JIS L 1954:2022 生地の経時的吸放湿性試験方法

                                                                                   L 1954 : 2022

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 試験原理・・・・[3]
•  5 試験装置・・・・[3]
•  6 試験片の採取及び準備・・・・[3]
•  7 添付白布による試験精度の確認・・・・[3]
•  8 試験・・・・[4]
•  8.1 試験装置の準備・・・・[4]
•  8.2 試験片の絶乾・・・・[5]
•  8.3 事前調湿・・・・[5]
•  8.4 吸湿過程の測定・・・・[5]
•  8.5 放湿過程の測定・・・・[6]
•  9 試験結果の求め方・・・・[6]
•  9.1 吸湿率及び放湿率・・・・[6]
•  9.2 吸湿速度・・・・[7]
•  9.3 放湿速度・・・・[7]
•  10 試験報告書・・・・[8]
•  附属書A(参考)試験装置の構成例・・・・[9]
•  附属書B(参考)各種の塩飽和水溶液の相対湿度・・・・[14]
•  附属書C(参考)各種塩飽和水溶液の準備の手順・・・・[17]
•  附属書D(参考)吸湿速度の求め方の例・・・・[20]
•  附属書E(参考)放湿速度の求め方の例・・・・[21]
•  附属書F(参考)試験結果の例・・・・[23]

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――――― [JIS L 1954 pdf 1] ―――――

           L 1954 : 2022

まえがき

  この規格は,産業標準化法に基づき,日本産業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本
産業規格である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              L 1954 : 2022

生地の経時的吸放湿性試験方法

Textiles-Determination of water vapour sorption/desorption properties over time

1 適用範囲

  この規格は,繊維製品に用いられる生地の経時的吸放湿性の試験方法について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS K 8121 塩化カリウム(試薬)
    JIS K 8159 塩化マグネシウム六水和物(試薬)
    JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則
    JIS L 0208 繊維用語−試験部門
    JIS L 0803 染色堅ろう度試験用添付白布
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法
    JIS Z 8806 湿度−測定方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS L 0105及びJIS L 0208による。
3.1
吸放湿性(water vapour sorption/desorption property)
  生地がもつ吸湿率,吸湿速度,放湿率及び放湿速度の性能
3.2
収着(sorption)
  気相水分(水蒸気)が繊維に化学的に吸収される,又は吸着する性質
  注釈1 気相水分(水蒸気)が繊維表面を通過して繊維内部まで浸入し,そこに溶け込んだ状態で存在
          することを吸収という。繊維表面に水分が付着することを吸着という。吸収と吸着とは分離す
          ることが難しく,一般的には収着という。

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L 1954 : 2022
3.3
吸湿過程(water vapour sorption process)
  生地が所定の環境条件に調整された大気中の水蒸気を収着する過程
3.4
放湿過程(water vapour desorption process)
  生地が所定の環境条件に調整された大気中に水蒸気を放出する過程
3.5
吸湿量(water vapour sorption content)
  吸湿過程で生地が収着した水蒸気の量
3.6
放湿量(water vapour desorption content)
  放湿過程で生地が放出した水蒸気の量
3.7
吸湿率(water vapour sorption percentage)
  生地の絶乾質量に対する吸湿量の百分率
  注釈1 吸湿過程終了時の水分率と事前調湿終了時の水分率との差で示される。
3.8
放湿率(water vapour desorption percentage)
  生地の絶乾質量に対する放湿量の百分率
  注釈1 吸湿過程終了時の水分率と放湿過程終了時の水分率との差で示される。
3.9
吸湿曲線(water vapour sorption curve)
  x値に吸湿開始からの時間(min)をとり,y値にその時間に対応する生地の水分率(%)をプロットし
た時間経過ごとの吸湿過程を示す曲線
3.10
放湿曲線(water vapour desorption curve)
  x値に放湿開始からの時間(min)をとり,y値にその時間に対応する生地の水分率(%)をプロットし
た時間経過ごとの放湿過程を示す曲線
3.11
吸湿速度(water vapour sorption speed)
  吸湿過程開始から180秒後までの,10秒ごと(吸湿過程開始から10秒後及び20秒後は除く。)の吸湿
曲線から最小二乗差回帰(最小二乗法)を用いて求めた吸湿曲線の傾き
  注釈1 単位は,パーセント毎分(%/min)で表す。
  注釈2 吸湿速度が大きいほど,吸湿が速いことを示す。
3.12
放湿速度(water vapour desorption speed)
  放湿過程開始から180秒後までの,10秒ごと(放湿過程開始から10秒後及び20秒後は除く。)の放湿
曲線から最小二乗差回帰(最小二乗法)を用いて求めた放湿曲線の傾きの絶対値

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  注釈1 単位は,パーセント毎分(%/min)で表す。
  注釈2 放湿速度が大きいほど,放湿が速いことを示す。

4 試験原理

  試験環境を低湿度側から高湿度側に移動させ(吸湿過程),又は高湿度側から低湿度側に移動させる(放
湿過程)。そのときの試験片の質量変化を経時的に測定して,吸放湿性として吸湿率,放湿率,吸湿速度及
び放湿速度で表す。

5 試験装置

5.1  電子天びん 0.000 1 g単位で測定できるもの。
5.2  温度計 JIS Z 8704に規定する測定条件で±0.1 ℃の精度をもつもの。
5.3  湿度計 JIS Z 8806に規定する測定条件で±2 %の精度をもつもの。可能な限り,±1 %の精度をも
つものが望ましい。
5.4 恒温恒湿槽 次の条件を満たすもの。なお,恒温恒湿槽と同等の機能をもつ恒温恒湿室を用いても
よい。
a) 恒温恒湿槽の大きさは,試験を実施するために必要な容量をもつものとする。
b) 槽内に設置する試験片の吸放湿面中央から約50 mm離れた位置の温度が,設定した温度に対して±
    1.0 ℃の条件で一定に保つことができるものとする。
c) 槽内に設置する試験片の吸放湿面中央から約50 mm離れた位置の湿度が,設定した相対湿度に対して
    ±2 %の条件で一定に保つことができる,湿度発生装置(5.5)又は塩飽和水溶液による湿度調節装置
    (5.6)が備わっているものとする。ただし,試験片の移動及び環境を変化させた場合を除く。
5.5  湿度発生装置 機械的に水蒸気を発生させる装置。温湿度調節装置も含む。
5.6  塩飽和水溶液による湿度調節装置 塩飽和水溶液によって湿度を調節することができる装置。

6 試験片の採取及び準備

  試験片の採取は,JIS L 0105の6.3(布状の試料及びその試験片)又は6.4[製品(縫製品)状の試料の
試験片]によって,100 mm×100 mmの試験片を2枚採取する。必要に応じて,受渡当事者間の協議によ
って,他の試験片サイズ及び/又は試験片枚数で実施してもよい。この場合には,変更した試験片サイズ
及び/又は試験片枚数を試験報告書に記載する。サイズを変更した場合は,変更したサイズにて箇条7を
満たすことを確かめた上で試験を実施する。

7 添付白布による試験精度の確認

  試験精度を確認するために,継続的に試験を行っている場合は試験精度が確保できる頻度で,継続的に
試験を行わなかった場合は試験を再開する前に,あらかじめ添付白布による試験を1回以上実施する。
  添付白布による試験を8.18.5によって実施したとき,a)及びb)の条件を満たさなければならない。条

――――― [JIS L 1954 pdf 5] ―――――

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