JIS Z 3201:2001 軟鋼用ガス溶加棒

JIS Z 3201:2001 規格概要

この規格 Z3201は、軟鋼などの溶接に使用するガス溶接用溶加棒について規定。

JISZ3201 規格全文情報

規格番号
JIS Z3201 
規格名称
軟鋼用ガス溶加棒
規格名称英語訳
Gas welding rods for mild steel
制定年月日
1954年7月20日
最新改正日
2017年10月20日
JIS 閲覧
‐ 
対応国際規格

ISO

ISO 636:1989(MOD)
国際規格分類

ICS

25.160.20
主務大臣
経済産業
JISハンドブック
溶接 II(製品) 2021
改訂:履歴
1954-07-20 制定日, 1957-06-21 改正日, 1960-05-01 改正日, 1963-03-01 改正日, 1966-04-01 確認日, 1969-04-01 確認日, 1972-04-01 確認日, 1975-05-01 確認日, 1976-03-01 改正日, 1979-02-01 確認日, 1984-11-01 確認日, 1990-10-01 改正日, 1996-06-01 確認日, 2001-04-20 改正日, 2006-03-25 確認日, 2008-03-20 改正日, 2012-10-22 確認日, 2017-10-20 確認
ページ
JIS Z 3201:2001 PDF [8]
Z 3201 : 2001

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって,JIS Z 3201 : 1990は改正され,この規格に置き換えられる。
この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。
今回の改正では,国際規格との整合を図るため,ISO 636 : 1989 Bare solid filler rods for oxy-acetylene and
tungsten inert gas arc (TIG) elding, depositing an unalloyed or low alloyed steel−Codeficationを基礎として用
いた。また,寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装について規定したJIS Z 3200の制定に伴い,これ
を引用規格として用いた。
JIS Z 3201には,次に示す附属書がある。
附属書(規定) 国際規格に基づく分類

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS Z 3201 pdf 1] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
Z 3201 : 2001

軟鋼用ガス溶加棒

Gas welding rods for mild steel

序文 この規格は,軟鋼などの溶接に使用するガス溶接用の溶加棒について規定したもので,1954年に制
定された。その後,数次にわたり改正されたが,基本的な部分の変更はなく,材料を溶着金属の引張強さ
と伸びによって区分している。一方,今回の改正によって附属書に取り入れたISO 636は,化学成分だけ
によって材料を区分している。JISの国際整合化に当たり,従来規格の根本的な変更は製造業者及び使用
者に多大な不都合を生じることになることが予想されるため,段階的に国際規格に整合していくこととし
た。この規格では,ISO 636の規定するガス溶接用の溶加棒の分類方法を翻訳し,附属書として取り入れ
た。この結果,この規格において2種類の材料種類区分方法が規定されている。いずれの種類区分方法を
使用するかについては,受渡当事者間の協定によるものとするが,将来的には国際規格の規定内容に合わ
せていくこととする。本来,材料の種類は,1品目に対して1種類が原則であるが,この規格を適用する
材料に関しては,暫定的に本体に規定する種類と附属書を適用する種類との2種類に区分する。
1. 適用範囲 この規格は,軟鋼などの溶接に使用するガス溶接用溶加棒(以下,溶加棒という。)につい
て規定する。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
ISO 636 : 1989, Bare solid filler rods for oxy-acetylene and tungsten inert gas arc (TIG) elding,
depositing an unanoyed or low alloyed steel−Codification
2. 引用規格 付表1に示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
3. 種類 溶加棒の種類は,溶着金属の引張強さ及び伸びによって区分し,表1のとおりとする。
なお,種類は,受渡当事者間の協定によって附属書の2.を適用してもよい。
表1 溶加棒の種類
GA46 GB46
GA43 GB43
GA35 GB35
GB32
備考 種類の記号の付け方は,次の例による。

――――― [JIS Z 3201 pdf 2] ―――――

2
Z 3201 : 2001
4. 品質
備考 品質は,受渡当事者間の協定によって附属書の3.を適用してもよい。
4.1 外観 溶加棒の外観は,JIS Z 3200の3.(製品の状態)による。
4.2 化学成分 溶加棒の化学成分は,6.2の方法によって試験を行ったとき,表2に適合しなければなら
ない。
表2 溶加棒の化学成分
単位 %
P S Cu(1)
0.040以下 0.040以下 0.30以下
注(1) 銅めっきが施されている場合
は,めっきの銅を含む。
4.3 機械的性質 溶着金属の引張強さ及び伸びは,6.3の方法によって試験を行ったとき,表3に適合し
なければならない。
表3 溶着金属の機械的性質
種類 試験片の処理 引張強さ 伸び
N/mm2 %
GA46 P 450以上 20以上
A 500以上 17以上
GA43 P 420以上 25以上
A 430以上 20以上
GA35 P 340以上 28以上
A 360以上 23以上
GB46 P 450以上 18以上
A 500以上 15以上
GB43 P 420以上 20以上
A 430以上 15以上
GB35 P 340以上 20以上
A 360以上 15以上
GB32 A 310以上 15以上
備考 試験片の処理に用いた記号は,次のこと
を意味する。
P : 溶接後熱処理を施すもの
A : 溶接のまま
4.4 曲げ性能 溶接継手の曲げ性能は,6.4の方法によって試験を行ったとき,曲げられた外面において,
いかなる方向にも長さ3.0mmを超える割れ,又は有害と認められる欠陥があってはならない。
5. 寸法及び許容差 溶加棒の寸法及び許容差は,JIS Z 3200の2.(寸法及び許容差)による。代表的な
溶加棒の寸法は,表4に示す。
表4 代表的な溶加棒の寸法
単位 mm
径 1.0,1.6,2.0,2.6,3.2,4.0,5.0,6.0
長さ 1 000
6. 試験

