上棒の寸法許容差は,表8による。ただし,注文者は,許容差の等級を指定しなければならな
    い。
      なお,許容差の等級を表す記号は,表9による。
                           表8 冷間仕上棒の許容差及び偏径差又は偏差
                                                                                単位 mm
       径,辺又は対辺距離厚               許容差の等級                  偏径差又は偏差
       さ及び幅               9級        10級       11級      12級
                              (h9)       (h10)      (h11)     (h12)
         6以上   10以下        0          0          0         0     許容差範囲の30 (%)
                             −0.036    −0.058    −0.090    −0.15 以下
        10を超え 18以下        0          0          0         0
                             −0.043    −0.070     −0.11    −0.18
        18を超え 30以下        0          0          0         0
                             −0.052    −0.084     −0.13    −0.21
        30を超え 50以下        0          0          0         0
                             −0.062    −0.100     −0.16    −0.25
        50を超え 80以下        0          0          0         0
                             −0.074     −0.12     −0.19    −0.30
        80を超え 100以下       0          0          0         0
                             −0.087     −0.14     −0.22    −0.35
       備考1. 丸棒は911級,角棒は11級,六角棒及び平材は12級を適用する。
           2. 括弧内は,JIS B 0401-1による。
                                    表9 許容差の等級の記号
                                     許容差の等級     記号
                                         9級           h9
                                        10級           h10
                                        11級           h11
                                        12級           h12
e) 棒の長さの許容差は,表10による。
                                      表10 長さの許容差
                                                                              単位 mm
                長さ                                長さの許容差
                 7 000以下                             +40
                                                         0
          7 000を超えるもの 長さ1 000又はその端数を増すごとに上記のプラス側許容差に5を加える
f)  棒の曲がりの許容差は,長さ1mに付き3mm以下とし,全長に対しては,3mm×長さ (m) /1m以下と

――――― [JIS G 4901 pdf 6] ―――――

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G 4901 : 1999
    する。
g) 鍛造棒の寸法の許容差は,受渡当事者間の協定による。
8. 外観 棒は,使用上有害な欠点があってはならない。
9. 製造方法 製造方法は,次による。
a) 契約時に受渡当事者間で協定がない場合,製造業者は要求された品質に合致するよう適切な製造方法
    で製造しなければならない。ただし,NCF625,NCF750,NCF751及びNCF80Aについては,注文者
    は熱処理の種類[附属書表1の熱処理]を指定し,さらに,本体又は試験片のいずれに熱処理を行う
    かを指示する。この規定によらない仕様で製造する場合の寸法,試験及び検査などは,受渡当事者間
    の協定による。
b) 冷間引抜き,研削,切削又はこれらの組合せによって製造した棒は,特に指定のない限り熱処理を行
    わない。
c) 熱処理記号及び表面仕上げを表す記号 熱処理記号及び表面仕上げを表す記号は,附属書表2による。
10. 試験
10.1 分析試験 分析試験は,次による。
a) 分析試験の一般事項及び溶湯分析試料の採り方は,JIS G 0303の3.(化学成分)による。
b) 製品分析試料の採り方は,受渡当事者間の協定による。
c) 分析方法は,それぞれJIS G 1256,JIS G 1257又はJIS G 1281による。ただし,これらの規格によれ
    ない場合は,受渡当事者間の協定による。
10.2 機械試験 機械試験は,次による。
a) 試験一般 機械試験の一般事項は,JIS G 0303の4.(機械的性質)による。
b) 供試材の採り方 供試材は,同一溶解,同一熱処理条件ごとに1個を採取する。
c) 試験片の数 試験片の数は,供試材1個から各試験片1個とする。
d) 試験片 引張試験片及び硬さ試験片は,次による。
  1) 引張試験片は,JIS Z 2201の10号試験片,13B号試験片,14A号試験片及び14B号試験片のいずれ
      かを用いる。
        なお,4号試験片又は5号試験片を用いてもよい。
  2) 硬さ試験片は,引張試験片の一部を用いることができる。
e) 試験方法 引張試験及び硬さ試験の方法は,次による。
  1) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。
  2) 硬さ試験方法は,JIS Z 2243による。
10.3 オーステナイト結晶粒度試験 オーステナイト結晶粒度試験は,次による。
a) 試験片は,引張試験片の一部を用いることができる。
b) 試験方法は,JIS G 0551による。
11. 検査 棒の検査は,次による。
a) 検査の一般事項は,JIS G 0303による。
b) 化学成分は,4.に適合しなければならない。

