JIS S 3200-1:1997 水道用器具―耐圧性能試験方法 | ページ 2

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S 3200-1 : 1997
    附属書2(規定) 金属製の管,管継手及びバルブの空気圧試験方法
1. 適用範囲 この附属書は,水道用器具のうち,耐圧性能の型式試験を行った金属製の管,管継手及び
バルブについて,日常の品質管理のための空気圧試験方法について規定する。
2. 装置 装置は,附属書2図1の例のとおりとし,圧力計及び水の温度は,次のとおりとする。
a) 圧力計 JIS B 7505に規定する1.6級のブルドン管圧力計又はこれと同等以上の精度があるものとす
    る。
b) 水の温度 20±15℃
                                附属書2図1 空気圧試験装置の例
3. 手順 試験の手順は,次のとおりとする。
  なお,漏れ検出液を用いてもよい。
  また,止水栓,ホース接続型水栓は,二次側も行い,バルブで耐圧側が胴部以外に分けられるものは,
別々に試験を行ってもよい。
a) 供試器具の排出側を適当な方法で密閉し,流入側を2.の装置に取り付ける。ただし,次のとおり行っ
    てもよい。
  1) 漏れ検出液を用いる場合 大気中で漏れ検出液を塗布し,大気中で試験を行う。
  2) 管を切り取って試験片とする場合 管の長さは,1m以上とする。
  3) ボールタップの場合 手又はジグでシートを閉止させてもよい。
b) 0.4MPa以上の空気圧を加え,この圧力を5秒間以上保持して,供試器具からの空気漏れの有無を目視
    で確認する。ただし,一時止水構造の湯水混合水栓は,一時止水の状態で行う。

――――― [JIS S 3200-1 pdf 6] ―――――

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      附属書3(規定) 金属製の管,管継手及びバルブの差圧試験方法
1. 適用範囲 この附属書は,水道用器具のうち,耐圧性能の型式試験を行った金属製の管,管継手及び
バルブについて,日常の品質管理のための差圧試験方法について規定する。
2. 装置 装置は,附属書3図1の例のとおりとし,圧力計及び標準試料は,次のとおりとする。
a) 圧力計 JIS B 7505に規定する1.6級のブルドン管圧力計又はこれと同等以上の精度があるものとす
    る。
b) 標準試料 本体,附属書1,附属書2又は附属書4のいずれかの方法によって漏れ又は異常がないこ
    とを確認したもの。
                                 附属書3図1 差圧試験装置の例
3. 手順 試験の手順は,次のとおりとする。
a) 供試器具を附属書3図1の装置に取り付け,0.5MPa以上の空気圧を加える。
b) 供試器具と標準試料の差圧を検出することによって,漏れの有無を確認する。

――――― [JIS S 3200-1 pdf 7] ―――――

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S 3200-1 : 1997
                    附属書4(規定) 金属管の非破壊試験方法
1. 適用範囲 この附属書は,水道用器具のうち,耐圧性能の型式試験を行った金属管について,日常の
品質管理のための非破壊試験方法について規定する。
2. 方法 試験の方法は,JIS G 0582, JIS G 0583, JIS G 0584, JIS H 0502又はJIS Z 2319による。
                          水道用器具試験方法JIS原案作成委員会 構成表
                                氏名                              所属
   (委員長)             大 橋 秀 雄       工学院大学
   (委員)               浜 田 康 敬       厚生省生活衛生局水道環境部水道整備課
                          林    明 夫       通商産業省基礎産業局製鉄課
                          後 藤 敬 一       通商産業省基礎産業局非鉄金属課
                          増 田     優      通商産業省基礎産業局化学製品課
                          中 嶋     誠      通商産業省機械情報産業局産業機械課
                          杉 上 孝 二       通商産業省機械情報産業局鋳鍛造品課
                          高 橋 牧 人       通商産業省生活産業局日用品課
                          高 橋 武 秀       通商産業省生活産業局住宅産業課
                          大 嶋 清 治       工業技術院標準部材料規格課
                          西 出 徹 雄       工業技術院標準部消費生活規格課
                          本 間     清      工業技術院標準部機械規格課
                          兼 谷 明 男       工業技術院標準部情報電気規格課
                          御 園 良 彦       東京都水道局
                          林    武 治       横浜市水道局
                          田 村 昭 三       日東化工機株式会社(全国鉛管鉛板工業協同組合)
                          大 山 康 郎       鉄管継手協会
                          福 谷 賢 一       東陶機器株式会社(日本バルブ工業会)
                          金 丸 直 樹       前澤給装工業株式会社(架橋ポリエチレン管工業会)
                          服 部 純 二       社団法人日本水道協会
                          富 田 義 一       財団法人日本ガス機器検査協会
                          篠 原     脩      社団法人日本ガス石油機器工業会
                          鴨志田 隆 英      日本暖房機器工業会
                          義 本 幸 一       配水用ポリエチレン管協会
                          内 藤 孝 雄       日本ポリエチレンパイプ工業会
                          桜 井 信 捷       三菱電機株式会社(社団法人日本電機工業会)
                          中 谷 節 男       財団法人日本燃焼器具検査協会
                          相 良 直 哉       社団法人日本鉄鋼連盟
                          簡 野 豊 治       日本水道鋼管協会
                          石 原 章 司       株式会社クボタ(ポリブテンパイプ工業会)
                          狭 間 祐 二       株式会社クボタ(塩化ビニル管・継手協会)
                          太 田 裕 二       社団法人日本銅センター
                          田 村 正 勝       日本プラスチック工業連盟
   (事務局)             山 村 修 蔵       財団法人日本規格協会
                          石 垣 康 三       財団法人日本規格協会