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G 5527 : 2014
表2−引張強さ及び伸び
材料の記号 引張強さ 伸び
N/mm2 %
FCD(420-10) 420以上 10以上
注記 1 N/mm2=1 MPa
7.2 硬さ
異形管の硬さは,機械加工ができる状態でなければならない。
疑義が生じたときは,12.2によって硬さを測定する。この場合,ブリネル硬さは,230 HBW以下とする。
8 耐水圧性
異形管の耐水圧性は,12.3によって試験を行い,漏れがあってはならない。
9 形状,寸法及びその許容差
異形管の形状及び寸法は,12.4によって試験を行い,附属書JB及び次の許容差による。
a) 管厚(T及びt)の許容差は,上の許容差は規定せず,下の許容差は管厚が10 mm以下の場合は−2.0 mm,
管厚が1116 mmの場合は−2.5 mm,管厚が17 mm以上の場合は管厚の−15 %とする。
なお,下の許容差の有効数字は,小数点以下1桁とし,2桁目以下は切り捨てる。
b) 有効長(I,L,L1及びL2)の許容差は,上の許容差は+30 mm,下の許容差は−15 mmとする。ただ
し,両フランジ形異形管の有効長及びフランジの端面から管中心線までの有効長の許容差は,±5 mm
とする。
c) 受口部,挿し口部及びフランジ部の各部寸法の許容差は,表3表12による。
表3−呼び径75250NS形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 D10 D12 P V
75150 ±1.5 ±1.0 +5.0 +1.5 ±1.5 ±4.0 +規定せず
200,250 ±1.3 −1.5 −規定せず −0.5
注記 各部寸法の記号は,表JB.1による。
表4−呼び径75250NS形継ぎ輪及び帽受口部並びに呼び径300450NS形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D'4 D'5 D6 D10 P K V
75150 − ±1.5 +規定せず +1.5 − − +6.0 −
−2.0 −1.0 −2.5
200,250 +1.8
300 +1.5 −1.3 +1.5 ±4.0 +7.0 +規定せず
350450 −2.0 +2.3 −規定せず −3.0 −0.5
−1.6
注記 各部寸法の記号は,表JB.2及び表JB.3による。
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G 5527 : 2014
表5−呼び径5001 000NS形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D4 D5 E P V
500,600 ±2.0 +1.5 ±1.5 +規定せず +1.5 ±4.0 +1.5
−1.0 −2.0 −1.0 −1.0
700900 +2.0 +2.5 ±5.0
−3.0 −1.0
1 000 +3.0 +規定せず
−1.0 −3.0
注記 各部寸法の記号は,表JB.4による。
表6−S形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D3 D4 D5
1 1001 500 +2.0 ±1.5 +規定せず
1 6002 600 −1.0 ±2.0 −3.0
注記 各部寸法の記号は,表JB.5による。
表7−US形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D3 D5
800,900 +1.5 +規定せず
−1.0 −2.0
1 0002 600 +2.0 +規定せず
−1.0 −3.0
注記 各部寸法の記号は,表JB.6による。
表8−PN形及びPII形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D3 D'5 P
300 ±1.3 +規定せず ±4.0
350600 ±1.8 −2.0
700900 +2.0 ±5.0
−0.5
1 000,1 100 +2.5 +規定せず
−0.5 −3.0
注記 各部寸法の記号は,表JB.7及び表JB.8による。
表9−UF形及びU形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 P V
UF形
800,900 +2.0 +1.5 +規定せず ±5.0 +1.0
−4.0 −1.0 −2.0 −0.5
1 0001 500 +2.0 +規定せず
1 6002 600 −1.0 −3.0 +1.5
−0.5
