JIS H 1111:2014 亜鉛地金分析方法

JIS H 1111:2014 規格概要

この規格 H1111は、JIS H 2107(亜鉛地金)に規定された鉛,鉄,カドミウム,すず,銅及びアルミニウムの定量について規定。

JISH1111 規格全文情報

規格番号
JIS H1111 
規格名称
亜鉛地金分析方法
規格名称英語訳
Methods for chemical analysis of zinc metal
制定年月日
1952年8月25日
最新改正日
2018年10月22日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 3815-2:2005(MOD), ISO 714:1975(MOD)
国際規格分類

ICS

77.040.30, 77.120.60
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
金属分析 II 2019
改訂:履歴
1952-08-25 制定日, 1955-02-12 確認日, 1957-03-27 改正日, 1960-03-12 確認日, 1961-08-01 改正日, 1964-08-01 確認日, 1968-04-01 確認日, 1971-05-01 確認日, 1974-09-01 確認日, 1975-03-01 改正日, 1978-02-01 確認日, 1983-10-01 確認日, 1989-03-01 改正日, 1994-10-01 確認日, 2000-02-20 確認日, 2005-02-20 確認日, 2009-10-01 確認日, 2014-03-20 改正日, 2018-10-22 確認
ページ
JIS H 1111:2014 PDF [46]
                                                                                   H 1111 : 2014

pdf 目 次

ページ

  •  序文・・・・[1]
  •  1 適用範囲・・・・[1]
  •  2 引用規格・・・・[1]
  •  3 一般事項・・・・[2]
  •  4 分析用試料の採り方,取扱い方及びはかり方・・・・[2]
  •  4.1 試料の採り方・・・・[2]
  •  4.2 試料の取扱い方・・・・[2]
  •  4.3 試料のはかり方・・・・[2]
  •  5 分析値のまとめ方・・・・[2]
  •  5.1 分析回数・・・・[2]
  •  5.2 分析値の表示・・・・[2]
  •  6 鉛定量方法・・・・[2]
  •  6.1 定量方法の区分・・・・[2]
  •  6.2 原子吸光分析法・・・・[3]
  •  6.3 ICP発光分光分析法・・・・[5]
  •  6.4 水酸化鉄共沈分離原子吸光分析法・・・・[8]
  •  6.5 水酸化鉄共沈分離ICP発光分光分析法・・・・[9]
  •  7 鉄定量方法・・・・[11]
  •  7.1 定量方法の区分・・・・[11]
  •  7.2 1,10-フェナントロリン吸光光度法・・・・[11]
  •  7.3 スルホサリチル酸吸光光度法・・・・[13]
  •  7.4 原子吸光分析法・・・・[14]
  •  7.5 ICP発光分光分析法・・・・[16]
  •  8 カドミウム定量方法・・・・[18]
  •  8.1 定量方法の区分・・・・[18]
  •  8.2 原子吸光分析法・・・・[18]
  •  8.3 ICP発光分光分析法・・・・[20]
  •  9 すず定量方法・・・・[23]
  •  9.1 定量方法の区分・・・・[23]
  •  9.2 ケルセチン抽出吸光光度法・・・・[23]
  •  9.3 ICP発光分光分析法・・・・[25]
  •  9.4 水酸化鉄共沈分離ICP発光分光分析法・・・・[27]
  •  10 銅定量方法・・・・[28]
  •  10.1 定量方法・・・・[28]
  •  10.2 ICP発光分光分析法・・・・[28]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS H 1111 pdf 1] ―――――

H 1111 : 2014

pdf 目次

ページ

  •  11 アルミニウム定量方法・・・・[31]
  •  11.1 定量方法・・・・[31]
  •  11.2 ICP発光分光分析法・・・・[31]
  •  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[34]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS H 1111 pdf 2] ―――――

                                                                                   H 1111 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本鉱業協会(JMIA)
及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出
があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
これによって,JIS H 1111:1989は改正され,また,JIS H 1108:1989,JIS H 1109:1989及びJIS H 1110:1989
は廃止され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS H 1111 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
H 1111 : 2014

亜鉛地金分析方法

Methods for chemical analysis of zinc metal

序文

  この規格は,1975年に第1版として発行されたISO 714及び2005年に第1版として発行されたISO
3815-2を基に,技術的内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,JIS H 2107(亜鉛地金)に規定された鉛,鉄,カドミウム,すず,銅及びアルミニウムの
定量について規定する。
警告 この規格に基づいて試験を行う者は,通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。
この規格は,その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。
この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければ
ならない。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 714:1975,Zinc−Determination of iron content−Photometric method
ISO 3815-2:2005,Zinc and zinc alloys−Part 2: Analysis by inductively coupled plasma optical
emission spectrometry(全体評価 : MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS H 0301 非鉄金属地金のサンプリング,試料調製及び分析検査通則
JIS H 2107 亜鉛地金
JIS K 0050 化学分析方法通則
JIS K 0115 吸光光度分析通則
JIS K 0116 発光分光分析通則
JIS K 0121 原子吸光分析通則
JIS Z 8401 数値の丸め方

――――― [JIS H 1111 pdf 4] ―――――

2
H 1111 : 2014

3 一般事項

  分析に共通な一般事項は,JIS K 0050,JIS K 0115,JIS K 0116及びJIS K 0121による。

4 分析用試料の採り方,取扱い方及びはかり方

4.1 試料の採り方

  試料の採り方は,次による。
a) 試料の採り方は,通常,JIS H 0301による。ただし,きりによって削り取った試料は,布などで刃の
表面を拭き取り清浄としたはさみなどを用いて約5 mm以下に切断する。
b) 試料の採り方が,上記の規定によることができない場合には,受渡当事者間の協議によって定める。

4.2 試料の取扱い方

  試料の取扱い方は,次による。
a) 分析用試料は,異物などによる汚染を防止するため,適切な蓋付きガラス容器などに入れて,密栓し
て保存する。
b) 分析用試料は,その表面に油などが付着しているおそれがある場合は,あらかじめエタノール,アセ
トンなどで洗浄して乾燥する。

4.3 試料のはかり方

  試料のはかり方は,次による。
a) 分析用試料のはかりとりは,平均組成を代表するように注意しなければならない。
b) 分析用試料のはかりとりは,精密天びんを用いる。

5 分析値のまとめ方

5.1 分析回数

  同一分析所において2回の併行分析を行う。
なお,分析回数は,次のいずれかによって増減することができる。
a) 各分析所の設備,作業者の力量,過去の統計的な解析結果など
b) 当事者間の協定

5.2 分析値の表示

  分析値は,質量分率で表し,指定がある場合を除きJIS H 2107に規定された数値の有効最小位の次の桁
まで算出し,JIS Z 8401の規則Aによって丸める。

6 鉛定量方法

6.1 定量方法の区分

  鉛の定量方法は,次のいずれかによる。
a) 原子吸光分析法 この方法は,鉛含有率0.001 %(質量分率)以上2.0 %(質量分率)以下の試料に適
用する。
b) CP発光分光分析法 この方法は,鉛含有率0.000 5 %(質量分率)以上2.0 %(質量分率)以下の試
料に適用する。
c) 水酸化鉄共沈分離原子吸光分析法 この方法は,鉛含有率0.000 1 %(質量分率)以上0.02 %(質量分
率)以下の試料に適用する。

――――― [JIS H 1111 pdf 5] ―――――

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JIS H 1111:2014の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 3815-2:2005(MOD)
  • ISO 714:1975(MOD)

JIS H 1111:2014の国際規格 ICS 分類一覧

JIS H 1111:2014の関連規格と引用規格一覧