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H 3250 : 2021
表9−押出棒及び鍛造棒の径又は対辺距離の許容差(その1)
単位 mm
径又は対辺距離 径又は対辺距離の許容差a)
C 2600 B C3531 B,C3602B
C 2700 B C3604 B,C3605B
C 2800 B C3712 B,C3771B
C4622 B,C4641B
C6782 B,C6783B
C6801 B,C6802B
C6803 B,C6804B
C6810 B,C6820B
C6931 B,C6932B
(±)で指定する (+)で指定する
場合 場合b)
6以上 25以下 ±0.3 ±0.3 +0.6
25を超え 30以下 ±1.2 % c) 0
30を超え ±1.0 % c) +2.0 % c)
0
この表は,C 2600 B,C 2700 B,C 2800 B,C 3531 B,C 3602 B,C 3604 B,C 3605 B,C 3712
B,C 3771 B,C 4622 B,C 4641 B,C 6782 B,C 6783 B,C 6801 B,C 6802 B,C 6803 B,C 6804
B,C 6810 B,C 6820 B,C 6931 B及びC 6932 Bの押出棒及び鍛造棒に適用する。
注a) 断面が長方形の場合の許容差は,短辺及び長辺について適用する。
b) 寸法の許容差を(+)で指定する棒は,押出製法のE又は鍛造製法のFの記号の後に
Tを付ける(例参照)。
例 C 3771 BET
c) 百分率表示は,径又は対辺距離に対する割合をいう。
表10−押出棒及び鍛造棒の径又は対辺距離の許容差(その2)
単位 mm
径又は対辺距離 径又は対辺距離の許容差
C 1020 B C 6161 B
C 1100 B C 6191 B
C 1201 B C 6241 B
C 1220 B
押出棒 押出棒 鍛造棒
鍛造棒
丸形 丸形 丸形
正六角形 正六角形 正六角形
正方形 正方形 正方形
長方形a)
6以上 15以下 ±0.3 ±0.3 −
15を超え 20以下 ±2.0 % b)
20を超え 25以下 +4.0 % b)
25を超え ±1.2 % b) −2.0 % b)
この表は,C 1020 B,C 1100 B,C 1201 B,C 1220 B,C 6161 B,C 6191 B及びC 6241 Bの
押出棒及び鍛造棒に適用する。
注a) 断面が長方形の場合の許容差は,短辺及び長辺について適用する。
b) 百分率表示は,径又は対辺距離に対する割合をいう。
――――― [JIS H 3250 pdf 16] ―――――
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H 3250 : 2021
b) 引抜棒(丸形)の真円度の許容値 断面が丸形の引抜棒の真円度の許容値は,表11による。
表11−引抜棒(丸形)の真円度の許容値
単位 mm
径 真円度の許容値
普通級 特殊級
1以上 3以下 0.03以下 0.015以下
3を超え 6以下 0.04以下 0.020以下
6を超え 10以下 0.04以下 0.025以下
10を超え 20以下 0.06以下 0.035以下
20を超え 35以下 0.08以下 0.040以下
35を超え 50以下 0.10以下 0.060以下
50を超え 0.3 % a)以下 −
注a) 百分率表示は,径に対する割合を示す。
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c) 長さの許容差 棒の長さの指定があるとき,その長さの許容差は, + 0
mmとする。
6.3 引抜棒の曲がりの許容値
引抜棒の曲がり1)の許容値は,表12及び表13による。ただし,受渡当事者間の協定によって,質別O
の引抜棒には適用しなくてもよい。
なお,径又は最小対辺距離が表12及び表13の区分外の引抜棒の曲がりの許容値は,製造業者の判断に
よる。特に要求がある場合は,受渡当事者間の協定によってもよい。
注1) 曲がりとは,基準の長さに対する弧の深さをいう(図1参照)。
図1−引抜棒の曲がり
――――― [JIS H 3250 pdf 17] ―――――
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H 3250 : 2021
表12−引抜棒の曲がりの許容値(その1)
単位 mm
径又は最小対辺 長さ 基準の長さ 曲がりの許容値
距離 丸形 正六角形
正方形
長方形
R付き正六角形a)
8以上 50以下 1 000以下 全長 2以下 4以下
1 000を超え 2 000以下 1 000 2以下 4以下
2 000を超え 5 000以下 2 000 5以下 10以下
この表は,C 1020 B,C 1100 B,C 1201 B,C 1220 B,C 2600 B,C 2700 B,C 2800 B,C 3712
