JIS Z 3801:2018 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

                                                                                   Z 3801 : 2018

pdf 目 次

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•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[1]
•  4 技術検定試験の種類・・・・[2]
•  5 溶接方法・・・・[3]
•  6 溶接姿勢・・・・[4]
•  6.1 板の溶接姿勢・・・・[4]
•  6.2 管の溶接姿勢・・・・[4]
•  7 試験材料の形状,寸法及び試験片採取位置・・・・[5]
•  7.1 板の試験材料・・・・[5]
•  7.2 管の試験材料・・・・[5]
•  8 試験に使用する鋼材・・・・[11]
•  8.1 板の試験材料・・・・[11]
•  8.2 管の試験材料・・・・[12]
•  8.3 裏当て金・・・・[12]
•  9 試験に使用する溶接材料・・・・[12]
•  9.1 被覆アーク溶接・・・・[12]
•  9.2 ティグ溶接・・・・[12]
•  9.3 ガス溶接・・・・[12]
•  10 試験に使用するガス・・・・[12]
•  10.1 ティグ溶接・・・・[12]
•  10.2 ガス溶接・・・・[12]
•  11 試験に使用する溶接機器・・・・[13]
•  12 溶接条件・・・・[13]
•  12.1 一般・・・・[13]
•  12.2 板の溶接・・・・[13]
•  12.3 管の溶接・・・・[13]
•  12.4 組合せ溶接・・・・[13]
•  13 判定方法・・・・[13]
•  13.1 一般・・・・[13]
•  13.2 外観試験・・・・[13]
•  13.3 曲げ試験・・・・[13]
•  14 合否判定基準・・・・[18]
•  14.1 一般・・・・[18]
•  14.2 外観試験の評価基準・・・・[18]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS Z 3801 pdf 1] ―――――

Z 3801 : 2018

pdf 目次

ページ

•  14.3 曲げ試験の評価基準・・・・[18]
•  附属書A(参考)外観試験の評価基準の一例・・・・[19]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS Z 3801 pdf 2] ―――――

                                                                                   Z 3801 : 2018

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
溶接協会(JWES)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS Z 3801:1997は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS Z 3801 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              Z 3801 : 2018

手溶接技術検定における試験方法及び判定基準

Standard qualification test and acceptance requirements for manual welding technique

1 適用範囲

  この規格は,被覆アーク溶接,ティグ溶接,ガス溶接及び組合せ溶接による手溶接技術検定における軟
鋼及び490 N/mm2級高張力鋼を用いた試験方法及び判定基準について規定する。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3103 ボイラ及び圧力容器用炭素鋼及びモリブデン鋼鋼板
    JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
    JIS G 3136 建築構造用圧延鋼材
    JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管
    JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3455 高圧配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 3461 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管
    JIS K 1101 酸素
    JIS K 1902 溶解アセチレン
    JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部 : 一般
    JIS Z 3001-2 溶接用語−第2部 : 溶接方法
    JIS Z 3001-4 溶接用語−第4部 : 溶接不完全部
    JIS Z 3122 突合せ溶接継手の曲げ試験方法
    JIS Z 3201 軟鋼用ガス溶加棒
    JIS Z 3211 軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒
    JIS Z 3253 溶接及び熱切断用シールドガス
    JIS Z 3316 軟鋼,高張力鋼及び低温用鋼のティグ溶接用ソリッド溶加棒及びソリッドワイヤ

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS Z 3001-1,JIS Z 3001-2及びJIS Z 3001-4に
よる。

――――― [JIS Z 3801 pdf 4] ―――――

2
Z 3801 : 2018
3.1
組合せ溶接
  初めの13パスをティグ溶接(手溶接)で行い,その後を被覆アーク溶接で行う溶接。
3.2
試験材料
  試験のために用意された板又は管。
3.3
試験材
  試験材料を溶接した板又は管。
3.4
試験片
  試験材から規定の形状・寸法に加工されたもの。

4 技術検定試験の種類

  技術検定試験の種類は,溶接方法,溶接姿勢,継手の種類,試験材料の厚さの区分及び裏当て金の有無
によって表1のように分け,その記号及び開先形状は,同表のとおりとする。

――――― [JIS Z 3801 pdf 5] ―――――

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