JIS H 1070:2013 銅及び銅合金中の硫黄定量方法

                                                                                   H 1070 : 2013

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 一般事項・・・・[1]
•  4 定量方法の区分・・・・[1]
•  5 燃焼-水酸化ナトリウム滴定法・・・・[2]
•  5.1 要旨・・・・[2]
•  5.2 試薬・・・・[2]
•  5.3 器具及び材料・・・・[2]
•  5.4 装置・・・・[2]
•  5.5 試料はかりとり量・・・・[3]
•  5.6 操作・・・・[3]
•  5.7 空試験・・・・[4]
•  5.8 計算・・・・[4]
•  6 燃焼-赤外線吸収法(積分法)・・・・[4]
•  6.1 要旨・・・・[4]
•  6.2 装置・・・・[5]
•  6.3 材料及び器具・・・・[5]
•  6.4 試料はかりとり量及び助燃剤添加量・・・・[5]
•  6.5 操作・・・・[5]
•  6.6 空試験・・・・[5]
•  6.7 計算・・・・[5]
•  7 燃焼-赤外線吸収法(循環法)・・・・[5]
•  7.1 要旨・・・・[5]
•  7.2 装置・・・・[5]
•  7.3 材料及び器具・・・・[5]
•  7.4 試料はかりとり量及び助燃剤添加量・・・・[5]
•  7.5 操作・・・・[5]
•  7.6 空試験・・・・[5]
•  7.7 計算・・・・[6]
•  8 ICP発光分光法・・・・[6]
•  8.1 要旨・・・・[6]
•  8.2 試薬・・・・[6]
•  8.3 試料はかりとり量・・・・[6]
•  8.4 操作・・・・[7]
•  8.5 空試験・・・・[7]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS H 1070 pdf 1] ―――――

H 1070 : 2013

pdf 目次

ページ

•  8.6 検量線の作成・・・・[7]
•  8.7 計算・・・・[8]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS H 1070 pdf 2] ―――――

                                                                                   H 1070 : 2013

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
伸銅協会(JCBA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改
正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)であ
る。
  これによって,JIS H 1070:2006は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS H 1070 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              H 1070 : 2013

銅及び銅合金中の硫黄定量方法

Copper and copper alloys-Determination of sulfur content

1 適用範囲

  この規格は,銅及び銅合金(伸銅品,鋳物用銅地金及び銅鋳物)中の硫黄の定量方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS H 1012 銅及び銅合金の分析方法通則
    JIS K 8001 試薬試験方法通則
    JIS R 1306 化学分析用磁器燃焼ボート
    JIS R 1307 化学分析用磁器燃焼管
    JIS Z 2616 金属材料の硫黄定量方法通則
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 一般事項

  分析方法に共通な一般事項は,JIS H 1012による。数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによる。

4 定量方法の区分

  硫黄の定量方法は,次のいずれかによる。
  なお,日本工業規格(日本産業規格)に規定する銅及び銅合金に関する種類の合金番号又は種類の記号,及びそれぞれの
合金番号又は記号ごとの適用定量方法は,表1による。
a) 燃焼−水酸化ナトリウム滴定法 この方法は,硫黄含有率0.001 0 %(質量分率)以上0.050 %(質量
    分率)以下の試料に適用する。
b) 燃焼−赤外線吸収法(積分法) この方法は,硫黄含有率0.000 3 %(質量分率)以上0.70 %(質量分
    率)以下の試料に適用する。
c) 燃焼−赤外線吸収法(循環法) この方法は,硫黄含有率0.000 3 %(質量分率)以上0.70 %(質量分
    率)以下の試料に適用する。
d)   CP発光分光法 この方法は,硫黄含有率0.01 %(質量分率)以上0.70 %(質量分率)以下の試料に
    適用する。

――――― [JIS H 1070 pdf 4] ―――――

2
H 1070 : 2013
                                       表1−適用定量方法
            種類の合金  対応規格番号                     定量方法
               番号       (参考)    燃焼−水酸  燃焼−赤外  燃焼−赤外  ICP発光分
            又は種類の                化ナトリウ   線吸収法    線吸収法     光法
               記号                    ム滴定法   (積分法)  (循環法)
            C 1011     JIS H 3510         ○          ○          ○          −
                       JIS H 2123
            CACIn411   JIS H 2202         −          ○          ○          ○
            CAC411     JIS H 5120         −          ○          ○          ○
            CAC411C    JIS H 5121         −          ○          ○          ○

5 燃焼-水酸化ナトリウム滴定法

5.1 要旨

  試料を酸素気流中で燃焼させ,発生する硫黄の酸化物を過酸化水素に吸収させて硫酸とし,これを水酸
化ナトリウム標準液で滴定する。

5.2 試薬

  試薬は,JIS Z 2616の8.11(酸素)及び9.1.2(試薬)による。ただし,0.01 mol/L水酸化ナトリウム標
準液の調製方法は,次による。この溶液は,使用の都度,調製する。
  0.1 mol/L水酸化ナトリウム溶液を作り,そのファクターを標定した後,炭酸を含まない水[JIS K 8001
の5.7 c)(二酸化炭素を除いた水)]で正確に10倍に薄める。0.1 mol/L水酸化ナトリウム溶液の調製及び
標定の方法は,JIS K 8001のJA.5.2 r) 3)(0.1 mol/L水酸化ナトリウム溶液)による。

5.3 器具及び材料

  器具及び材料は,次による。
a) 磁器燃焼ボート 磁器燃焼ボート1種(JIS R 1306)を用いる。
b) 磁器燃焼ボートカバー 磁器燃焼ボートカバー1種(JIS R 1306)を用いる。
c) 磁器燃焼管 磁器燃焼管2種(JIS R 1307)を用いる。
  その他の器具及び材料は,JIS Z 2616の8.1(酸素ボンベ及び減圧弁)8.5(脱水管又は塔)による。

5.4 装置

  装置は,JIS Z 2616の9.1.3(装置の組立て)による(図1参照)。
  なお,試料燃焼部の燃焼炉(f)は,長さ約300 mm,炉の均一に熱せられる部分が約130 mmの管状電
気抵抗加熱炉で,磁器燃焼管[5.3 c)](e)を入れて,後方の炉端から約3050 mm突き出させ,管の出
口部にはテーパを付け,すり合わせ付きほうけい酸ガラス製キャップ(g)をはめる。

――――― [JIS H 1070 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6