JIS S 2029:2002 プラスチック製食器類 | ページ 3

                                                                                              9
                                                                                    S 2029 : 2002
                               図3 セロハン粘着テープのはがし方

7.14 止め具の耐久性試験

 止め具の耐久性試験は,止め具式弁当箱及び止め具式シール容器のふたをし
た状態で,止め具機構を実使用と同様の操作で500回繰り返した後,止め具機構,ふた及び本体の異常の
有無を目視によって調べる。

7.15 水漏れ試験

 水漏れ試験は,シール性のある弁当箱及びシール容器について,次のとおりとする。
a) 止め具式弁当箱及び止め具式シール容器の場合
  1) 試験に使用する水は水道水とし,試験開始時の室温と水温との温度差は,5 ℃以内とする。
  2) 7.14の耐久性試験を終了した止め具式弁当箱及び止め具式シール容器の本体に表示容量の約30 %
       の水を入れ,はめ合い部がぬれていないことを確認した後,ふたをして止め具で固定し,水平に置
       いた台に対して,ふたの表面がほぼ垂直となるようにして30分間放置する。
      備考 弁当箱及びシール容器の形状が角形及び小判形のものを試験するときは,長径側が台に接す
            るように置く。
  3) ふたと台の接面が,反対位置になるよう180度回転した状態で,さらに30分間放置した後,台上
       の水漏れの有無を目視によって調べる。
b) ねじ式弁当箱及びねじ式シール容器の場合
  1) 試験に使用する水は水道水とし,試験開始時の室温と水温との温度差は,5 ℃以内とする。
  2) ねじ式弁当箱及びねじ式シール容器の本体に表示容量の約30 %の水を入れ,はめ合い部がぬれて
       いないことを確認した後,ふたを締め,水平に置いた台に対して,ふたの表面がほぼ垂直となるよ
       うにして30分間放置する。
      備考 弁当箱及びシール容器の形状が角形及び小判形のものを試験するときは,長径側が台に接す
            るように置く。
  3) ふたと台の接面が,反対位置になるよう180度回転した状態で,さらに30分間放置した後,台上
       の水漏れの有無を目視によって調べる。
c) かみ合わせ式弁当箱及びかみ合わせ式シール容器の場合
  1) 試験に使用する水は水道水とし,試験開始の室温と水温との温度差は,5 ℃以内とする。
  2) かみ合わせ式弁当箱及びかみ合わせ式シール容器の本体に表示容量の約30 %の水を入れ,はめ合
       い部がぬれていないことを確認した後,ふたをして,水平に置いた台上にふたを下にして静置し30
       分間放置する。

――――― [JIS S 2029 pdf 11] ―――――

10
S 2029 : 2002
  3) 台上の水漏れの有無を目視によって調べる。

8. 検査方法

 食器類は,5.の規定について検査を行う。この場合,検査は全数検査又は合理的な抜取検査
方式によって行う。

9. 表示

 食器類の本体には,容易に消えない方法でa)及びb)の事項を,また,最小包装ごとにc)の事項
を表示しなければならない。この場合,b)の表示は,原則として刻印とするが,刻印できない場合に限り,
ラベルを添付してもよい。
 また,a)はb)によって表示される場合に限り,省略してもよい。
a) 製造業者名又はその略号
b) 家庭用品品質表示法による表示
c) 最小包装
  1) 製造業者名又はその略号
  2) 原料樹脂
  3) 耐煮沸性区分
  4) 耐電子レンジ性区分
      表示例 (原料樹脂)     (耐煮沸性区分)    (耐電子レンジ性区分) (製造業者名又はその略号)
              ポリスチレン 煮沸できないが,沸  電子レンジには使用で 株式会社
                             騰水を入れること  きない
                             ができる
              ポリプロピレン 煮沸できる        電子レンジに使用でき (製造業者名の略号)
                                                る

10. 電子レンジに使用できる食器類の取扱上の注意事項

 電子レンジに使用できる食器類については,製
品ごとに取扱上の注意書を添付し,少なくとも次の事項を記載しなければならない。
a) 食器類及び電子レンジの取扱説明書を確認してから,使用しなければならない。
b) 空炊きをしてはならない。
c) 高周波加熱専用であるため,直火,オーブン及びグリルで使用してはならない。
d) ふたを外して使用しなければならない(該当する製品に限る)。
e) 水分の少ない食品又は食品の量が少ない場合,加熱時間を短くしなければならない。

――――― [JIS S 2029 pdf 12] ―――――

S 2029 : 2002
                      日本工業標準調査会標準部会 消費生活技術専門委員会 構成表
                                氏名                      所属
                           小 川 昭二郎
                (委員会長)              お茶の水女子大学
                (委 員) 秋 庭 悦 子    社団法人日本消費生活アドバイザー·コンサルタント協会
                           井 村 五 郎    千葉工業大学
                           入 江 稔 員    社団法人日本ガス石油機器工業会
                           長 見 萬里野   財団法人日本消費者協会
                           口ノ町 康 夫   独立行政法人産業技術総合研究所
                           小 熊 誠 次    社団法人日本オフィス家具協会
                           佐 野 真理子   主婦連合会
                           所 村 利 男    独立行政法人製品評価技術基盤機構
                           高 野 信 一    社団法人日本電機工業会
                           堤   暢 廣    社団法人繊維評価技術協議会
                           土 橋 明 美    文化女子大学
                           長久保   徹   財団法人製品安全協会
                           鍋 嶋 詢 三    社団法人消費者関連専門家会議
                           橋 本    享   株式会社西友
                           菱 木 純 子    全国地域婦人団体連絡協議会
                           肥 塚 忠 雄    社団法人日本住宅設備システム協会
                           万 代 善 久    財団法人共用品推進機構
                           村 田 政 光    財団法人日本文化用品安全試験所