B,C 3771 B,C 4622 B,C 4641 B,C 6782 B及びC 6783 Bの引抜棒に適用する。
注a) 付き正六角形については,対辺距離だけを適用する。
表13−引抜棒の曲がりの許容値(その2)
単位 mm
径又は最小対辺 長さ 基準の長さ 曲がりの許容値
距離 丸形 正六角形
正方形
長方形
R付き正六角形a)
8以上 50以下 1 000以下 全長 1以下 4以下
1 000を超え 2 000以下 1 000 1以下 4以下
2 000を超え 5 000以下 2 000 3以下 10以下
この表は,C 3531 B,C 3601 B,C 3602 B,C 3603 B,C 3604 B,C 3605 B,C 6801 B,C 6802
B,C 6803 B,C 6804 B,C 6810 B,C 6820 B,C 6931 B及びC 6932 Bの引抜棒に適用する。
注a) 付き正六角形については,対辺距離だけを適用する。
6.4 引抜棒の角半径の許容値
正六角形,正方形及び長方形の引抜棒の角半径2)の許容値は,表14による。
注2) 角(かど)半径とは,棒の軸に垂直な断面における角Rをいう。
表14−正六角形,正方形及び長方形の引抜棒の角半径の許容値
単位 mm
最小対辺距離 角半径の許容値
1以上 3以下 −
3を超え 6以下 0.6以下
6を超え 10以下 0.8以下
10を超え 20以下 1.2以下
20を超え 35以下 2.0以下
35を超え 50以下 2.8以下
50を超え 4.0以下
――――― [JIS H 3250 pdf 18] ―――――
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H 3250 : 2021
7 試験
7.1 分析試験
分析試験は,次による。
a) 分析試料の採取方法 分析試料は,溶湯から必要量を採取する。
なお,C 1020 B,C 1100 B,C 1201 B及びC 1220 Bは,鋳塊又は製品から必要量を採取してもよい。
b) 分析方法 化学成分の分析試験は,次のいずれかによる。
JIS H 1051,JIS H 1052,JIS H 1053,JIS H 1054,JIS H 1055,JIS H 1056,JIS H 1057,JIS H 1058,
JIS H 1059,JIS H 1061,JIS H 1065,JIS H 1068,JIS H 1069,JIS H 1072及びJIS H 1292
なお,C 1201 B及びC 1220 Bのりん,C 6801 B,C 6802 B,C 6803 B,C 6804 B,C 6810 B及びC 6820
Bのカドミウム,C 6931 B及びC 6932 Bのけい素及びカドミウムについては,受渡当事者間の協定に
よって固体発光分光分析方法を適用してもよい。固体発光分光分析方法は,附属書Dによる。
7.2 引張試験
引張試験は,JIS Z 2241による。試験片は,棒の長さ方向に採取する。試験片の種類は,棒の径又は最
小対辺距離が6 mm未満の場合は,2号試験片とし,6 mm以上の場合は,4号試験片又は14A号試験片と
する。
なお,径又は最小対辺距離が35 mm以上の棒の試験片は,供試材の表面に近い部分から採取する。鍛造
棒は,半径方向に採取した試験片を用いてもよい。
7.3 硬さ試験
硬さ試験は,JIS Z 2243-1,JIS Z 2243-2又はJIS Z 2244-1,JIS Z 2244-2による。ビッカース硬さ試験
の試験力は,4.903 N以上とする。ビッカース硬さは,棒の横断面について外周から中心までの約1/3の位
置に沿って測定する。
7.4 導電率試験及び体積抵抗率試験
導電率試験及び体積抵抗率試験は,JIS H 0505による。ただし,導電率試験片及び体積抵抗率試験片の
採取が困難な場合の試験方法については,渦電流式導電率計を用いてもよい。
7.5 時期割れ試験
時期割れ試験は,形式検査として行い,アンモニア試験法による。その手順は,次による。
a) 棒から長さ75 mm以上の試験片を切り取り,脱脂し,乾燥する。その後,JIS K 8085に規定するアン
モニア水を等量の純水でうすめた11.8 %(質量分率)以上のアンモニア水を作る。次に,試験片を,
デシケーターに入れたアンモニア水の液面から50 mm100 mm離れた位置に置き,このアンモニア
雰囲気中に常温で2時間以上保持(図2参照)した後,試験片をデシケーターから取り出す。
b) この試験片を直ちに10 %(質量分率)以上の硫酸で洗浄し,表面を研磨する。その後,割れの有無を
目視で判定するか,又は直径25 mm以下の丸棒では,直径の2倍の内側半径で約15°曲げて,割れ
の有無を目視で判定する。
――――― [JIS H 3250 pdf 19] ―――――
