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C 60068-3-6 : 2020 (IEC 60068-3-6 : 2018)
有効空間の中心から
外れた点の湿度変動
(3.10参照)
1参照)
湿度勾配
湿度
有効空間(3.13参照)
の中心の湿度変動
1
2参照)
(3.
湿度偏差
(31
.
有効空間の中心から
外れた点の湿度変動
(3.10参照)
時間
図1−湿度差の例
3.13
有効空間(working space)
規定した条件が許容値内に維持可能な温湿度試験槽内の部分
注釈1 図2及び表1を参照。
X3
L3
X3
X1 X2
X1 X2
L1 L2
注記 有効空間の実際の寸法は,表1を参照。
図2−有効空間
表1−寸法
大きさ 体積 長さX X(最小)
リットル(L) mm mm
小 1 000以下 L/10 50
中 1 000を超え,2 000以下 L/10 100
大 2 000を超える L/10 150
注記 全ての試験槽が立方体とは限らない。
――――― [JIS C 60068-3-6 pdf 6] ―――――
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C 60068-3-6 : 2020 (IEC 60068-3-6 : 2018)
4 温湿度試験槽の性能測定
4.1 試験場所の環境
温湿度試験槽の周りの環境が,温湿度試験槽内の条件に影響を与える場合がある。
試験槽の性能確認は,JIS C 60068-1に規定する標準大気条件下で行うことが望ましい。
注記 測定及び試験のための標準大気条件は,JIS C 60068-1の4.3(測定及び試験に用いる標準大気条
件)に次のように規定されている。
温度 : 15 ℃35 ℃,相対湿度 : 25 %75 %,気圧 : 86 kPa106 kPa
4.2 測定システム
温湿度試験槽の評価を実施するときには,温度·湿度測定システムは,温湿度試験槽の制御に使用する
システムとは独立していることが望ましい。
4.3 温度測定システム
JIS C 60068-3-5を参照。
4.4 湿度測定システム
湿度測定システムの出力に関する測定の不確かさは,試験条件において校正し,JIS Q 10012に従ったト
レーサブルな校正方法によって決定されていることが望ましい。さらに,測定全体の不確かさは,測定に
おける不確かさの表現のガイドであるISO/IEC Guide 98-3に基づいていることが望ましい。
次に,湿度測定システムの幾つかの例を示すが,これらだけに限定されているわけではない。
a) 乾湿球法 乾湿球法は,湿潤布からの水分蒸発による冷却効果を用いるものである。湿潤布の温度は,
温度センサで測定する。それと同時に空気温度も他のセンサで測定する。
b) 露点法 露点法は,鏡の表面を水分の凝結が生じる時点まで冷却するものである。その温度は,露点
を示す。
c) 塩化リチウムセンサ 塩化リチウムセンサ法は,絶対湿度値(露点)を示す。
d) 静電容量形センサ ある物質の,吸着する水分によって静電容量が変化する特性を利用したもので,
相対湿度を直接測定する場合に用いる。
4.5 温湿度試験槽の試験用供試品
全ての測定は,有効空間内が空の状態で行う。供試品を用いて(発熱の有無にかかわらず)測定する場
合,JIS C 60068-3-7を参照。
4.6 有効空間内の温度検出器及び湿度検出器の設置位置
4.6.1 一般
温度検出器は,有効空間のそれぞれの隅及び中心の位置に置く(図3参照。9個以上の検出器)。湿度検
出器は,有効空間の中心に配置する。容量が2 000 Lを超える温湿度試験槽の場合は,図3の9個の温度
検出器に加えて,各壁面の中心の前の位置にも温度検出器を追加して置くのが望ましい(図4参照。15個
以上の検出器)。
――――― [JIS C 60068-3-6 pdf 7] ―――――
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C 60068-3-6 : 2020 (IEC 60068-3-6 : 2018)
N2
N3
L3
10 N1 N
Centre
N5
L3
N7
N6 N8 L2
L3 N9
10
10 L2
10 L2
L1
L1
10
L1 10
図3−容量2 000 L以下の試験槽の検出器の位置
X2
X1
X3
図4−2 000 Lを超える試験槽に最低限追加する検出器の位置
4.6.2 温度検出器
JIS C 60068-3-5の4.2参照。
4.6.3 湿度検出器
単一の湿度センサを有効空間の中心に設置する。相対湿度は,温度差を得るために設置した温度検知セ
ンサのそれぞれの位置で(パーンター又はスプラングの湿度公式によって)計算する。これは,絶対湿度
