この規格ページの目次
- 5.7 過熱防止装置(温水系統)の構造
- 5.8 空だき防止装置の構造
- 6 材料
- 7 加工方法
- 8 外観
- 8.1 外観
- 8.2 さび止め
- 9 附属品
- 9.1 ゴム製送油管締付金具
- 9.2 循環管
- 9.3 循環管締付バンド
- 10 給排気筒
- 11 試験方法
- 11.1 試験方法一般
- 11.2 床暖房出力試験
- 11.3 床暖房効率の算出
- 11.4 温水系統の耐過熱性試験
- 11.5 耐空だき性試験
- 11.6 絶縁試験
- 11.7 温水系統の漏れ試験
- 11.8 低温燃焼試験
- 11.9 給水試験
- 11.10 不完全燃焼防止装置作動試験
- 12 検査
- 12.1 型式検査
- 12.2 製品検査
- 13 表示
- 13.1 定格表示
- JIS S 2031:2009の国際規格 ICS 分類一覧
- JIS S 2031:2009の関連規格と引用規格一覧
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S 2031 : 2009
表4−安全装置
装置の区分 ストーブの種類
自然対流形 強制対流形
対震自動消火装置 ○ ○
点火安全装置 ○ ○
燃焼制御装置 ○ ○
停電安全装置 ○ ○
過熱防止装置 − ○
電動機の過負荷保護装置 ○ ○
不完全燃焼防止装置a)(燃
料消費量が12 kW以下の − ○
ものに限る。)
表中○印を付けたものは,ストーブに取り付けるものを示す。
注a) 不完全燃焼防止装置の適用時期は,附属書Aによる。
5.7 過熱防止装置(温水系統)の構造
床暖房の機能をもつストーブの温水系統には,過熱防止装置を取り付けるものとし,温水経路外への温
水のあふれ及び飛散することなく,沸騰する以前に,自動的に燃焼,熱交換などを制御し,また,自動復
帰してはならない。ただし,過熱防止装置がなくても温水経路外への温水のあふれ,飛散及び沸騰しない
構造のものは,過熱防止装置を取り付けなくてもよい。
5.8 空だき防止装置の構造
床暖房の機能をもつストーブには,空だき防止装置を取り付けるものとし,ストーブに誤って水を入れ
ないで運転したとき,点火しないか又は速やかに燃焼を停止するか若しくは速やかにストーブ単独運転に
切り替わり,また,自動復帰してはならない。ただし,水を入れることによる復帰は,この限りでない。
なお,空だき防止装置がなくても危険な状態にならず,再使用時に機能上の支障を生じない構造のもの
は,空だき防止装置を取り付けなくてもよい。
6 材料
ストーブの材料は,JIS S 3030の箇条6(材料)によるほか,表5及び表6に示すもの,又はこれらと同
等以上の品質をもつものでなければならない。ただし,油量計の浮子,つまみ,その他使用上,性能,安
全性,耐久性などに問題がない部分には,プラスチック,ロックウール,木材,その他これに類する他の
材料を用いてもよい。
なお,ニトロセルロース系セルロイド,その他これに類する可燃性材料は用いてはならない。
7 加工方法
ストーブの加工方法は,JIS S 3030の箇条7(加工方法)によるほか,燃焼用送風機とバーナとを結ぶ燃
焼用一次空気管4) 及び燃焼用二次空気管5) の取付けは,曲げ,ねじれなどによって耐久性を損なうような
加工方法であってはならない。
注4),5) は,5.1 i) の注4),5) を参照。
――――― [JIS S 2031 pdf 16] ―――――
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S 2031 : 2009
8 外観
8.1 外観
ストーブの外観は,塗装,めっき,ほうろうなどの仕上げは良好で,使用上有害な欠点,きず,むらな
どの著しい欠点があってはならない。
8.2 さび止め
ストーブには,使用中著しい変色,き裂,軟化,はく(剥)脱などが生じないよう,付着性が良好で,
耐熱性及び耐油性のある塗装,めっきなどによって,さび止めを施さなければならない。ただし,耐火材,
耐熱鋼,耐食材料及び耐食処理材料を用いたものは除く。
9 附属品
9.1 ゴム製送油管締付金具
ストーブにゴム製送油管を用いる場合には,締付効果が十分にあるゴム製送油管締付金具を附属しなけ
ればならない。
9.2 循環管
床暖房の機能をもつストーブに循環管を附属する場合は,耐熱性及び耐久性がある循環管を附属しなけ
ればならない。
9.3 循環管締付バンド
循環管には,締付効果が十分にある循環管締付バンドを附属しなければならない。
10 給排気筒
ストーブには,JIS S 3025に適合する給排気筒を付けなければならない。
11 試験方法
11.1 試験方法一般
ストーブの試験方法は,JIS S 3031によるほか,次による。
床暖房の機能をもつストーブは,次のa) 及びb) によって,床暖房・ストーブ同時運転及びストーブ単
独運転について行う。また,バーナが複数のものは,床暖房単独運転についても行う。
a) IS S 3031の6.11.2(水を暖める方式の機器の暖房出力及び給湯出力試験)のa) 2) のB法に規定する
