JIS G 5705:2018 可鍛鋳鉄品

                                                                                   G 5705 : 2018

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 種類・・・・[3]
•  5 製造・・・・[4]
•  6 機械的性質・・・・[4]
•  6.1 引張強さ,0.2 %耐力及び伸び・・・・[4]
•  6.2 ブリネル硬さ・・・・[4]
•  6.3 耐衝撃性・・・・[4]
•  7 形状,寸法及びその許容差・・・・[6]
•  8 外観・・・・[7]
•  9 残留炭素率・・・・[7]
•  10 内部の健全性・・・・[7]
•  11 試験片の採取・・・・[7]
•  11.1 一般事項・・・・[7]
•  11.2 試験片の数・・・・[7]
•  11.3 引張試験片・・・・[7]
•  11.4 引張試験片の選定・・・・[8]
•  11.5 ブリネル硬さ試験片・・・・[8]
•  11.6 残留炭素分析試験片・・・・[8]
•  12 試験方法・・・・[9]
•  12.1 引張試験・・・・[9]
•  12.2 ブリネル硬さ試験・・・・[9]
•  12.3 衝撃試験・・・・[9]
•  12.4 残留炭素分析試験・・・・[9]
•  12.5 内部の健全性試験・・・・[9]
•  13 再試験・・・・[9]
•  13.1 再試験の必要性・・・・[9]
•  13.2 無効となる試験・・・・[9]
•  13.3 規定を満たさない試験結果・・・・[9]
•  13.4 試験片の熱処理によって引張試験結果が不合格となった場合の処置・・・・[9]
•  14 検査・・・・[10]
•  15 表示・・・・[10]
•  16 報告・・・・[10]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 5705 pdf 1] ―――――

G 5705 : 2018

pdf 目次

ページ

•  附属書JA(参考)JIS,ISO規格及び外国規格における種類の記号の対比表・・・・[11]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[13]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 5705 pdf 2] ―――――

                                                                                   G 5705 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本金属継手協会
(JPFA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべき
との申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 5705:2000は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS G 5705 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 5705 : 2018

可鍛鋳鉄品

Malleable iron castings

序文

  この規格は,2005年に第2版として発行されたISO 5922を基とし,技術的内容を変更して作成した日
本工業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,白心可鍛鋳鉄品,黒心可鍛鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品について規定する。それぞれ
の可鍛鋳鉄品の種類は,機械的性質によって分類する。この規格は,砂型又はこれと類似の熱拡散率をも
つ鋳型で鋳造した可鍛鋳鉄品だけに適用する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 5922:2005,Malleable cast iron(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 0403 鋳造品−寸法公差方式及び削り代方式
    JIS B 2051 可鍛鋳鉄弁及びダクタイル鋳鉄弁
    JIS B 2239 鋳鉄製管フランジ
    JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 1211-3 鉄及び鋼−炭素定量方法−第3部 : 燃焼−赤外線吸収法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 2243-1 ブリネル硬さ試験−第1部 : 試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 6506-1,Metallic materials−Brinell hardness test−Part 1: Test method

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G 5705 : 2018

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201及びJIS G 0202によるほか,次による。
3.1
可鍛鋳鉄(malleable cast iron)
  熱処理をした鉄−炭素合金であり,鋳放し状態で黒鉛を含まない白せん組織をもつ鋳鉄。炭素分は,全
てセメンタイト(Fe3C)として結合した形で存在する。
3.2
塊状黒鉛(かいじょうこくえん)(irregular shaped nodule graphite)
  白せん組織をもつ鋳鉄の熱処理(焼鈍又は黒鉛化焼なましともいう。)によって析出した黒鉛。黒心可鍛
鋳鉄及びパーライト可鍛鋳鉄において,無秩序で均一な分布を示す。焼戻炭素(temper carbon)ともいう。
3.3
白心可鍛鋳鉄(whiteheart malleable cast iron)
  部分的に脱炭化,又は完全に脱炭化するための熱処理を施して得られる可鍛鋳鉄。白心可鍛鋳鉄の顕微
鏡組織は,断面寸法に応じて構造的に変化し,次のように区分する。
a) 薄肉断面(図1の表面層を主とし,中間層も含む。) フェライト(+パーライト+塊状黒鉛)1)
b) 厚肉断面(図1の左端近傍の断面) パーライト(+フェライト)+塊状黒鉛1)
      注1) 白心可鍛鋳鉄品の種類,製品の厚さ,及び熱処理の条件によって,顕微鏡組織に含まれる場
            合がある。
                                 表面層 : フェライト
                                 中間層 : パーライト+フェライト+塊状黒鉛
                                 中心部 : パーライト(+フェライト)+塊状黒鉛
                           図1−表面層,中間層及び中心部の顕微鏡組織
3.4
黒心可鍛鋳鉄(blackheart malleable cast iron)
  非脱炭素化の熱処理を施して得られる可鍛鋳鉄のうち,顕微鏡組織が本質的にフェライトをもつもの。
黒心可鍛鋳鉄に含まれる黒鉛は,塊状黒鉛の形で存在する。
3.5
パーライト可鍛鋳鉄(pearlitic malleable cast iron)
  非脱炭素化の熱処理を施して得られる可鍛鋳鉄のうち,顕微鏡組織がパーライト又はオーステナイト変
態生成物をもつもの。オーステナイト変態生成物には,ベイナイト,ソルバイト及びマルテンサイトがあ
る。パーライト可鍛鋳鉄に含まれる黒鉛は,塊状黒鉛の形で存在する。

――――― [JIS G 5705 pdf 5] ―――――

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