――――― [JIS Z 3201 pdf 3] ―――――

                                                                                              3
Z 3201 : 2001
備考 試験は,受渡当事者間の協定によって附属書の4.を適用してもよい。
6.1 試験一般
6.1.1 試験板 溶加棒の試験に使用する試験板は,JIS G 3101のSS400,JIS G 3106のSM400AC又は
これらと同等の引張強さ及び化学成分の圧延鋼材でなければならない。
6.1.2 ガス 溶加棒の試験に使用するガスは,JIS K 1902及びJIS K 1101に適合するものとする。
6.1.3 試験用溶加棒 溶加棒の分析試験,溶着金属の引張試験及び溶接継手の曲げ試験を行う溶加棒の径
は,すべての径を代表して2.6mm,3.2mm又は4.0mmで行う。ただし,これらの径を製造しない場合は,
これらの径に近い径で代表して行ってもよい。
6.2 分析試験 溶加棒の分析試験は,次のいずれかによる。
JIS G 1201,JIS G 1204,JIS G 1214,JIS G 1215,JIS G 1219,JIS G 1253,JIS G 1256,
JIS G 1257,JIS G 1258,JIS Z 2611
6.3 溶着金属の引張試験 溶着金属の引張試験は,次による。
a) 試験材の寸法は,図1による。裏当て金を用いる場合は,幅約25mm,厚さは6mm以下とする。
b) 試験板は,GB32については1枚,GB32以外の溶加棒については2枚作製する。
c) 試験板は,溶接後の角変形が5度以上にならないように,あらかじめ拘束を行うか,又は逆ひずみを
与えておかなければならない。
d) 試験板は,開先のタック溶接を行った後,溶接に使うときと同じ炎で継手の両側を約3分間予熱する。
e) 溶接は,下向姿勢とし,後進溶接で行う。
f) 試験板は,最大6層で溶接し,各層の厚さは5mm以下とする。
g) 各層の溶接を終了するごとに,試験板を少なくとも10分間,静止大気中で冷却しなければならない。
h) 最後の層の溶接が終わった後,試験材を静止大気中で冷却する。
i) GB32以外の溶加棒によって溶接を終わった試験材2枚のうち,その一方を次の要領に従って溶接後
熱処理を行う。試験材は適切な炉で625±25℃に30分保つ。冷却は炉中で行い,250℃以下に達した
とき炉から取り出す。
j) 試験片は,JIS Z 3111のA2号試験片とする。
k) 引張試験方法は,JIS Z 2241による。

――――― [JIS Z 3201 pdf 4] ―――――

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Z 3201 : 2001
図1 試験材の寸法及び試験片の採取位置
6.4 溶接継手の曲げ試験 溶接継手の曲げ試験は,次による。
なお,a) g)以外の項目については,JIS Z 3122による。
a) 試験材の寸法は,図2による。開先のタック溶接を必要とする場合は,試験板の両端の削除部分に行
う。
b) 試験板の開先角度は60度とし,ルート間隔は使用溶加棒の径以下とする。
c) 試験板は,溶接後の角変形が5度以上にならないように,あらかじめ拘束を行うか,又は逆ひずみを
与えておかなければならない。
d) 溶接は,下向姿勢とし,後進溶接で行う。
e) 試験片は,JIS Z 3122の板の表曲げ及び裏曲げ試験片とする。
f) 試験材及び試験片の溶接後熱処理は,行ってはならない。
g) 試験方法は,JIS Z 3122の型曲げ試験又はローラ曲げ試験とし,曲げ半径は13mmとする。

――――― [JIS Z 3201 pdf 5] ―――――

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JIS Z 3201:2001の引用国際規格 ISO 一覧

  • ISO 636:1989(MOD)

JIS Z 3201:2001の国際規格 ICS 分類一覧

JIS Z 3201:2001の関連規格と引用規格一覧

規格番号
規格名称
JISG1201:2014
鉄及び鋼―分析方法通則
JISG1214:1998
鉄及び鋼―りん定量方法
JISG1215:1994
鉄及び鋼―硫黄定量方法
JISG1219:1997
鉄及び鋼―銅定量方法
JISG1253:2002
鉄及び鋼―スパーク放電発光分光分析方法
JISG1256:1997
鉄及び鋼―蛍光X線分析方法
JISG1257:1994
鉄及び鋼―原子吸光分析方法
JISG1258-0:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第0部:一般事項
JISG1258-1:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第1部:多元素定量方法―酸分解・二硫酸カリウム融解法
JISG1258-2:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第2部:多元素定量方法―硫酸りん酸分解法
JISG1258-3:2014
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第3部:多元素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
JISG1258-4:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第4部:ニオブ定量方法―硫酸りん酸分解法又は酸分解・二硫酸カリウム融解法
JISG1258-5:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第5部:ほう素定量方法―硫酸りん酸分解法
JISG1258-6:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第6部:ほう素定量方法―酸分解・炭酸ナトリウム融解法
JISG1258-7:2007
鉄及び鋼―ICP発光分光分析方法―第7部:ほう素定量方法―ほう酸トリメチル蒸留分離法
JISG3101:2015
一般構造用圧延鋼材
JISG3101:2020
一般構造用圧延鋼材
JISG3106:2015
溶接構造用圧延鋼材
JISG3106:2020
溶接構造用圧延鋼材
JISK1101:2017
酸素
JISK1902:1980
溶解アセチレン
JISZ2241:2011
金属材料引張試験方法
JISZ2611:1977
金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則
JISZ3111:2005
溶着金属の引張及び衝撃試験方法
JISZ3122:2013
突合せ溶接継手の曲げ試験方法
JISZ3200:2005
溶接材料―寸法,許容差,製品の状態,表示及び包装