試験装置に接続して行う。
b) 床暖房戻り口温度は35 ℃±2 ℃とし,水の循環水量は製造業者の指定する流量とする。
11.2 床暖房出力試験
床暖房出力試験は,暖房出力試験中にJIS S 3031の6.11.2(水を暖める方式の機器の暖房出力及び給湯
出力試験)によって最大燃焼時における最大の床暖房出力を求める。
11.3 床暖房効率の算出
床暖房効率は,次の式によって算出する。
QW
100
G(HH HF )
ここに, 床暖房効率 (%)
QW : 床暖房出力 (kJ/h)
G : 燃料消費量 (kg/h)
――――― [JIS S 2031 pdf 17] ―――――
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S 2031 : 2009
HH : 燃料の高発熱量 (kJ/kg)
HF : 燃料の顕熱 (kJ/kg)
11.4 温水系統の耐過熱性試験
温水系統の耐過熱性試験は,次による。
a) 過熱防止装置があるものは,床暖房用の温度調節器を作動しないようにしてから,取扱説明書などに
示す上限まで水を入れた後,循環ポンプを強制的に停止させてストーブを運転したとき,温水経路外
に温水があふれたり,飛散することなく,また,沸騰する以前に,過熱防止装置が作動し,更に,自
動的に復帰しないかを調べる。
なお,床暖房用の温度調節をダンパなどで機械的に行うものについては,ストーブ出口の水の温度
が最高になるようにしてから試験を行う。
b) 過熱防止装置がないものは,床暖房用の温度調節器を最高目盛に設定し,取扱説明書などに示す上限
まで水を入れた後,循環ポンプを強制的に停止させてストーブを運転したとき,温水経路外に温水が
あふれたり,飛散したり,沸騰したりしないかを調べる。
なお,床暖房用の温度調節をダンパなどで機械的に行うものについては,ストーブ出口の水の温度
が最高になるように設定してから試験を行う。
11.5 耐空だき性試験
耐空だき性試験は,次による。
a) 空だき防止装置があるものは,ストーブに水を入れないで運転したとき,点火しないかを調べる。ま
た,点火したときは速やかに燃焼を停止するか又は速やかにストーブ単独運転に切り替わるかを調べ,
更に,自動復帰しないかを調べる。
次に,再びストーブに給水して運転したとき,機能に支障なく使用できるかを調べる。
b) 空だき防止装置がないものは,ストーブに水を入れないで連続5時間運転し,危険な状態になったり,
破損したりしないかを調べる。
次に,再びストーブに給水して運転したとき,機能に支障なく使用できるかを調べる。
11.6 絶縁試験
絶縁試験は,ストーブに取扱説明書などに示す上限まで水を入れた後,JIS S 3031の箇条28(絶縁試験)
によって行う。
11.7 温水系統の漏れ試験
温水系統の漏れ試験は,ストーブを運転中,温水系統のすべての部分について水漏れがあるかを調べる。
11.8 低温燃焼試験
低温燃焼試験は,次による。
a) ストーブに取扱説明書などに示す方法によって給排気筒トップを取り付け,給排気筒トップを低温試
験室内に突き出す。この場合,排気筒及び給気筒は,取扱説明書などに示す最大長さ及び最大曲がり
数とし,給排気筒トップの壁からの突出寸法は取扱説明書などに示す最小寸法とする。
b) 次に,低温試験室の温度が−20 ℃になった後,ストーブの点火操作を行い,床暖房を運転させた状態
で最大燃焼で2時間燃焼させ,この間,凍結等による給排気筒の閉そく(塞)によって異常燃焼しな
いかを調べる。
なお,低温試験室は,適切な装置によって燃焼に必要な空気の給排気を行う。
c) 燃焼排ガスの採取位置は,ストーブ本体出口付近の排気筒内部とする。
――――― [JIS S 2031 pdf 18] ―――――
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S 2031 : 2009
11.9 給水試験
給水試験は,貯湯タンクの内容積まで水を入れ,更に200 mLの水を300 mL以上のフラスコに入れ,給
水口の中心部へ瞬間にフラスコを逆にして注いだ後,JIS S 3031の箇条28(絶縁試験)によって絶縁を調
べる。また,あふれた水が燃料経路へ浸入しないかを調べる。ただし,オーバーフロー管をもつものは,
オーバーフローレベルまで水を入れた状態で200 mLの水を注ぐ。
11.10 不完全燃焼防止装置作動試験
不完全燃焼防止装置作動試験は,試験室内に排気ガスが排出されるように機器の排気部分を外し,JIS S
3031の44.1(密閉試験)によって行う。ただし,排気筒外れにより消火する機能を有するものにあっては,
消火する機能が作動しないようにして行う。
12 検査
12.1 型式検査
12.1.1 型式検査の実施
ストーブは,設計,改造又は生産技術条件の変更があったときには,12.1.212.1.5によって型式検査を
行う。
12.1.2 試料の採り方及び大きさ
型式検査に供する試料は,最初の製造ロットからランダムに2個以上採取する。
