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図1 Y形供試材の形状及び寸法
表4 Y形供試材の寸法
単位mm
図1の寸法 種類
A号 B号 C号 D号
a 12 25 50 75
b 40 55 90 125
c 25 40 50 65
d 135 140 160 175
e 180以上とする。
備考 供試材に用いる砂型の厚さは,A号及びB号では40mm以上,C号及びD号では80mm以上とす
る。
図2 ノックオフ形(Ka形,Kb形)供試材及び鋳型の形状及び寸法
12.3 本体付き供試材
12.3.1 バッチの構成 1個の鋳鉄品を1バッチとする。
12.3.2 バッチごとの試験回数 引張試験,黒鉛球状化率判定試験及び衝撃試験は,1バッチごと各1回行
う。
――――― [JIS G 5502 pdf 6] ―――――
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12.3.3 供試材の製造方法 供試材は,鋳鉄品本体に付けて鋳造する。鋳鉄品1個の質量が2 000kg以上で,
主要肉厚が30200mmの場合供試材の製造方法は,受渡当事者間の協定による。本体の鋳鉄品が熱処理
を必要とする場合には,熱処理を終えるまで供試材を本体から切り離してはならない。
12.3.4 供試材の形状及び寸法 供試材の形状及び寸法は,図3及び表5による。
図3 本体付き供試材の形状及び寸法
表5 本体付き供試材の寸法
単位mm
寸法 鋳鉄品の主要寸法
30を超え 60以下 60を超え 200以下
a 40 70
b 30以上 52.5以上
c 20以上 35以上
h 4060 70105
Lt 180以上とする。
備考 a寸法を減らすことを協定する場合には,次の関係を満足させるものとする。
b≧0.75a c≧a/2
12.4 分析試験
12.4.1 分析試料 分析試料は,供試材を採取するごとに1個採取する。ただし,炭素分析の試料は,白銑
試料から採取しなければならない。
12.4.2 分析方法 分析方法は,通常,次のいずれかによる。
JIS G 1211,JIS G 1212,JIS G 1213,JIS G 1214,JIS G 1215,JIS G 1253,JIS G 1256,JIS G 1257
12.5 機械試験
12.5.1 試験片 試験片は,次による。
a) 引張試験片は,JIS Z 2201の4号試験片を,図1,図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から採
り,その数は予備を除き1個とする。
b) 衝撃試験片は,JIS Z 2202の4号試験片を,図1,図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から採
り,その数は予備を除き3個とする。
c) 硬さ試験片は引張試験片の一部を用いる。
12.5.2 引張試験方法 引張試験方法は,JIS Z 2241による。
12.5.3 衝撃試験方法 衝撃試験方法は,JIS Z 2242による。
――――― [JIS G 5502 pdf 7] ―――――
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12.5.4 硬さ試験方法 硬さ試験方法は,JIS Z 2243による。
12.6 黒鉛球状化率判定試験
12.6.1 試験片 試験片は,図1,図2又は図3の供試材の斜線を施した部分から1個採る。
12.6.2 試験方法 試験方法は,顕微鏡組織写真又は直接観察によって黒鉛組織について行う。
12.6.3 黒鉛粒の形状分類 黒鉛粒の形状分類は,図4(ISO 945 FIGURE 1.による。)のとおりとし,これ
に基づいて黒鉛粒を分類する。
12.6.4 黒鉛球状化率の算出 顕微鏡組織による黒鉛球状化率の算出は,次による。
a) 倍率は100倍とし,5視野について形状の分類を図4に基づいて行う。
b) 1.5mm(実際の寸法15 以下の黒鉛及び介在物は,対象としない。
c) 図4の形状V及びVIの黒鉛粒数の全黒鉛粒数に対する割合 (%) を求め,その平均値を黒鉛球状化率
とする。
d) 画像解析処理によって算出する場合には,a) c)に準じて行う。
e) 受渡当事者間の協定による標準組織写真がある場合には,これを用い5視野の組織を比較して球状化
率を判定してもよい。ただし,この場合の標準写真の黒鉛球状化率は,12.6.3によって黒鉛粒の形状
を分類し,12.6.4a) c)の方法で求めたものとする。
12.7 再試験 再試験は,次による。
a) 試験片のきず又は鋳巣が試験成績に影響を及ぼしたと判断したときは,その試験を無効とし,予備の
試験片を用いて再試験をすることができる。
b) 引張試験又は衝撃試験の成績の一部が規定に適合しない場合には,規定に適合しない試験について予
備の試験片を用いて再試験を行うことができる。その場合の試験片の数は,12.5.1の試験片の数の2
倍とする。ただし,2倍の数の試験片が採取できない場合には,受渡当事者間の協定による。また,
再試験の成績は,すべて6.及び7.に適合しなければならない。
c) 試験成績が6.及び7.に適合しない原因が熱処理によるものと認められる場合は,予備の供試材を用い
て12.2.3又は12.3.3によって再熱処理を行い,再試験することができる。
この場合,試験片の数はb)によらないものとし,再試験は12.5及び12.6によって行い,6.及び7.
に適合しなければならない。ただし,再熱処理回数は2回までとする。
13. 検査 鋳鉄品の検査は,次による。
a) 機械的性質は,6.に適合しなければならない。
b) 黒鉛球状化率は,7.に適合しなければならない。
c) 内部の健全性は,8.に適合しなければならない。
d) 形状,寸法,寸法公差,削り代及び質量は,9.に適合しなければならない。
e) 外観は,10.に適合しなければならない。
f) 鋳鉄品は,検査前に塗装その他,検査に妨げになる処置を行ってはならない。
――――― [JIS G 5502 pdf 8] ―――――
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G 5502 : 2001
図4 黒鉛粒の形状分類図
14. 表示 表示は,製品又は1包装ごとに次の項目を表示する。ただし,注文者の承認を得た場合には,
その一部を省略することができる。
――――― [JIS G 5502 pdf 9] ―――――
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a) 種類の記号
b) 製造業者名又はその略号
c) 製造番号又はその略号
15. 報告 製造業者は,注文者の要求がある場合,製造番号を記載した試験成績書を提出する。
――――― [JIS G 5502 pdf 10] ―――――
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JIS G 5502:2001の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 1083:1987(MOD)
JIS G 5502:2001の国際規格 ICS 分類一覧
JIS G 5502:2001の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0403:1995
- 鋳造品―寸法公差方式及び削り代方式
- JISG1211:1995
- 鉄及び鋼―炭素定量方法
- JISG1212:1997
- 鉄及び鋼―けい素定量方法
- JISG1213:2001
- 鉄及び鋼―マンガン定量方法
- JISG1214:1998
- 鉄及び鋼―りん定量方法
- JISG1215:1994
- 鉄及び鋼―硫黄定量方法
- JISG1253:2002
- 鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
- JISG1256:1997
- 鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
- JISG1257:1994
- 鉄及び鋼―原子吸光分析方法
- JISZ2201:1950
- 医療用遠心沈デン器
- JISZ2201:1998
- 金属材料引張試験片
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2242:2018
- 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法