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K 6740-2 : 1999 (ISO 1163-2 : 1995)
4.3 引張強さ
a) 装置
1) 試験機 クロスヘッド速度を一定に保つことができ,しかも正しく校正されたもの。荷重の誤差が
±1%を超えない,また試験片に加える破断時の力が試験機の容量の15%以上85%以下となるような
もの。
2) マイクロメータ JIS B 7502又はこれと同等以上の精度をもつもの。
b) 試験片 附属書の3.2で調製した板から附属書図6に示す形状,寸法の試験片を3個以上採る。
附属書図6 引張試験片
c) 方法 試験片の厚さと幅を標線間の少なくとも3か所でマイクロメータを用いて0.01mmまで測定し,
最小断面積 (A) を計算する。
試験片をつかみ具にしっかり固定する。機械を始動し,5±1mm/minの速度で力を加え,試験片が
破断するまでの最大荷重 (P) を測定する。
標線外で破断した試験片の結果は除き,その分を追加して試験する。
d) 計算 次の式によって算出した引張強さ N/mm2) の平均値をもって試料の引張強さとする。
tB= P
A
ここに P : 試験片が破断するまでの最大荷重 (N)
A : 試験片のもとの最小断面積 (mm2)
4.4 ビカット軟化点
4.4.1 装置
a) ビカット軟化点試験装置は,附属書図7に示すように,下端に針(1)を付けた荷重棒,試験片及び荷重
――――― [JIS K 6740-2 pdf 11] ―――――
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K 6740-2 : 1999 (ISO 1163-2 : 1995)
棒を支えるフレーム及び一定速度で昇温することのできる浴そうからなる。
b) 荷重棒は,垂直方向に自由に動くようにフレームに取り付ける。荷重棒の下端には,長さが3mm,断
面が円形で,その面積が1.000±0.015mm2の針を固定する。針の下面は平らに仕上げ,しかも荷重棒
の軸に対して垂直となるようにする。荷重棒の上部は,一定のおもりを載せることのできる構造とす
る。
c) 針の侵入距離を測定するために用いるダイヤルゲージの目盛は,0.01mmまで読み取るものとする。
50
+gとする。ここにいう荷重とは,おもり,荷重棒,針及びダイヤルゲ
d) 試験片にかける荷重は,1 000 0
ージのスプリング圧によるものすべての和をいう。
e) フレームの垂直部分及び荷重棒の材質は,熱膨張係数の等しい金属を用いる。
f) 浴そうは,かき混ぜ棒及びヒータを備え,伝熱媒体としてシリコーン油,グリセリン又は絶縁油(2)を
入れる。ヒータは,これらの液浴の温度を50±5℃/hの速度で上昇させることのできる機構をもつも
のとする。
g) 温度計は水銀温度計とし,目盛は0.5℃まで読み取れるものとする。
なお,温度計は,あらかじめ補正を行い,誤差が0.5℃を超えないものを使用する。
注(1) 針の材質は,硬鋼線材を用いるのがよい。
(2) IS C 2320に規定する2号油を使用する。
附属書図7 ビカット軟化点試験装置
4.4.2 試験片 附属書の3.2で調製した3.06.0mmの板から,長さ及び幅がそれぞれ10mm以上の試験
片を切り取る。試験片の厚さは板の厚さとする。試験片の数は1試料について少なくとも2個を用意する。
上下両面が平滑で,かつ平行であり,ひび,割れ,気泡などのないものを試験片とする。
4.4.3 操作
a) 試験片を附属書図7に示すように水平にしてフレームに載せ,荷重棒をおもりを付けずに試験片の上
に置く。この場合,針の下端が試験片上面の中央部に接触するようにする。
b) 液浴の温度を予測されるビカット軟化点より50℃低い一定温度に保ち(3),フレームを附属書図7に示
すように浴そうの中に移して試験片を液に浸す。なお,温度計の水銀球は,できるだけ試験片に近い
ところに置く。
c) 液をかき混ぜながら5分間放置し,次にダイヤルゲージの読みをゼロ点に合わせてから,おもりを荷
重棒に載せ,規定の荷重が試験片にかかるようにする。
――――― [JIS K 6740-2 pdf 12] ―――――
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K 6740-2 : 1999 (ISO 1163-2 : 1995)
d) 液の温度を50±5℃/hの速度で上昇させる。
e) 針の下端が試験片に1mm侵入したときの温度を測定し,これをその試験片のビカット軟化点として
記録する。
f) 試験は同一試料に対し2個以上の試験片について行う。個々の測定値の差が2℃を超えた場合には再
試験を行う。
g) )の2個以上の測定値の平均値を求める。これをその試料のビカット軟化点とする。
注(3) 試料のビカット軟化点が未知の場合は,測定開始時の液温は室温とする。
浴そう中に冷却用じゃ管を取り付けるか,又は挿入できるようにしておくと,前回の測定の
終了時の温度から液を冷却するのに要する時間を短縮できる。ただし,測定を開始する前に冷
却水を排出させるか,又はじゃ管を取り出しておかなければならない。
JIS K 6740-2[プラスチック−無可塑ポリ塩化ビニル (PVC-U) 成形用及び押出用材料−
第2部 : 試験片の作り方及び諸性質の求め方]制定原案作成委員会 構成表
氏名 所属
(委員長) 牧 廣 拓殖大学工学部(名誉教授)
(委員) 大 嶋 清 治 工業技術院標準部材料規格課
増 田 優 通商産業省基礎産業局化学製品課
橋 本 繁 晴 財団法人日本規格協会
高 野 忠 夫 財団法人高分子素材センター
田 村 正 勝 日本プラスチック工業連盟
堀 田 文 夫 塩化ビニル管・継手協会
足 立 三 郎 硬質塩化ビニール板協会
柴 田 康 之 日本異形押出製品工業会
相 澤 明 三菱樹脂株式会社
石 井 恒 住友ベークライト株式会社
宮 下 俊 逸 鐘淵化学工業株式会社
木 下 昌 紀 信越ポリマー株式会社
福 井 幸 雄 ゼオン化成株式会社
箱 崎 富 雄 三菱化学MKV株式会社
村 上 文 良 理研ビニル工業株式会社
山 田 研太郎 チッソ株式会社
鹿 島 武 日本ビニル工業会
(事務局) 濱 島 俊 行 日本プラスチック工業連盟
文責 山田研太郎
木下 昌紀
鹿島 武
濱島 俊行
JIS K 6740-2:1999の引用国際規格 ISO 一覧
- ISO 1163-2:1995(MOD)
JIS K 6740-2:1999の国際規格 ICS 分類一覧
- 83 : ゴム及びプラスチック工業 > 83.080 : プラスチック > 83.080.20 : 熱可塑性材料
JIS K 6740-2:1999の関連規格と引用規格一覧
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