注記 各部寸法の記号は,表JB.9及び表JB.12による。
――――― [JIS G 5527 pdf 7] ―――――
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G 5527 : 2014
表10−K形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D4 D5 P K
75250 ±1.5 +2.0 ±1.5 +規定せず ±4.0 +6.0
−1.0 −2.0 −2.5
300600 +2.0 +7.0
−3.0 −3.0
700900 +3.0 ±5.0 +8.0
−1.5 −3.5
10001500 +2.0 +4.0 +規定せず +9.0
−4.0 −1.0 −3.0 −3.5
16002600 +4.0 +4.0 ±2.0
−5.0 0
注記 各部寸法の記号は,表JB.10による。
表11−T形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 D2 D3 D5 P
75150 ±1.5 ±1.0 +3.0 ±4.0
200,250 ±1.3 −1.5
注記 各部寸法の記号は,表JB.11による。
表12−フランジ形各部寸法の許容差
単位 mm
呼び径 G1 e s D3 D4 D5 E K
75250 +1.5 +1.0 +0.2 +3.0 ±1.5 +規定せず +1.5 +4.0
0 0 −0.5 −2.0 −2.0 0 0
300450 +5.0
0
500,600 ±1.5 +1.0 +6.0
−0.5 0
700900 +3.5 +7.0
−2.0 0
10001500 +0.5 +0.2 +4.0 +規定せず +8.0
−1.0 −0.8 −2.0 −3.0 0
16002600 ±2.0 +0.5 ±2.0 +9.0
−0.8 0
注記 各部寸法の記号は,表JB.13表JB.16による。
10 外観
異形管の外観は,12.5によって試験を行い,内外面に使用上有害な鋳ばり,鋳巣などの欠陥があっては
ならない。
11 塗装
異形管の塗装は,次による。
a) 塗料は,使用上有害な成分を含まないもので,乾燥後は水に溶けず,寒暑によって異常を来さないも
――――― [JIS G 5527 pdf 8] ―――――
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G 5527 : 2014
のでなければならない。
b) 異形管の内面にエポキシ樹脂粉体塗装を行う場合は,JIS G 5528によって行う。ただし,受渡当事者
間の協定によって,その他の塗装を行ってもよい。
c) 異形管の外面の塗装は,特に指定のない場合は,エポキシ系,アクリル系などの合成樹脂塗料を塗装
する。ただし,受渡当事者間の協定によって,その他の塗装を行ってもよい。また,異形管の外面に
は,亜鉛系プライマを下塗りとして用いてもよい。
d) 異形管を水道施設に使用する場合の塗装は,水質に有害な影響を与えないことを確認しなければなら
ない。
12 試験
12.1 引張試験
12.1.1 供試材
引張試験の供試材は,次による。
a) 供試材は,製造業者の選択によって,異形管と別鋳込み又は本体付きで鋳造して作る。別鋳込み供試
材の場合は,異形管に使用した溶湯と同じ溶湯を用いて,予備を含めて3個,本体付き供試材の場合
は,同一バッチの粗製品に3個付けて鋳造する。
なお,異形管を熱処理する場合は,供試材も異形管と同時に熱処理を行う。
b) 供試材の形状,寸法は,別鋳込み供試材の場合はJIS G 5502の12.2(別鋳込み供試材)によって,管
厚が12 mm未満のものはY形のA号,管厚が12 mm以上のものはY形のB号とする。ただし,ノッ
クオフ形(Ka形又はKb形)を用いてもよい。
なお,本体付き供試材の場合は,表13による。一つの製品で呼び径が異なる場合の管厚は,大きい
方の呼び径を適用する。
表13−本体付き供試材の形状及び寸法
単位 mm
管厚 厚さ 高さ 長さ
a h L1
12未満 12.5 45以上 100以上
12以上25未満 16.0
25以上 20.0
異形管本体
1
12.1.2 試験方法
引張試験は,12.1.1の供試材の厚さの中央部から,JIS Z 2241の14A号試験片に準じた表14の試験片を
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1個作り,これをJIS Z 2241によって試験を行い,引張強さ及び伸びを測定する。試験片の寸法は,製造
業者の選択で表14に示すA法又はB法のいずれかとし,次による。