12.1.3 検査項目
型式検査は,この規格で規定する箇条4箇条10,箇条13及び箇条14の項目について行う。
12.1.4 合否の判定
合否の判定は,12.1.3で規定するすべての項目を満足するものは合格,1項目でも満足しないものは不合
格とする。
12.1.5 検査記録
検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。
a) 試験を実施した者の名称
b) 試験年月日
c) 試験担当者名
d) 試験条件
e) 試験結果
f) 表示事項及び取扱説明書
12.2 製品検査
12.2.1 製品検査の実施
ストーブは,12.2.212.2.4によって製品検査を行う。この場合,試料数は,合理的な抜取検査方式によ
ってもよい。
12.2.2 検査項目
製品検査は,次の項目について行う。
a) 燃焼性能[表2の燃焼性能のc) 整流体の表面温度,d) ヒューズクリップの接触部の表面温度並びに
n) 電動機及び電磁ポンプの巻線の温度を除く。]
b) 温水系統の漏れ(床暖房の機能をもつストーブに限る。)
c) 耐圧(床暖房の機能をもつストーブの床暖房用熱交換器に限る。)
――――― [JIS S 2031 pdf 19] ―――――
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S 2031 : 2009
d) 外観及び附属品
e) その他必要な事項
12.2.3 合否の判定
合否の判定は,12.2.2で規定するすべての項目を満足するものは合格,1項目でも満足しないものは不合
格とする。
12.2.4 検査記録
検査記録は,検査するごとに,次の事項を含めて記録を取り保管する。
a) 試験年月日
b) 試験担当者名
c) 検査方法(ロットの大きさ,試料の大きさ及び合否の判定)
d) 試験条件
e) 試験結果
13 表示
13.1 定格表示
この規格のすべての要求事項に適合したストーブには,ストーブ本体の見やすい箇所に,脱落しない方
法及び容易に消えない方法で,次の事項を表示する。さらに,次の事項のうち,型式の呼び及び製造業者
名又はその略号については,ストーブ本体に,刻印又は浮き出しの方法で表示する。ただし,アルミニウ
ム,その他の軽合金以外の金属銘板に刻印又は浮き出しの方法で表示し,ストーブ本体にかしめ又はねじ
止めしたものは,ストーブ本体に刻印又は浮き出しの方法で表示したものとみなす。
a) 規格番号及び規格名称
例1 JIS S 2031(密閉式石油ストーブ)
例2 JIS S 2031
密閉式石油ストーブ
b) 種類[燃焼方式及び用途別方式(“暖房用”の表示は省いてもよい。)。さらに,床暖房の機能をもつス
トーブには,“床暖房用”の表示をする。]
c) 設置の区分[5.3 d) の設置標準形のストーブの構造に適合するストーブの場合に限るものであり,“設
置標準形”と表示することができる。]
d) 型式の呼び
e) 使用燃料及び油タンク容量 (L)(油タンク容量の表示は,ストーブと油タンクとが一体のものに限る。)
f) 暖房出力 (kW)(床暖房の機能をもつストーブは,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運
転時のそれぞれについて表示する。)
g) 床暖房出力 (kW)(床暖房の機能をもつストーブに限る。)
h) 燃料消費量 [kW (L/h) ](燃焼量の調節ができるものは,最大燃料消費量を表示する。この場合,床暖
房の機能をもつストーブでバーナが単数のものは,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運
転時,また,バーナが複数のものは,床暖房・ストーブ同時運転時,ストーブ単独運転時及び床暖房
単独運転時のそれぞれについて表示する。)
i) 熱効率 (%)(床暖房の機能をもつストーブは,床暖房・ストーブ同時運転時及びストーブ単独運転時
のそれぞれについて表示する。)
――――― [JIS S 2031 pdf 20] ―――――
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JIS S 2031:2009の国際規格 ICS 分類一覧
- 97 : 家庭用及び商業用設備.娯楽.スポーツ > 97.100 : 家庭用,商業用及び産業用暖房機具 > 97.100.40 : 液体燃料ヒータ
JIS S 2031:2009の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISA9504:2017
- 人造鉱物繊維保温材
- JISC3301:2000
- ゴムコード
- JISC3306:2000
- ビニルコード
- JISC3307:2000
- 600Vビニル絶縁電線(IV)
- JISC3312:2000
- 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
- JISC3317:2000
- 600V二種ビニル絶縁電線(HIV)