は,有効空間の全ての場所において同じであると仮定している。
4.7 測定方法
4.7.1 一般
温湿度試験槽の温度性能の確認は,JIS C 60068-3-5によって実施する。湿度測定点は,有効空間の中心
だけにある。温湿度試験槽の湿度が安定した後に,温湿度測定システム(図3又は図4参照)の温湿度指
示値によって,到達湿度,湿度変動及び有効空間内の湿度勾配が決定される。許容値については,有効空
間の中心の湿度の値を維持するために,温湿度試験槽の仕様を確認するか,又は必要に応じて,JIS C 60068-
――――― [JIS C 60068-3-6 pdf 8] ―――――
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C 60068-3-6 : 2020 (IEC 60068-3-6 : 2018)
2規格群で規定する許容値とする。温度検出器の位置は,試験槽の寸法によって,最低9点又は15点であ
る。温湿度測定方法は,温度測定方法が9点の場合として規定する。
温湿度測定システムの測定の不確かさは,IEC 60068-3-11による。
4.7.2 到達湿度
有効空間の中心の湿度が,許容値を維持するときに,到達湿度となる。その一例を,図5に示す。
t1
許容値 N5
設定湿度
t1は,少なくとも30分以上でなければならない。N5は,有効空間の中心における湿度である。
図5−到達湿度の例
4.7.3 温湿度の安定状態
湿度は,有効空間の中心において,試験槽仕様の許容差以内又はJIS C 60068-2規格群の関連部分の要求
事項の許容差内に到達し,維持される。規定時間t2は,最低30分間である(図6参照)。
t2
N1
許容値
N9
図6−温湿度の安定状態の例
4.7.4 湿度変動
温度測定点における規定の時間間隔の湿度変動を,図7に示す。温度及び湿度が安定した後,有効空間
中心部の湿度を30分間以上かけて,等間隔で10回以上測定する。同時に,温度は,9点について,30分
間以上かけて,等間隔で10回以上測定する。湿度変動は,有効空間中心部の湿度と9点の温度とを用い
て,水蒸気の混合が均一と仮定して計算する。測定は,実際には,あるサンプリング間隔で行われる。変
動ピークを捕捉することは保証されていないため,温度安定後の測定点ごとの測定値から標準偏差σn−1を
求め,その温度幅は±2σn−1とする。9点の測定点全てにおいて±2σn−1の値を求め,その中の最高値を湿
度変動とする。
――――― [JIS C 60068-3-6 pdf 9] ―――――
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C 60068-3-6 : 2020 (IEC 60068-3-6 : 2018)
計算値は,次のように定義する。
N1, N2, ·, Ni, · Nn(n≧10)
Nの平均をNAveとする。
各測定点の測定値の標準偏差σn−1を,次のように定義する。
2
(Ni NAve )
n 1
n 1
注記 対応国際規格では,Xiとなっているが,明らかな間違いであり,Niと式を修正した。
+2 滿 1 NMax
湿度(%RH)
+1
+ 滿 1
−
−1 滿 1
滿 1 平均湿度NAve
各測定点の測定値の
−2 1
滿 標準偏差
NMin
0 5 10 15 20 25 30
時間(分)
図7−湿度変動の例
4.7.5 湿度勾配
図8に示すように,有効空間の全測定点における各平均湿度の最大差分を湿度勾配とする。
NAveMax
湿度(%RH)
湿度勾配
NAveMin
0 5 10 15 20 25 30
時間(分)
記号説明
NAveMax : 9測定点中の平均最高湿度
NAveMin : 9測定点中の平均最低湿度
湿度勾配=NAveMax−NAveMin
図8−2 000 L以下の試験槽の湿度勾配の例
――――― [JIS C 60068-3-6 pdf 10] ―――――
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JIS C 60068-3-6:2020の引用国際規格 ISO 一覧
- IEC 60068-3-6:2018(IDT)
JIS C 60068-3-6:2020の国際規格 ICS 分類一覧
JIS C 60068-3-6:2020の関連規格と引用規格一覧
- 規格番号
- 規格名称
- JISC60068-3-5:2006
- 環境試験方法―電気・電子―第3-5部:温度試験槽の性能確認の指針
- JISC60068-3-5:2020
- 環境試験方法―電気・電子―第3-5部:支援文書及び指針―温度試験槽の性能確認
- JISC60068-3-7:2008
- 環境試験方法―電気・電子―第3-7部:支援文書及び指針―負荷がある場合の低温試験(試験A)及び高温試験(試験B)の試験槽の温度測定のための指針