a) 法による場合は,試験片を表14の直径の許容差の範囲内で加工し,試験前に直径を精度±0.01 mm
で測定して,この値を断面積及び引張強さの計算に使用する。
b) 法による場合は,試験片を表14の直径の許容差の範囲内で加工し,その呼び面積を引張強さの計算
に使用する。
表14−試験片の寸法
供試材の種類 供試材の A法 B法
厚さ 直径 直径の 呼び面積 直径 直径の
許容差 許容差
mm mm % mm2 mm mm
別鋳込み 管厚が12 mm未満 12.5 6.0 ±10 30.0 6.18 ±0.03
供試材a) 管厚が12 mm以上 25.0 12.0又は14.0 − − −
本体付き供試材 − 5.0 20.0 5.05 ±0.02
注a) 一つの製品で呼び径が異なる場合の管厚は,大きい方の呼び径を適用する。
12.2 硬さ試験
硬さ試験を行う場合は,12.1.2の試験片の一部を用いて,適切な大きさに仕上げたものを1個作り,こ
れをJIS Z 2243によって試験を行う。
12.3 耐水圧性試験
警告 この試験を実施するときは,異形管が破裂する可能性があるため,最大限の注意を払わなけれ
ばならない。
耐水圧性試験は,通常,塗装前の異形管について行い,異形管に表15の試験水圧になるまで水圧を加え,
これを10秒以上保持し,漏れがあるかどうかを調べる。この場合,保持時間を含む耐水圧性試験の時間は,
15秒以上とする。
なお,一つの製品で呼び径が異なる場合の水圧は,大きい方の呼び径を適用する。
表15−試験水圧
単位 MPa
呼び径 水圧
75300 3.0
350600 2.5
7001000 2.0
11002600 1.5
12.4 形状及び寸法の測定
異形管の形状の測定は,目視又はゲージによって行い,寸法の測定は,JIS B 7507に規定されたノギス
又はこれと同等以上の測定器,限界ゲージなどを用いて行う。
12.5 外観試験
異形管の外観試験は,目視によって行う。
――――― [JIS G 5527 pdf 10] ―――――
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JIS G 5527:2014の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 2531:2009(MOD)
JIS G 5527:2014の国際規格 ICS 分類一覧
- 23 : 一般的に利用される流体システム及びその構成要素 > 23.040 : パイプライン部品及びパイプライン > 23.040.10 : 鉄管及び鋼管
JIS G 5527:2014の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISB0202:1999
- 管用平行ねじ
- JISB0205-1:2001
- 一般用メートルねじ―第1部:基準山形
- JISB0205-3:2001
- 一般用メートルねじ―第3部:ねじ部品用に選択したサイズ
- JISB0205-4:2001
- 一般用メートルねじ―第4部:基準寸法
- JISB1180:2014
- 六角ボルト
- JISB1181:2014
- 六角ナット
- JISB7507:2016
- ノギス
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3505:2017
- 軟鋼線材
- JISG3506:2017
- 硬鋼線材
- JISG3507-1:2010
- 冷間圧造用炭素鋼―第1部:線材
- JISG3507-1:2021
- 冷間圧造用炭素鋼―第1部:線材
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4308:2013
- ステンレス鋼線材
- JISG4309:2013
- ステンレス鋼線
- JISG4315:2013
- 冷間圧造用ステンレス鋼線
- JISG5121:2003
- ステンレス鋼鋳鋼品
- JISG5502:2001
- 球状黒鉛鋳鉄品
- JISG5526:2014
- ダクタイル鋳鉄管
- JISG5528:2014
- ダクタイル鋳鉄管内面エポキシ樹脂粉体塗装
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- 溶融亜鉛めっき
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- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2243:2008
- ブリネル硬さ試験―試験方法