JIS Z 2274:1978 金属材料の回転曲げ疲れ試験方法 | ページ 2

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Z 2274-1978
6.10 時間強さを求める場合の繰返し数は,原則として,次のいずれかに指定する。
  104,2×104,5×104,105,2×105,5×105,106,2×106,5×106,107,2×107
6.11 時間強さの決定は,次の二つの方法のいずれかによる。
(1)   −N曲線により時間強さを決定する方法 S−N曲線を,試験結果を表す各点のほぼ中央に引き,指
    定された繰返し数に対応する応力をS−N曲線上に求め,時間強さとする。ただし,S−N曲線は,外
    そうによって引いてはならない。この時間強さには,Aの記号を付けて,例えば,              A105) =
    28.0kgf/mm2 [{274.6N/mm2}] のように示す。また,使用したS−N線図は,試験結果の報告に明示しな
    ければならない。
(2)   −N曲線によらず時間強さを決定する方法 破壊までの繰返し数が,指定の繰返し数付近となるよ
    うないくつかの応力段階(5.4参照)で,各応力段階ごとに2個以上の試験片を試験した結果から,次
    のいずれかによる応力を時間強さとする。
  (a) 応力段階ごとの試験片の半数以上が指定された繰返し数で未破壊であった応力段階のうち,最大の
      応力。ただし,それより低い応力段階で,指定の繰返し数で未破壊の試験片が過半数でなければな
      らない。
  (b) (a)で,時間強さとして求められる応力段階での試験片が,指定の繰返し数ですべて未破壊であった
      場合は,その応力段階とその1段階上の応力段階との平均の応力。ただし,それより低い応力段階
      では,指定の繰返し数までに破壊した試験片があってはならない。
  なお,必要な場合には,当事者間の協議により,応力段階ごとの試験片の個数を決め,統計的処理によ
って時間強さを求めるものとする。この方法による時間強さには,Bの記号を付けて,例えば        B105) =
28.0kgf/mm2 [{274.6N/mm2}] のように示す。また,この方法により時間強さを求めた場合には,試験した応
力段階の間隔を,試験結果の報告に付記することが望ましい。
6.12 S−N曲線が水平となる場合には,水平線の表す応力を疲れ限度とする。ただし,水平線の表す応力
は,5.4に示す応力段階ごとに2個以上の試験片を試験した結果から,次のいずれかによって求めた応力と
する。
(1) 応力段階ごとの試験片の半数以上が未破壊であった応力段階のうち,最大の応力。ただし,それより
    低い応力段階で,未破壊の試験片が過半数でなければならない。
(2) (1)で,水平線を表す応力として求められる応力段階での試験片がすべて未破壊であった場合は,その
    応力段階と,その1段階上の応力段階との平均の応力。ただし,それより低い応力段階では,破壊し
    た試験片があってはならない。
  なお,必要な場合には,当事者間の協議により,応力段階ごとの試験片の個数を決め,統計的処理によ
って疲れ限度を求めるものとする。
6.13 疲れ強さが,指定された値以上であることを保証すればよい場合には,その指定された繰返し応力
で3個の試験片を試験し,いずれの試験片も所定の繰返し数で未破壊であることを示せばよい。
7. 試験結果の報告 試験結果の報告には,次の事項について,詳細な記録を付記することが望ましい。
(1) 材料の製造業者名
(2) 材料の種類,名称,溶解番号及び履歴
(3) 化学成分
(4) 素材からの試験片採取条件
(5) 熱処理条件

――――― [JIS Z 2274 pdf 6] ―――――

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(6) 引張強さ,降伏点又は耐力,伸び及び絞り
(7) 真破断力,硬さ,衝撃値などの機械的性質
(8) 試験片の形状,寸法及び仕上げ条件
(9) 試験機の名称,形式及びひょう量
(10) 繰返し速度などの試験条件
(11) 温度,湿度などの試験環境条件
(12) 試験年月日,試験場所及び試験者名
(13) 試験結果の一覧表
(14)   −N線図,疲れ限度又は時間強さ
(15) その他

――――― [JIS Z 2274 pdf 7] ―――――

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Z 2274-1978
                鉄鋼部会 疲れ試験方法専門委員会 構成表(昭和49年5月1日制定のとき)
                                     氏名                         所属
       (委員会長)            川 田 雄 一       都立工科短期大学
                               榎 本 信 助       成蹊大学工学部
                               遠 藤 吉 郎       京都大学工学部
                               中 沢    一       東京工業大学
                               市 橋 利 明       工業技術院標準部
                               西 島    敏       科学技術庁金属材料技術研究所
                               宮 尾 公 美       工業技術院計量研究所
                               吉 田 道 一       社団法人日本鉄鋼協会
                               福 原 章 男       新日本製鉄株式会社生産管理部
                               志 熊 平治郎      日本発条株式会社
                               竹 内 勝 治       住友軽金属株式会社
                               中 田 米 蔵       株式会社森試験機製作所
                               西 岡 邦 夫       住友金属工業株式会社中央研究所
                               福 井 彰 一       大同製鋼株式会社中央研究所
                               松 井  吉         株式会社東京衡機製造所
                               吉 武 進 也       日本冶金工業株式会社技術本部
                               飯 田 宗四郎      科学技術庁航究宇宙技術研究所
                               植 田 靖 夫       運輸省船舶技術研究所
                               上 田 輝 之       財団法人日本海事協会
                               多 田 美 朝       社団法人溶接協会
                               大内田    久      株式会社日立製作所日立研究所
                               岸 本 秀 弘       トヨタ自動車工業株式会社第2技術部
                               雑 賀 喜 規       石川島播磨重工業株式会社技術研究所
       (事務局)              吉 枝 正 明       工業技術院標準部材料規格課
                               橋 本 繁 晴       工業技術院標準部材料規格課
       (事務局)              竹 森 文 夫       工業技術院標準部材料規格課(昭和53年7月1日改正のとき)
                               土 居 修 身       工業技術院標準部材料規格課(昭和53年7月1日改正のとき)