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H 3250 : 2021
単位 mm
図2−アンモニア試験法
7.6 水素ぜい化試験
水素ぜい化試験は,試験片を水素気流中において,850 ℃±25 ℃で30分間以上加熱した後,研磨及びエ
ッチングを行い,顕微鏡で75倍200倍に拡大し,結晶粒界を観察する。
なお,試験片の形状は,加熱炉に入る大きさであれば,特に規定しない。
7.7 脱亜鉛腐食試験
脱亜鉛腐食試験は,形式検査として行い,その試験方法は次のいずれかによる。
− 浸せき試験方法(附属書Aによる。)
− 電気化学的方法(附属書Bによる。)
8 検査
検査は,次によるほか,JIS H 0321による。
a) 検査の頻度は,製造業者の判断による。ただし,特に要求がある場合は,受渡当事者間の協定による。
b) 外観は,主に目視によって試験を行い,5.1に適合しなければならない。
c) 化学成分は,7.1によって試験を行い,5.2に適合しなければならない。
d) 機械的性質,導電率,体積抵抗率,時期割れ性,水素ぜい性及び脱亜鉛腐食性は,7.27.7によって
試験を行い,5.35.7に適合しなければならない。
e) 寸法及び寸法許容差は,箇条6に適合しなければならない。
9 表示
棒は,1包装ごと,1束ごと又は1製品ごとに,貼付ラベルなどの適切な方法によって,次の事項を表示
しなければならない。
a) 規格番号及び製品記号(例1例7参照)
例1 引抜棒で径の許容差が特殊級で質別がFの場合 JIS H 3250 C 3604 BDS-F
例2 フレアナット用引抜棒でSR処理を行った場合 JIS H 3250 C 3604 BDN-SR
例3 鉛レス引抜棒で耐脱亜鉛処理を行い質別がFの場合 JIS H 3250 C 6801 BDRD-F
例4 導電用の押出棒で質別がFの場合 JIS H 3250 C 1020 BEC-F
例5 圧力容器用の引抜棒で質別がOの場合 JIS H 3250 C 1020 BDV-O
例6 導電用の引抜棒で径の許容差が特殊級で質別がHの場合 JIS H 3250 C 2600 BDCS-H
――――― [JIS H 3250 pdf 20] ―――――
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JIS H 3250:2021の国際規格 ICS 分類一覧
JIS H 3250:2021の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISH0321:1973
- 非鉄金属材料の検査通則
- JISH0500:1998
- 伸銅品用語
- JISH0505:1975
- 非鉄金属材料の体積抵抗率及び導電率測定方法
- JISH1012:2001
- 銅及び銅合金の分析方法通則
- JISH1051:2013
- 銅及び銅合金中の銅定量方法
- JISH1052:2010
- 銅及び銅合金中のすず定量方法
- JISH1053:2009
- 銅及び銅合金中の鉛定量方法
- JISH1054:2002
- 銅及び銅合金中の鉄定量方法
- JISH1055:2003
- 銅及び銅合金中のマンガン定量方法
- JISH1056:2003
- 銅及び銅合金中のニッケル定量方法
- JISH1057:1999
- 銅及び銅合金中のアルミニウム定量方法
- JISH1058:2013
- 銅及び銅合金中のりん定量方法
- JISH1059:2015
- 銅及び銅合金中のひ素定量方法
- JISH1061:2006
- 銅及び銅合金中のけい素定量方法
- JISH1065:2006
- 銅及び銅合金中のセレン定量方法
- JISH1068:2005
- 銅及び銅合金中のビスマス定量方法
- JISH1069:2006
- 銅及び銅合金中のカドミウム定量方法
- JISH1072:1999
- 銅及び銅合金中のアンチモン定量方法
- JISH1292:2018
- 銅合金の蛍光X線分析方法
- JISK0116:2014
- 発光分光分析通則
- JISK8085:2006
- アンモニア水(試薬)
- JISK8085:2021
- アンモニア水(試薬)
- JISK8150:2006
- 塩化ナトリウム(試薬)
- JISK8622:2007
- 炭酸水素ナトリウム(試薬)
- JISR6253:2006
- 耐水研磨紙
- JISZ2241:2011
- 金属材料引張試験方法
- JISZ2243-1:2018
- ブリネル硬さ試験―第1部:試験方法
- JISZ2243-2:2018
- ブリネル硬さ試験―第2部:硬さ値表
- JISZ2244-1:2020
- ビッカース硬さ試験―第1部:試験方法
- JISZ2244-2:2020
- ビッカース硬さ試験―第2部:硬さ値表
- JISZ8401:2019
- 数値の丸め方