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                                                                                              7
                                                                                   G 4901 : 1999
c) 機械的性質は,5.に適合しなければならない。ただし,引張試験及び硬さ試験は,受渡当事者間の協
    定によって,その一部又は全部を省略することができる。
d) オーステナイト結晶粒度は,6.に適合しなければならない。
e) 形状及び寸法は,7.に適合しなければならない。
f)  外観は,8.に適合しなければならない。
g) 注文者は,高温引張試験,浸透探傷試験及び超音波探傷試験についても要求することができる。この
    場合の試験方法は,それぞれJIS G 0567,JIS Z 2343又はJIS Z 2344によって,合否判定基準は,受
    渡当事者間の協定による。
12. 表示 検査に合格した棒は,1本ごとに次の項目を表示する。ただし,径,辺,対辺距離又は厚さ30mm
以下の棒は,これを結束して,1束ごとに表示してもよい。また,受渡当事者間の協定によって,項目の
一部を省略することができる。
a) 種類の記号
b) 寸法
c) 表面仕上げの記号及び許容差の等級の記号(2)
d) 熱処理記号(2)
e) 製造業者名又はその略号
f)  溶解番号又は検査番号
    注(2) 種類の記号に続けて表示する。
13. 報告 注文者の要求がある場合,製造業者は規定又は指定された試験の成績及び必要によって,寸法,
数量,熱処理状態,納入状態などを記載した棒の報告書を注文者に提出する。
  なお,表2の備考によって合金元素を添加した場合は,成績表に添加元素の含有量を付記する。
関連規格 ISO 1035-4 : 1982 Hot-rolled steel bars−Part 4 : Tolerances

――――― [JIS G 4901 pdf 8] ―――――

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G 4901 : 1999
                                附属書(参考)       熱処理
  この附属書(参考)は,本体に関連する事柄を補足するもので,規定の一部ではない。
                                       附属書表1 熱処理
 種類の記号 固溶化熱処理(記号)  焼なまし(記号)               時効熱処理(記号)
 NCF600             −         8001 150℃急冷 (A)                       −
 NCF601             −         950℃以上急冷 (A)                        −
 NCF625    1 090℃以上急冷 (S) 870℃以上急冷 (A)                        −
 NCF690             −         900℃以上急冷 (A)                        −
 NCF718    9251 010℃急冷 (S)           −          S処理後,705730℃に8時間保持,610630℃まで
                                                    炉冷し,さらにその温度で時効後空冷,総時効時間
                                                    18時間 (H)
 NCF750    1 1351 165℃急冷 (S1)        −          S1処理後,800830℃に24時間保持し,室温まで空
                                                    冷,690720℃に20時間保持後空冷 (H1)
           965995℃急冷 (S2)            −          S2処理後,720740℃に8時間保持,610630℃ま
                                                    で炉冷し,さらにその温度で時効後空冷,総時効時間
                                                    18時間 (H2)
 NCF51     1 1351 165℃急冷 (S)         −          S処理後,830860℃に24時間保持し,室温まで空
                                                    冷,690720℃に20時間保持後空冷 (H)
 NCF800             −         9801 060℃急冷 (A)                       −
 NCF800H   1 1001 170℃急冷 (A)         −                              −
 NCF825             −         930℃以上急冷 (A)                        −
 NCF80A    1 0501 100℃急冷 (S)         −          S処理後,690710℃に16時間保持後空冷 (H)
 備考 NCF718,NCF751及びNCF80Aについては,上の表以外の熱処理を受渡当事者間で協定することができる。
                         附属書表2 熱処理記号及び表面仕上げ方法の記号
                                     項目                記号
                             固溶化熱処理             S,S1,S2
                             固溶化熱処理後時効処理   H,H1,H2
                             焼なまし                     A
                             酸洗仕上げ                   P
                             冷間引抜き                   D
                             切削                         T
                             研削                         G
                             備考 熱処理記号の条件は,附属書表1による。

――――― [JIS G 4901 pdf 9] ―――――

                                                                                              9
                                                                                   G 4901 : 1999
                              ステンレス協会 規格専門委員会 構成表
                                 氏名                         所属
            (委員長)     中 野 恒 夫       住友金属工業株式会社ステンレス・チタン技術部
            (委員)       増 田 正 純       工業技術院標準部
                           三 宮 好 史       日本鉄鋼連盟標準部
                           伊 藤    修       川崎製鉄株式会社千葉製鉄所ステンレス管理室
                           吉 田 英 雄       日本冶金工業株式会社技術部
                           橋 本 政 哲       新日本製鉄株式会社ステンレス商品技術室
                           小 林 芳 夫       日新製鋼株式会社商品技術部
                           大 谷 俊 司       日本金属工業株式会社衣浦製造所品質保証部
                           成 田    基       愛知製鋼株式会社品質保証部
                           武 藤 伸 久       株式会社神戸製鋼所生産技術部
                           重 住 忠 義       山陽特殊製鋼株式会社技術企画部
                           白 谷 勝 典       大同特殊鋼株式会社技術企画部
                           山 崎 博 昭       日本金属工業株式会社技術本部技術部
                           柴 田 正 宣       日本鋼管株式会社鉄鋼技術総括部
                           吉 野 正 実       日本精線株式会社牧方工場品質保証部
                           喜代永    明      日新製鋼株式会社商品技術部
            (事務局)     池 原 慶 允       ステンレス協会