- JISC3327:2000
- 600Vゴムキャブタイヤケーブル
- JISC4003:2010
- 電気絶縁―熱的耐久性評価及び呼び方
- JISG3101:2015
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3101:2020
- 一般構造用圧延鋼材
- JISG3131:2018
- 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2017
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3141:2021
- 冷間圧延鋼板及び鋼帯
- JISG3302:2019
- 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2015
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3313:2021
- 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
- JISG3314:2019
- 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯
- JISG3446:2017
- 機械構造用ステンレス鋼鋼管
- JISG3448:2016
- 一般配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3452:2019
- 配管用炭素鋼鋼管
- JISG3459:2016
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3459:2021
- 配管用ステンレス鋼鋼管
- JISG3463:2019
- ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管
- JISG3521:2018
- 硬鋼線
- JISG3522:2014
- ピアノ線
- JISG4303:2012
- ステンレス鋼棒
- JISG4303:2021
- ステンレス鋼棒
- JISG4304:2012
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4304:2021
- 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2012
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4305:2021
- 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
- JISG4312:2019
- 耐熱鋼板及び鋼帯
- JISG4313:2011
- ばね用ステンレス鋼帯
- JISG4314:2013
- ばね用ステンレス鋼線
- JISH2102:2011
- アルミニウム地金
- JISH2103:1965
- アルミニウム二次地金
- JISH3100:2018
- 銅及び銅合金の板及び条
- JISH3260:2018
- 銅及び銅合金の線
- JISH3270:2018
- ベリリウム銅,りん青銅及び洋白の棒及び線
- JISH3300:2018
- 銅及び銅合金の継目無管
- JISH3320:2006
- 銅及び銅合金の溶接管
- JISH3401:1966
- 銅棒
- JISH3401:2001
- 銅及び銅合金の管継手
- JISH4080:2015
- アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管
- JISH4140:1988
- アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品
- JISH5301:1990
- 亜鉛合金ダイカスト
- JISH5302:2006
- アルミニウム合金ダイカスト
- JISK6380:2014
- ゴムパッキン材料―性能区分
- JISR2304:1995
- 粘土質耐火れんが
- JISR2501:1981
- 耐火モルタル
- JISR3414:2012
- ガラスクロス
- JISS0011:2013
- 高齢者・障害者配慮設計指針―消費生活用製品における凸点及び凸バー
- JISS0012:2018
- アクセシブルデザイン―消費生活用製品のアクセシビリティ一般要求事項
- JISS3019:1997
- 石油燃焼機器用油量調節器
- JISS3020:2006
- 石油燃焼機器用油タンク
- JISS3025:1996
- 燃焼機器用給排気筒
- JISS3030:2009
- 石油燃焼機器の構造通則
- JISS3031:2009
- 石油燃焼機器の試験方法通則
- JIST0921:2017
- アクセシブルデザイン―標識,設備及び機器への点字の適用方法
- JISZ8305:1962
- 活字の基準寸法